プレゼンの基本中の基本。 そのひとつは、自分たちが考えて来たプロセスを、相手に共有してもらうことだと思います。なぜでしょうか？ それは、プレゼンをする相手が「自分と違う立場の人」だからです。 上司だったり、お客さまだったり、ずっと一緒に提案を検討して来た仲間には説明は不要です。 部長のOKを取るために行う説明・プレゼンの場合も、部長は途中の打ち合わせには出ていないことが普通です。 部長は多くの案件を抱えているので、ある程度まとまったところで“提案を受ける”形になるのです。
例えば、100円ショップのダイソーで文具を買ったとします。 いまは、品質といいデザインといい、日本製の文具と遜色のないものがきらびやかに店頭を飾っています。 ところが、使い切って補充しようと店に行きますが、そこで発見することに「同じものがない」ということ。 店員に訊いても似た物を紹介するばかり（100円ショップに店員はあまりいませんが）。 私たちは知らない間に、使用価値よりメーカー名にしばられているのかもしれません。 同じメーカーを買っていれば安心という。
最近、ワークライフバランスといった言葉を耳にする機会が多くなり、子育て支援に力を入れる会社も多くなってきました。 そこで今回は、小学校に入る前までの子どもの養育をする社員が短時間勤務するともらえる助成金のご紹介です。 この助成金は、仕事と家庭を両立してもらえるように支援することを目的とした助成金です。
多業態を展開する（株）スパイスワークスが、直営36店舗目として出店した『エビ殻荘』が好調なスタートを切っている。 オマール海老を筆頭に、多彩なエビを使った料理を提供する“エビストロ”で、今年4月に開店してすでに月商1100万円を売り上げる好調ぶりだ。
診療室で、怪しい健康情報に接している患者さんの“珍説”を聞かされたことはありませんか？ インターネットで提供される医療情報は無数にありますが、それがEBMに準拠した正しい情報かというと、必ずしもそうではありません。
歯科の業界は一時、斜陽産業だと言われました。「ワーキングプアの歯科医師」「歯医者余り」などの言葉が週刊誌をにぎわせたものです。 これには、経営難を主張することで公的医療保険制度のもとでの歯科診療への評価（対価）を高めるため、一部の指導者層が報道をあおったという側面もあるとの見方もあり、実際には、それほどお金に困っている業界ではないように思われます。
首都圏の大都市郊外に6店舗の美容室を経営するW社。 この4月に全店舗の店長を一新し、社の体制をドラスティックに変革した。その効果で、消費増税の影響をほとんど受けず、客数と売上がアップ。 人事異動にはどんな狙いがあり、どのようなメリットがあったのか？
介護施設の開設にあたってまず必要なのは人材の確保です。人材がいないといくら利用者が集まってもサービスを提供することが出来ません。 ですが、新規開業で失敗に陥りやすいのがこの人材採用であり、採用計画を見誤ると大変なことになります。
ここのところ、飲食業界には人手不足という大きな問題はあるものの、追い風が吹いていることはご存知でしょうか？ それは、法人の飲食代に関する課税が大きく緩和されたためです。
10年以上前は、カンヌライオンズと言えば、テレビCMや雑誌広告の祭典。 応募者も参加者も広告代理店の制作部門の人がほとんどでした。 ところがここ数年、加速度的に部門が増え（2014年で17部門）、広告主側やメディア企業など、広告とマーケティングそしてコミュニケーションに関わる多くの人が集まり、参加者も12,000人にも上るようになりました。 話題作とその傾向も毎年新しくなり、その変化をつかんでおくことは、皆さんにとっても、きっと何らかのヒントになることと思います。