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Web上は飽和状態!? “紙”のチラシを使った集客率アップ法とは?

20.03.31
業種別【飲食業】
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スマートフォンが普及し、幅広い年代層がインターネットを利用して簡単に検索ができる現代。
しかし、昨今はグルメサイトやSNSの広まりで、飲食店の情報がインターネット上で飽和状態になっています。
そのため、見込み客に飲食店が発信した情報にアクセスしてもらえない可能性も高いのです。
そこで今回は、あらためて“紙媒体”で訴求する店舗のPR方法について考えます。
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紙のチラシは見てほしい人に直接届けられる

今や、手元のスマホをワンクリックするだけで、さまざまな情報が収集できます。
ユーザーにとっては活用的ですが、“調べてもらう側”にとっては、その検索ワードにヒットしなければ何のPRにもつながりません。
たとえば、あるお客が、エリアを限定して居酒屋を探しているとします。
きっと検索タブでは、『居酒屋 ○○駅』などで検索をかけるでしょう。
しかし、この駅の近くにある居酒屋があまりにも多かった場合、さらに詳細なワードを入れて、ふるいにかけるはずです。
情報量を多く掲載できるネットやSNSにもかかわらず、ここで検索から除外されてしまえば、せっかくの店舗情報はユーザーに届きません。
そこで見直したいのが、“紙のチラシ”です。
チラシは、新聞の折り込みやポスティング、店先での手配りなどで、一度は確実にターゲットへ渡すことができます。
従来からのベーシックなやり方ですが、店側が伝えたいことを、地域の人にピンポイントで発信できるというメリットがあります。
集客数アップにもつながる、よいチラシの作り方を見ていきましょう。


チラシを捨てるか読むかは『1秒』で決まる!?

紙のチラシは、どんなによい内容やお得なサービスが掲載されていても、目を通してもらえなければ存在価値がありません。
せっかく頭をひねって考えたキャッチコピーでも、捨てられてしまえばただのゴミ。
一枚でもそうならないために、チラシを作る時点で気をつけたいポイントを考えてみましょう。

まずは、店舗の基本情報
どのような媒体でも、地図や電話番号などの基本的な項目は必要です。

次に、来店する動機を盛り込めているかどうか
ただ単に店舗情報や外観・内観写真、『お待ちしています』などのありきたりな言葉を並べたチラシは、誰の目も引きません。
何がストロングポイントで、お客にとって“どんな得があるのか”を明確にすることが大切です。
たとえば、クリーニング店などが発信するDMハガキは、切り取って使える20%OFF券がついていることがあります。
しかも、ただの割引ではなく、(1)は○月△日~△日まで、(2)は△月○日~○日まで……と、期間を設けていることがポイント。
これは、1回きりではなく連続して来てもらうための戦略で、初めてのお客でもリピーターになりやすいといえます。

このような仕掛けを考えて取り入れることが、ゴミにならないよいチラシ作りには重要です。
お客は、チラシの内容が得かそうでないかを『1秒』で見極めると想定すれば、紙上で何を目立たせるべきか、判断しやすくなるでしょう。


『エリア』『時期』『配り方』がカギ!

見てもらえるチラシについてわかったところで、次に配る際の注意点を押さえましょう。
重要なのは、『エリア』『時期』『配り方』の3つです。
シンプルですが、これを間違えてしまうと、せっかくの価値があるチラシも一瞬で捨てられてしまうので注意が必要です。

(1)エリア
どのような人に来てもらいたいかによって異なりますが、基本的には自店までアクセスしやすい範囲内に配布します。
この時、競合店とのバッティングを避けるなど、選定は慎重に行います。
費用対効果や認知度を高めたい場合は少し遠いエリアにも配るなど、試行錯誤してみるとよいでしょう。

(2)時期
チラシの配布は、『儲けの高い時期』に行うのが鉄則です。
たとえば、鍋料理が売りで賑わう店なら冬、さらに月ごとにメインメニューが変わり客層も変わるという店なら、そのターゲットを想定した時期がベスト。
一般的に需要が高まるタイミングに、チラシを配ることで反応率も上がります。

(3)配り方
住宅街のファミリー層がターゲットなら新聞の折り込みチラシ、一人暮らしの若者が目当てであればポスティングと、生活リズムに合わせた配り方をおすすめします。
また、ビジネス街では、警察などへの許可が必要になりますが、直接手で配るほうが効果を得やすいでしょう。

ポストへの投函はルールが設定されている建物もあるため、マナーを守ることが大前提です。
“チラシ厳禁”などのポストに入れてしまうと、逆効果になってしまいます。

店舗の情報、来店動機を盛り込んだ効果的な紙のチラシを作ったら、エリアと時期、配り方を押さえたベストな方法でPRをしていきましょう。


※本記事の記載内容は、2020年4月現在の法令・情報等に基づいています。