「歯科恐怖症（デンタルフォビア）」とは、歯科治療に対して強い恐怖や不安を感じる恐怖症の一種で、「歯医者が苦手」というレベルを超え、パニックを引き起こしたり、気絶してしまったりする患者もいます。公的な調査が行われたわけではないものの、日本では約500万人が歯科恐怖症に該当するともいわれています。では、歯科医師は歯科恐怖症の患者にどう向き合えばよいのでしょうか。歯科恐怖症の症状や原因、治療を行う方法や克服に向けた歯科医師によるサポートなどについて解説します。
診療用のユニットチェアやレーザー治療器など、歯科医院を経営するには高額な歯科医療機器をそろえる必要があります。通常、事業に必要な材料や機材は取得した年に経費として計上することができますが、高額な歯科医療機器に関しては、取得した年に全額を計上することができません。高額な歯科医療機器は「減価償却資産」として、数年に分割して計上する必要があります。節税や資金計画を考えるうえでも重要な歯科医院の減価償却について解説します。
歯科医院では多くの患者の個人情報を取り扱います。個人情報には患者の病歴や健康状態などがわかる非常にセンシティブなものが含まれるため、取り扱いには十分注意しなければいけません。もし、個人情報の漏洩が起きてしまうと、患者からの信用を失いかねません。また、法的な責任を問われる可能性もあります。患者のプライバシーを守るためにも、個人情報の保護は率先して取り組まなければいけないものの一つです。歯科医院における個人情報の取り扱いについて、解説します。
歯科矯正やスポーツ時の保護、歯ぎしりの改善などに使われるマウスピース（マウスガード）は、歯科医院でつくることが可能です。患者に合わせてつくるマウスピースは、市販のものに比べてつけ心地がよく、安全性も高いのが特徴です。マウスピースのカスタムメイドに力を入れることで、ほかとの差別化を図り、集患に成功している歯科医院も少なくありません。一定のニーズがあるマウスピースの基本を解説します。
歯周病やう蝕（むし歯）などによって、多くの人は年を重ねるごとに歯を失っていきます。今までは歯を失うと、入れ歯やブリッジ、インプラントといった治療法で欠損歯を補ってきました。しかし、研究が進められている歯の再生治療薬、いわゆる「歯生え薬」によって、これまでの常識が大きく変わるかもしれません。ニュースなどでも大々的に報じられて注目を集めている歯生え薬の現在地と、その先の実用化の可能性などについて探っていきます。
歯科治療の最中に患者の唾液や血液が医療器具やユニットに付着すると、院内感染のリスクが高まります。患者や医療従事者を守るためにも、感染対策は徹底して行わなければいけません。しかし、感染対策の程度は個々のクリニックの方針に左右されます。最新の滅菌器を導入している医院もあれば、いまだに医療器具の消毒をアルコールや流水だけで済ませている医院も存在するといわれています。院内感染を防ぐために知っておきたい、効果的な感染対策について解説します。
「令和６年度歯科診療報酬改定」では、かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所（か強診）の廃止と新基準への変更や、口腔機能管理の推進などが盛り込まれました。そのなかの一つである「う蝕の重症化予防の推進」についても、歯科医師は理解を深めておく必要があります。う蝕の重症化予防の推進とは、予防歯科の観点から、フッ化物歯面塗布処置の見直しを行うと共に、エナメル質初期う蝕および初期の根面う蝕に係る管理料を新設するというものです。推進の背景と共に、具体的な改定の内容について説明します。
院長の高齢化や廃院の増加などによって、歯科医院における事業承継の数が増えています。歯科医院の事業承継は診療所や医療機器などを継承できるほかに、これまで医院に勤務していたスタッフや通院していた患者も引き継げるというメリットがあります。一方で、リニューアルに対して患者が不安を抱えていたり、医療機器が老朽化していたりといったリスクもあります。歯科医院の事業承継を成功させるには、リスクや注意点をよく把握したうえで、慎重に進めていかなければいけません。近年、増加傾向にある歯科医院の事業承継について、押さえておきたいポイントを説明します。
患者の歯から取り外した金歯や銀歯などのいわゆる『撤去冠』は、患者からの要望があれば渡すこともありますが、通常は不要物なので歯科医院で処分することになります。撤去冠は歯科医院特有の医療廃棄物で、ある程度溜まった段階で専門の金属業者に売却します。このときに得た売却収入は漏れなく計上しないと、税務調査で指摘され、場合によってはペナルティを受ける可能性があります。売却収入が発生する撤去冠の基礎と、適切な取り扱いについて、理解を深めておきましょう。
歯科医院では患者数や売上が増えるにしたがい、責任者である院長の業務も増えていきます。 ある程度の規模まではスタッフの手を借りながら運営していけますが、一定のラインを超えると、事務作業や医院の経営まで手が回らなくなります。 平均以上の規模の歯科医院では、院長に代わって医療行為以外の業務全般を行なってくれる『歯科事務長』を雇用しているケースが多く見られます。 院長の右腕ともいえる歯科事務長は、歯科医院を運営していくうえで欠かせない存在ですが、採用は容易ではありません。 アウトソーシングも視野に入れながら、歯科事務長を配置する方法を解説します。