現在、決済をはじめとして、さまざまな場面で使われているQRコード。 マーケティングの世界でも、消費者にスマホでQRコードを読み込んでもらい、商品のキャンペーンサイトの閲覧を促すといった施策がよく行われています。 また、Googleアナリティクスなどに代表されるアクセス解析ツールを使えば、QRコードを活用したキャンペーンの効果を測定することも可能になります。 今回は、マーケティング施策でよく活用されているQRコードと、その効果の測定方法についての基本を解説します。
『セール期間中に購入されたお客様にもれなく、○○をプレゼント』といった景品付きの広告を目にすることがあるでしょう。 同じ価格帯の競合商品で、どちらにしようかと迷っていたら、折角ならと景品付きのほうを手に取る消費者は多いのではないでしょうか。 そのため、商品を売る会社側も、豪華な景品を付けて多くの消費者に購入してもらいたいと考えるかもしれません。 しかし、オマケである景品についても法の規制があります。 今回は、景品表示法の景品規制について説明します。
ニュースなどで目にすることの多い窃盗事件には、万引きやカバンなどのひったくり、車上荒らし、空き巣など、さまざまなものがあります。 その被害額は、小さなお菓子の万引きなど数百円程度の場合もあれば、数百万円に及ぶ場合もあり、事件によってまちまちです。 では、その量刑は、被害額に比例するものなのでしょうか。 今回は、万引きに的を絞って、被害額と量刑の関係について考えてみましょう。
来たる2021年9月14日に拙著3冊目の『家族信託』の本が発売となります！タイトルは・・・図解 いちばん親切な家族信託の本ナツメ社から執筆のお話を頂いてから、コロナ禍で大幅なスケージュール変更を余儀なくされつつ、２年半の歳月をかけ、ようやく出版できる運びとなりました。
2021年9月2日付日本経済新聞の朝刊記事によると、2018年以降の不適切融資問題を受けて減少が続いていた投資用不動産ローン（アパート融資）に、上向きの兆しが見えてきている、という。
国内における健診・人間ドッグの市場は、9,000億円を超えるといわれています。 病気予防や生活習慣の改善のために定期検診を受けることは社会人の常識になっており、仕事や家族に対する責任感から、基本メニューに自費でオプションを加えたり、自費で細かい検診を受けたりする人も少なくありません。 企業においても、一定の年齢を超えた従業員には人間ドッグの受診を促すことも多いようです。 病院にとっても健診事業への注力は、収益率の向上などのメリットをもたらします。 今回は、ビジネスとしての健診について考えてみましょう。
近年、ヘアサロンに求められるのは、カットやスタイリングの技術だけではなくなりました。 ドリンク提供や雑誌の貸し出しなどのサービスで居心地のよい空間にするのはもちろんのこと、ネイルや頭皮ケア、まつ毛エクステなどの別メニューも同時に受けられるサロンに人気が集まる傾向にあります。 自店に美容師免許以外の資格や検定を持つスタッフがいれば、より一層メニューの幅も広がります。 そこで今回は、集客アップを目指し、経営を安定させるためにも、サロンに有効なさまざまな資格について説明します。
歯科医師は『歯科医師免許（医籍）の登録』と『保険医の登録』の２つを行うことで、はじめて医療行為を行うことができます。 この登録を行わないと、国家試験に合格して歯科医師免許を取得したとしても、歯科医として働くことはできません。 そして、婚姻等による氏名の変更などがあった場合には、登録の変更を行う必要があります。 頻繁に行うものではないからこそ忘れやすい、歯科医師免許の変更について解説します。
社員やアルバイトなど自店のスタッフに、どのようにして飲食店としての接遇教育を行えばよいかわからず、頭を悩ませている飲食店オーナーは少なくありません。 きちんとした接遇でお客をもてなす気持ちを表現することは、メニューや価格設定と同じくらい大切なことといえます。 接遇マナーをスタッフ全員に徹底するには、どのようなポイントに注意すべきかをマニュアル化し、定着させる工夫が必要です。今回は、接遇教育を見直すときに、考えておくべき要点について解説します。
新入社員に職場に定着してもらうには、初期研修にどう取り組むかが非常に重要なポイントとなります。 特に、介護業界においては、限られた人材や時間といったリソースを割いて、いかに効果的な教育研修を行い、人材を定着させていくかが、大きな課題となっています。 今回は、人材を育てるために大切な『研修』について、考えてみましょう。