経営において『適材適所』と良く言われますが、そのためには、人の強みを把握する必要があります。人の強み＝ 特性 × 専門性 なのですが、その中でも特性は人の得意・不得意のことを言います。目に見えない人の特性を知るためには、自分や相手をじっくり観察する必要がありますが、日々の業務の中では目の前の業務に追われて、同僚の特性をじっくり観察する時間はなかなか作れません。そこで私は、仕事の中で人の特性を識別するために、「効き脳」診断というツールを使っています。効き脳はゼネラルエレクトリック社で人と人の違いを把握するため開発され、いまや全世界で200万人以上の診断が行われています。日本でもコカ・コーラや資生堂など多くの企業で、個々のスキルアップや適材配置、コミュニケーションの向上といったチームビルディングに幅広く活用されています。
時代のダイバーシティ・グローバル化にともない、日本でも今後さらに、都心を中心に飲食店などでの外国人スタッフの雇用が増えることが予想されます。 お店に来るさまざまなお客の言語に対応できるように外国人スタッフを雇用したい場合、どんな点に注意すべきなのか、在留資格や雇用パターンごとに紹介します。
厚生労働省の分析データ『美容業の実態と経営改善の方策』にある『経営の問題点及び課題』によると、『年間 2 万人前後の新たな美容師が誕生しているが、定着率は非常に低い水準である。この原因は主に労働環境及び金銭的な待遇によるものと考えられる。「ワークライフバランス」に対する対応も大きな課題である』とあります。 サロンを辞めるスタッフの理由はさまざまですが、実際、巷には『美容師は給与が低く、労働時間が長い』などのネガティブなイメージがあるようです。 スタッフに長く働いてもらうためにも、労務に関する知識を高めて働き方を改善していきましょう。
スマホを日常的に使う現代、歯科クリニック探しでは多くの患者が口コミを参考にしています。口コミはクリニック経営に与える影響力が大きく、なかでもネガティブコメントは特に大きな影響力をもっています。そのため、口コミで高評価を得ることはもちろん大切ですが、ネガティブコメントをゼロにすることも同じくらい重要です。今回は、新規の患者が「通いたい」と思えるような口コミを得るポイントについて考えてみましょう。
新型コロナウイルスの感染拡大防止にともなう『緊急事態宣言』が発令されて以降、全国規模で休業の判断を下す介護施設が多くありました。とはいえ、介護事業所が訪問サービスを停止したり、施設を閉鎖したりするのは簡単ではありません。 そのような場合であっても介護事業所は、従業員と介護サービス利用者、その家族の理解のもと、安全に事業を続けていく必要があると判断することが多いのではないでしょうか。 今回は、介護サービス利用者と従業員の感染リスクを避けながらサービスを続行する場合の最善策について考えます。
遺言書を保管していた人や、被相続人が亡くなった後に遺言書を発見した人は、遺言者の最後の住所地を管轄する家庭裁判所に検認の申し立てを行う必要があります。 そして、財産の相続には、一部の法定相続人に認められた最低限遺産を取得できる遺留分があります。 今回は、相続が開始したらすぐに手続をしたほうがよい『遺言書の検認手続』と『遺言の遺留分』について紹介します。
土地所有者が亡くなって相続が発生したとき、配偶者と子どもなど、相続人は複数存在することが多くあります。この場合、遺産分割協議をしなければ、相続人全員の共有で土地を相続することになります。 しかし、共有となると、土地を売却するときや、土地の上の建物を建て替えるときなどにお互いの合意が必要となります。 そこで、おすすめしたいのが『分筆』です。分筆とは、登記上１個の土地を数個の土地に分ける（地番を分ける）手続きのことをいいます。 今回は、分筆を行うメリットとその手順などについて解説します。
人材不足が叫ばれる建設業界。新入社員にはできるだけ早く戦力になってもらい、かつ長く自社で働いてほしいものです。しかし、厚生労働省が調査した『新規学卒就職者の離職状況（平成28年３月卒業者の状況）』によると、建設業における就職後３年以内の離職率は高卒就職者で45.3％、大卒就職者で27.8％と高い水準でした。 離職率を下げるためには、入社後の新人教育でのフォローが欠かせません。 そこで今回は、新人教育はなぜ必要なのか、どのような内容の研修をすればよいのかについて解説します。
感染予防対策がこれまでになくシビアになっている昨今。クリニックで行っている対策を今一度、振り返ってみませんか？ 新型コロナウイルスを通じて、感染予防対策についてしっかりと学んでいる患者も多く、そのぶん些細なことで不安感をおぼえやすくもなっています。隅々まで配慮を行き渡らせ、どんな方にも安心していただける環境づくりに取り組んでいきましょう。
近年、新卒の学生は複数の企業から内定をもらうのが当たり前になっており、就職を決意した１社以外の企業には、内定辞退を申し入れることになります。採用担当者にしてみれば、採用には膨大なコストや労力を割いているわけですから、ショックを受けることもあるでしょう。 しかし、だからといって相手を怒ったり脅したりするのは、言語道断です。内定辞退を受けた際にはどんな対応がベストなのか、そして、どうすれば内定辞退者が減るのかを考察します。