仕事柄、お客様に説明をする機会が多くあります。 そのため、正しい日本語とコミュニケーション力が大変重要になってきます。 まず、”コミュニケーション力”とは、「他の人と意思疎通が上手にできる能力」と言われます。 具体的には、「言語により、お互いに意思を伝え合い、非言語の感情にも注意を払い、相手を理解する力」ということだそうです。 最近では、職場でプレゼンテーションなどを行う場面も多くなってきました。 説明をしている相手へ十分に伝えるためには、どうしたらいいのでしょうか？
２月に入ると税理士は、公民館や青色申告会などの各会場で開催される税務の無料相談会に行きます。 かつての無料相談の会場は、時間前から順番を待つ人たちで殺気立っているのが常だったのですが、今年は打って変わってゆったりと対応することができました。 その訳は・・・・・・・・。
昨年10月のメルマガに、【イモリ・ヤモリ・トカゲ】の違いを書きましたが、覚えていますか？ その後一度も会えず、我が家の庭に住み付いているのは、一体どれなのか？ 気になっているのですが・・・結局確認できておりません。 また、夫婦か、兄弟か、親子か？も分からず、もしかしたら、我家の猫【ミー】に食べられてしまったのでは？と、心配しました。
京都・西院の静かな住宅街に突如現れた連日100食を売り切り、月商300万～350万円を叩き出すステーキ丼専門店の『佰食屋』。 週末はオープンと同時に配られる整理券で全メニューが売り切れるほどの超人気店だ。
地方で繁盛しているクリニックの院長に話を聞くと、「親子、親戚ぐるみで来てくれる患者さんが多い」という言葉をよく聞きます。 核家族化が進み、高齢者と同居している家族が減ってきたいまも、子供がスープの冷めない距離にいるケースはよくあります。 高齢の親が要介護状態になれば、近くに住む子供たちが社会資源を利用しながらみていくことになり、通院に付き添ったり、あるいは在宅医療スタッフを迎えるわけです。
医療業界は離職率が高いといわれますが、介護業界も同じように離職率が高い業界といわれています。 そんな状況の中でも、スタッフの集まりが良いことで有名な大手介護施設事業者の経営者と話をする機会がありました。 その事業者は、他と比べて給料が高いというわけではありません。 そこで、他は苦労しているのにどうやってスタッフを集めているのですか？ と質問してみました。
NBBAサロンユーザー調査2013年によると、ヘアサロンからスタイル変更の提案をされたお客さまは2割に満たないそうです。 ただ、提案を受けたお客さまの8割は、実際にヘアスタイルの変更を受け入れており、その9割近くが満足しているという結果が得られています。 関東郊外の商店街に店舗を構えるサロンLは、お客さまと長く付き合えるための提案を心掛けています。
団塊の世代が75歳を迎える2025年には、介護業界で働く人材が250万人必要といわれています。 しかし、現在の介護人材数ではあと約70万人の不足。 このまま何の対策も取らなければ、2025年になってもさらに約30万人の不足であるという見通しが厚生労働省の調べでわかりました。 また、人材を確保しても、施設同士での優秀な人材の取り合いや、介護業界以外の一般企業への流出等も考えると、30万人程度の不足では済まないとも考えられます。
建設業許可を取りたい！ 追加したい！ という方が増えています。 これは、小さな工事であっても「許可を持っている会社に優先的に発注する」というケースが増えているから。 また、設備機械の設置などで、今まで不要と言われていたものを「工事」とみなし、許可を要請する元請が増えたからです。
“相続”の専門家として現場に立っていると、遺言や後見制度、任意代理権の枠内では、どうしてもクライアントが希望する承継スキームが実現できないということがあります。 そこで、これから様々な事例を踏まえてご紹介していく「民事信託」を活用していただきたいのです。 従来の「遺言」などと比べて、より柔軟な承継スキームを組み立てることができるため、現場での選択肢は確実に増えることでしょう。