昨今、歯科業界において、離れた場所にいる患者を診察する「オンライン診療」の活用が広がりつつあります。オンライン診療とは、患者が自宅などにいながら、パソコンやスマートフォンを利用して、歯科医師の診療を受けられる仕組みです。コロナ禍をきっかけに、一定の条件のもとで初診からオンライン診療が可能になるなど、制度の整備が進み、各医療機関で導入され始めました。しかし、歯科医院ではまだ一般的とはいえません。今後さらなる需要の増加が見込まれる歯科のオンライン診療について解説します。
高齢化が進むなか、特にシニア層の患者が多いクリニックにおいては、口腔内の機能低下を早期に発見し、適切な管理を行うことが大切です。一方で、検査方法によって必要となる専用機器や材料費などの原価負担、検査にかかる手間の問題から、検査の導入を見送っているクリニックも少なくありません。しかし、長期的な医院経営の視点で考えると、検査の導入には多くのメリットがあります。2018年度の診療報酬改定で保険診療上評価されるようになった、口腔機能低下症に関する検査と管理について、その基礎知識と患者に検査を受けてもらうためのアプローチ方法を解説します。
「3Dプリント総義歯」とは、口腔内をスキャンして得たデジタルデータをもとに、3Dプリンターでつくる新しいタイプの総義歯です。この3Dプリント総義歯が、2025年12月１日から保険適用となりました。これまで自由診療が中心だった3Dプリント総義歯が保険診療に組み込まれたことは、歯科医院の経営においても一つの転換点となります。3Dプリント総義歯の概要や算定条件、歯科医院にとってのメリットや将来の展望などを解説します。
歯科診療において、局所麻酔薬はなくてはならない存在です。むし歯治療から抜歯、根管治療、外科処置に至るまで、痛みを抑え、患者の不安を取り除くために欠かせません。しかし、2022年頃から断続的に発生し、2025年末から再度深刻化した「局所麻酔薬の供給不足」は、現在も全国の歯科医院に影を落としています。なぜ、当たり前に使えていた薬が届かなくなってしまったのでしょうか。そこには、さまざまな要因が複雑に絡み合っています。供給不足の要因を紐解きながら、歯科医院における対応策を解説します。
近年、歯科医院に求められる役割は、「削って治す」ことから、「守って保つ」ことへとシフトしつつあります。そのなかで、患者一人ひとりに最適な予防プログラムを提案するための有力なツールとなるのが『唾液検査』です。唾液を採取することで、口腔内の環境を数値化・可視化できるこの検査は、診断の精度を高めるだけでなく、患者の口腔ケアへの意識向上や、医院のブランディングにも役立ちます。今回は、歯科医院が唾液検査を導入するメリットや、具体的な測定システムについて解説します。
「口内炎がなかなか治らない」と来院した患者が、実は舌がんだったというケースが、高齢者だけでなく若年層の間でも珍しくなくなっています。口腔がん全体の半分ほどを占める舌がんは、喫煙や飲酒といった従来の要因だけでなく、現代人特有の「歯並び」や生活習慣とも深い関わりがあることが指摘されています。早期発見できれば生存率が極めて高い一方で、進行が早いという特性もあわせ持つこの病気に対し、歯科クリニックが果たすべき役割はかつてないほど大きくなっています。舌がんの現状と、口腔がんにおける歯科クリニックの重要性について解説します。
2025年11月に開かれた「水銀に関する水俣条約」の第６回締約国会議において、歯科用アマルガムの製造や輸出入を2034年末までに禁止することが合意されました。日本ではすでに2016年に保険適用から除外されていますが、かつての標準的な治療法として、今なお口腔内にアマルガムが残っている方もいます。水銀が含まれるアマルガムを除去するべきか、それとも無理には除去をせず様子を見るべきかは、歯科医師のなかでも見解が分かれています。アマルガムについて、あらためてその知識を整理し、必要な対応について考えていきましょう。
歯科医療において、喫緊の課題の一つが歯科技工士の減少です。現在、高齢化や養成施設の減少などによって、歯科技工士の数が減りつつあります。詰め物や入れ歯を製作する担い手が不足することで、「入れ歯難民」が発生する可能性も高まってきました。このような危機的な状況についてデータをもとに解き明かすと共に、課題を解決するために歯科業界が取り組むべき対策や最新技術などについて、解説します。
歯科医院経営において重要な要素の一つが、出ていくお金をコントロールするコスト管理です。日々の忙しい診療業務に追われていると、コスト管理はつい後回しになりがちです。しかし、適切な経費削減は、新たな広告費をかけたり労働時間を増やしたりすることなく、手元に残る利益を確実に増やすことができる手段です。歯科医院における経費の仕組みを整理し、無理なく実践できるコスト管理と経費削減の手法について解説します。
日本の歯科医療には、日本歯科医学会に所属する学会だけでも40以上が存在し、それぞれが特定の分野における専門知識の集積地となっています。こうした学会は、最新の研究成果を学ぶ場であると同時に、全国の歯科医師と情報交換を行う場でもあります。また、学会のなかには、歯科医師の専門性を公的に証明する「専門医資格」を取得・維持するための中核的な組織も存在します。多忙ななかで、時間と費用をかけて学会に参加するメリットを掘り下げていきます。