部下のモチベーションをどうやって高めるか──。組織のリーダーが気にかけるテーマのひとつだろう。
モチベーションの裏付けとして、成功体験は欠かせない。
「前回この仕事をやって、自分のスキルが上がった」とか、「この仕事を終えたら、家族を幸せにできる」といった気持ちは、日々の業務に打ち込む動機づけとなる。
とはいえ、課せられた仕事の難易度が自分の能力をはるかに越えていたらどうか？
「これをやれば自分のスキルが上がる」と分かっていても、「このノルマを達成するのは無理だ」と思ってしまうだろう。
その瞬間にもう、モチベーションの糸が途切れてしまうのだ。
起業をしたり、フリーランスで仕事を始めたりするときに、まず考えることといえば、やはり「売上」でしょう。
「売上さえ立てば、あとは安心」。そう考えて最初の1、2年は経費を多く使ってしまう方もいらっしゃるかもしれません。
あるいは、本来かけるべき人件費や広告費などを極力削って、ミニマムの経費で始めたり、経費を「何に」「どれくらい」使えば適正なのかがわからない、という方もいらっしゃるかもしれません。
経費をどう見るか、収益構造をどう組み立てるかは、経営の根幹部分です。
今回は、「適正な経費の割合はどれくらいか」について税務の観点から見てみましょう。
当社は週休2日制ですが、業務の都合により月の最終週の土曜日と日曜日の両日に出勤を命じる必要が出てきました。
日曜日の出勤を振り替えるとして、週をまたいでの振替は認められないのでしょうか？
事業を続けていると、毎日のように発生するのが経費です。
今回は、なかなか人には聞けない「経費をどの勘定科目に当てはめればいいか」について解説いたします。
前回から、「コピーライターの技をビジネスに活かす」という視点で、関係する書籍も参考にしながら、解説を行っています。
新しい言語表現を作る方法として、細田高広さんは『未来は言葉でつくられる～突破する1行の戦略～』という本の中で、
（1）呼び名を変える
（2）ひっくり返す
（3）例える
（4）ずらす
（5）反対を組み合わせる
の5つの技法を提唱しています。
今回はその中から、（1）（2）（3）の3つの技法についてご紹介していきましょう。
正社員や正職員でない働き方を「非正規雇用」と言い、日本ではこの数十年、非正規雇用者の割合が増えています。
労働者が非正規雇用を希望していないのに、雇用主が正規雇用の機会を与えず、不安定で条件の悪い非正規雇用で働く男性や高齢者が増えていることが問題視されています。
むやみに非正規雇用者を増やすことは、企業イメージの低下につながりかねません。
今回は非正規雇用の注意点について、確認してみましょう。
前回ご紹介した「介護支援取組助成金」の支給要件が6月24日に改正されました。
平成28年4月からこの助成金制度を始めたところ、実際に介護支援に取り組んでいるかどうか不明瞭な事業主からの申請が多数あったことが原因です。
一部の新聞などでも取り上げられていたこともあり、登場から2ヵ月半程度で支給要件の改定を余儀なくされました。
支給申請をお考えになっていた方もいらっしゃるかと思いますので、今回は改正内容についてお伝えします。
働くことを望んでいながら、働いていない女性は約300万人いると言われています。
子供を出産したタイミングで約6割の女性が離職しているのが現状です。
出産・育児後に再就職しても、正社員として雇用されるケースは少ないです。女性雇用者におけるパート等の非正規雇用の割合は6割近くに上ります。
わが国で管理的立場にある女性の割合は11.3％（平成26年）と、近年緩やかな上昇傾向にあるものの、国際的に見てみると、まだまだ低い状況です。
先生方は、患者を紹介した病院宛の診療情報提供書の既往症欄を詳細に書いていますか？
父親の経営していた内科クリニックを承継して10年になるA先生が、診療情報提供書の“うっかり”経験を話してくださいました。
前回に引き続き、新規顧客の獲得に力を入れているサロンの取り組みを紹介します。
今回は、神奈川県に店舗を構えるサロンBさんに、営業しなくても集客できるブランド力の付け方について伺いました。