佐藤会計のスタッフメルマガ!!

記事一覧

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やさしくなりつつあるゴリラ・・・大橋です

16.01.07
職員通信2

今年は申年ということで、サルといったらゴリラですよね。 今日はゴリラの話をします。

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今年も取材に行って来ました。“カンヌライオンズ2015”ご報告。その5

15.12.25
ビジネス【マーケティング】

5回にわたってご報告して来たカンヌライオンズ2015。最終回は、カンヌライオンズのもう一つの特徴でもある多数のセミナーから、クライント(広告主)が登壇したものをピックアップしてご紹介します。広告は、どんなに素晴らしい案が提案されたとしても、広告主がOKしなければ世に出ないので、広告主の考えは非常に重要なのです。

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大黒柱の離脱を好機に!

15.12.25
ビジネス【人的資源】

女子サッカーを長く牽引してきた澤穂希(さわ・ほまれ)さんが、2015年限りで現役を引退することになった。「なでしこジャパン」こと日本女子代表は、2016年2月末にリオ五輪アジア予選を控えている。ピッチの内外で絶大な影響力を発揮してきた澤さんの不在を、チームは埋められるのか。サッカーファンならずとも気になるところだ。 グループの大黒柱やコアメンバーの離脱は、ビジネスシーンでも起こり得る。組織のレベルを維持する難しさは、どんな業態のリーダーでも一度は経験したことがあるはずだ。

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時間外労働協定に特別条項を設ける際、上限はあるか?

15.12.25
ビジネス【労働法】

大規模なクレームが発生し、社員全員で残業と休日出勤をしないと対応できなくなりました。時間外・休日労働(36)協定に特別条項を設ける場合、その時間に法的な上限はないと聞きます。一方で、例えば1年間あたり、あまり大きな時間を定めることもできないという話も聞きます。1年の上限は、どのように定めればいいのでしょうか?

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適格請求書保存方式への変更がもたらす2つの問題

15.12.25
ビジネス【税務・会計】

平成28年度税制改正大綱が公表されました。その中で注目される改正は、実際の導入が平成33年4月になる、適格請求書保存方式(インボイス方式)への変更です。

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トップを10秒で納得させる資料の法則・・・藤田です。

15.12.11
職員通信1

このところ、議事録の作成、報告書の作成、会議の運営、業務の企画提案をする機会が多くなってきました。   会議の議事録は、会議の内容を記録した重要な書類ですが、読まれてなんぼです。 企画書は、最初の数秒で相手の関心を得られなければそれで終わりです。   説明も長々としていては焦点がぼけてしまいます。   今日、一番伝えたかったことが果たして伝わっているのか、 書類やメールの内容が適正に理解していただけているのか・・・   と考えていた時、2冊の本を見つけました。   『トヨタで学んだ紙一枚にまとめる技術』と 『世界のトップを10秒で納得させる資料の法則』です。

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「消費税のみなし仕入率」改正の影響と対策

15.12.11
ビジネス【税務・会計】

消費税の簡易課税制度については、一部の経過措置の適用がある事業者を除き、平成27年4月1日以後に開始する課税期間について、みなし仕入れ率が一部改正されました。今回は、この改正についての影響や対策を解説いたします。

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人前であがらずに、そして臨機応変に話すための「ビジネス会話術」その5

15.12.11
ビジネス【マーケティング】

今回も引き続き、プレゼンや発表の時に焦らずあがらず、落ち着いて効果的に話すためのノウハウや心構えをご紹介していきます。 今回のテーマは、「会議で発言の機会を逃さずに意見を言う方法」です。複数の人間が発言する会議では、ゆっくりと考えをまとめていては、話はどんどん先に進んでしまい、発言の機会を逸してしまいます。短い時間で考えて、短い時間で発言することが、必要になるわけです。

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キャリア人材で大切なのは会社の経営方針とのすり合わせ

15.12.11
ビジネス【人的資源】

当たり前のことですが、会社が必要とする人材にはいろいろなコースがあります。将来にわたって基幹的な仕事を担うコースは大切ですが、誰でもすぐできる定型的作業もありますし、業務量の増減に合わせて調整できる人材も必要です。人材育成を社内で行うとすると、新卒を採用して、教育訓練をして、計画的な配置転換も行う必要があります。そして、費用と時間をかけた人材は、長期的に雇用しなければ、元が取れません。

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正社員の働き方を多様化させることで支給される助成金

15.12.11
ビジネス【助成金】

これまでは、フルタイム勤務ができる人や、転勤可能な人が正社員として採用されてきました。しかし、現在では、子育てだけではなく、親等の介護、自己啓発、ボランティア活動、心身の健康不全といったさまざまな事情で、時間や勤務地の制約が生じ、これまでの正社員としての働き方では十分に活躍できない人材が増えているのです。 そこで今回は、制約のある人材でも、他の正社員と同じように「賃金の算定方法」「支給形態」「賞与」「退職金」「休日」「定期的な昇級や昇格の有無」などの労働条件が適用される社員区分を制度化した場合に支給される助成金をご紹介します。