意外と効果大！ 『チラシ配り』や『ポスティング』のコツと注意点
Webマーケティングが主流となった現代においても、チラシ配りやポスティングは、世の中のマーケティング担当者に支持されています。
このアナログな行為が、なぜ有効な手段として採用され続けているのでしょうか。
チラシ配りやポスティングの効果的な方法や、気をつけたい注意事項などについて説明します。
不特定多数につながるチラシ配りなど
チラシはかつて「引き札」といわれ、江戸時代から宣伝や告知に利用されてきました。
現代でも店舗の新規オープンや割引セールなどを行うときにチラシを配るのは、それだけ効果の高いマーケティング手法という証拠です。
チラシ配りやポスティングの最大のメリットは、不特定多数の顧客にリーチできるという点です。
Web広告の一つであるバナー広告やアフィリエイト広告は、サイトを訪れたユーザーにしかリーチできませんし、メール広告もアドレスを把握しているユーザーにしか送ることができません。
ダイレクトメール（DM）や新聞の折り込み広告も、住所を知っている顧客や、新聞を購読している顧客にしか届けることができません。
しかし、チラシ配りやポスティングは住所やアドレスを知らない人にも、アプローチすることが可能です。
名前も知らない不特定多数に制限なく宣伝や告知ができるのは、ほかの広告手段にはない大きな特徴といえるでしょう。
また、チラシは手に取った瞬間に見てもらうことができ、ポスティングも郵便受けを開けてすぐに顧客の目に触れます。
こうした即効性の高さも、チラシ配りやポスティングのメリットの一つで、たとえば、チラシを受け取った人がその足で店舗を訪れてくれる可能性もあります。
ターゲットごとに配布場所や時間を変える
不特定多数にリーチでき、即効性もあるチラシ配りやポスティングですが、ただやみくもに配ったり投函したりしているだけでは、思ったような効果を得ることができません。
チラシ配りやポスティングを効果的に行うためには、チラシに興味を示してくれる人が多そうなエリアや時間帯に的を絞ることが大切です。
たとえば、居酒屋が新規オープンしたことを知らせるチラシを配るのであれば、ビジネスパーソンが多い駅前やオフィス街で、帰宅時間の夕方に行うのが効果的です。
チラシを手渡す際も、居酒屋に来る可能性の低い子ども連れや高齢者などはできるだけ避けるようにしましょう。
狙ったターゲット以外にチラシを渡しても効果は薄く、思ったような集客は望めません。
ポスティングの場合も、自社の商圏内で提供する商品やサービスとマッチする人が暮らす住宅に投函する必要があります。
たとえば、ファストフードの宅配サービスのチラシをポスティングするのであれば、利用が期待できる単身世帯の暮らす集合住宅や、学生向けのマンションなどへの投函が効果的です。
逆に主婦層を狙うのであれば、戸建住宅やファミリータイプのマンションに投函するなど、ターゲットに合わせてポスティングする住宅を変えていく必要があります。
クレームや法令違反につながる行為とは？
ポスティングは、チラシを郵便受けに投函するだけなので、時間帯はいつでもよいように思われますが、ほかの郵便物に埋もれてしまうとそのまま捨てられてしまうこともあります。
そのため、郵便物の少ない朝や夕方の時間帯が狙い目です。
ただし、郵便受けに「ポスティング禁止」や「チラシお断り」と書かれていたり、チラシを投函しないように連絡があったりした場合は、クレームにつながる可能性があるので、スタッフとも情報を共有し、その住宅にはポスティングしないようにしましょう。
さらに、郵便受けが住宅の敷地内にあるケースでは、投函しようと勝手に足を踏み入れると、住居侵入罪に問われる可能性があるので、絶対に敷地内に入ってはいけません。
また、チラシ配りも手順によっては違法になる場合があるので、気をつける必要があります。
歩道や駅前などの道路でチラシを配る際は、その道路を管轄する警察署に『道路使用許可書』を申請しなければなりません。
もし、無許可でチラシを配っていると、道路交通法違反で警察から指導を受けることがあります。
また、駅構内など駅の敷地内でチラシ配りを行う場合は、その駅を管理している鉄道会社の許可が必要になります。
効果的な配り方や注意点を守って実践すれば、チラシ配りやポスティングは大きな効果を期待できます。
自社の商品やサービスのセールスポイントやターゲットを洗い出し、マーケティングに取り入れてみましょう。
※本記事の記載内容は、2023年12月現在の法令・情報等に基づいています。