過去を懐かしむことや、懐かしいという感情を抱くことを、フランス語でノスタルジー（nostalgie）、英語でノスタルジア（nostalgia）といいます。日本語では、『懐古』や『追憶』などと訳されます。 近年、『古きよき時代』に対する郷愁をコンセプトにし、売り上げにつなげるマーケティング施策が増えてきました。 いわゆる『ノスタルジーマーケティング』といわれるこの手法は、もともと、中高年層を狙ったものでしたが、最近ではその時代を知らない若年層向けにも、取り入れられています。 中高年世代には懐かしく、若い世代には新鮮に映る、ノスタルジーマーケティングについて説明します。
自分が創業・発展させた会社であれば、愛着も強いものです。創業社長が、「自分が引退したあとは、子どもや親族に会社を受け継いでもらいたい」と希望するのは自然な考えかもしれません。しかし、近年は、必ずしも親族が会社を引き継がない例も多く、親族外の従業員等が会社を引き継ぐケースも増えています。 そこで今回は、親族外の従業員等に事業承継する方法や、それぞれのメリット・デメリットについて解説します。
グローバル化の進展により、日本でも国際結婚をする人が増えてきました。しかし、国際結婚とはどのようにして成り立つのか、また、離婚はどのように行うのかを具体的に知る人は、まだ少ないのではないでしょうか。そこで今回は、日本国籍の人が国際結婚をした場合の離婚、婚姻無効、婚姻取消等（以下、まとめて婚姻関係解消）について、ひとつの事例をもとに解説します。
「資源ゴミはゴミではなく資源である」 最近までゴミについて特に深く考えずに、ごく普通にゴミを捨てていました。
先日、YouTubeを見ていたら、目を引く内容を見つけました。 それは「ブルーライトカットの眼鏡は効果が無い」というもので、アメリカの学会でも発表されているという内容のものでした。 私はパソコンやスマホから出るブルーライトは目に悪く、視力低下、眼精疲労等を招く体に良くないものだと思っていたので、その動画の内容にはかなり驚きました。
人間はお金を支払うときに脳が痛みを感じる反応を示すことを前回お話ししましたが、脳が最大限痛みを感じる販売方法は1回1回の消費で値段が上がって行く様子を目にする販売方法だと分かっています。例えば・・・
住宅ローンを組んで家を購入する際には、『抵当権設定登記』を行う必要があります。 『抵当権』とは、担保として不動産を、担保提供後も所有者に使用収益させながら、住宅ローンなどの債務が万が一返済できなくなった場合に、銀行などの債権者である不動産を競売にかけて売却し、その代金からほかの債権者に先立って優先的に弁済を受ける権利のことです。 つまり、借り手側は住宅を担保にして、住宅の購入資金を借りることになり、その抵当権が設定された不動産であることを外部に示すために行うのが『抵当権設定登記』です。 実際に『抵当権設定登記』を行う際の手続方法や費用などについて、解説します。
子が、親の土地に家を建てて住むというのは、よくあるケースです。 しかし、親とはいえど他人ということには違いありません。 では、『親の土地に家を建て、仮にも自宅の敷地とする』という行為は、どのような権利に基づくものでしょうか。 今回は、親が所有する土地に子どもが家を建てたときの貸借問題について説明します。
住宅性能表示制度は、2000年の４月に施行された住宅品質確保法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に基づく住宅の評価制度で、住宅の性能をわかりやすく表示することを目的としています。 制度の創設直後は利用者が少なかったものの、近年は利用数が伸びています。 ユーザーにとっては、制度の利用によって住宅ローンの金利が優遇されたり、資産価値が向上したりといったメリットがありますが、住宅建設業者もさまざまな恩恵を受けることになります。 住宅性能表示制度の基礎知識と、評価を受けることのメリット・デメリットについて、説明します。
2021年度の介護報酬改定により４月から、介護サービス事業者に『BCP（業務継続計画）』の策定と、それに基づいた研修等の実施が義務づけられました。ただし、経過措置が設けられており、2021年度から３年間は努力義務で、2024年度から正式に義務化されることになっています。 このBCPの義務化により、介護事業所の感染症や災害への対応力強化と、利用者にとって安心できる継続的なサービスへの提供につながることが期待されています。今回は、義務化したBCPの策定について説明します。