どうしたら本当に機能する共有ビジョンをつくれるのか？
ヒューマンセンタード経営を掲げておられるコーディケーション代表の石川さんと、未来の組織運営や働き方について、1月からYoutubeで対話しています。今回の動画は、撮影の後に雑談をしていて、それがおもしろかったのでUPしました。石川さんは、たくさんのクライアントさまの会社で組織が活性化される本質的なコンサルティングをされていますが、共有ビジョンを構築するプロセスについて教えてもらいました。
記事一覧
同一労働同一賃金について
人事の世界では、よく「同一労働同一賃金」ということが話題になりますが、誤解されていたり、拡大解釈されている場面も見受けられます。コーデュケーション代表の石川さんとともに、同一労働同一賃金というテーマを、単なる処遇決定の考え方としてではなく、未来の組織運営という視点で対話しました。
労働紛争の『個別あっせん』とは？ トラブルを素早く解決する方法
使用者と労働者では立場が異なるため、労使間のさまざまなトラブルが発生する可能性があります。 使用者（事業主）と労働者（正社員、パート、アルバイト、派遣労働者等）の間で労働トラブルが起きてしまい、双方の話し合いによる解決が難しい場合は、解決のための『個別あっせん（以下あっせん）』を利用することができます。 個別あっせんとは、労働委員会のあっせん員が双方の間に入り、話し合いによる解決をサポートする制度です。 今回は、多くの労働紛争で使われている、個別あっせんについて説明します。
広告宣伝費は節税対策にしやすい経費？ その使い道を紹介！
企業の経理において、『経費』は、課税所得額を減らすための節税対策としても用いられます。この経費に計上できるものとしては、物品の購入以外に、広告宣伝などに使った費用も該当します。 広告宣伝費のよい点は、将来に向けた投資にもなることです。 広告を打てば、経費を計上できるうえに、数カ月後に売り上げになって戻ってくるという、嬉しい効果も期待できます。 今回は、広告宣伝費を経費にするメリットと、広告費用の相場、計上のタイミングについて説明します。
中高年社員のセカンドキャリアのための転進支援制度を導入する
中高年社員のセカンドキャリア開発に取り組んでいる企業が増えています。 『早期退職優遇制度』などに代表される『転進支援制度』を導入し、本格的にセカンドキャリアの形成を後押ししている企業も少なくありません。 しかし、転進支援制度は従業員からリストラのための施策と認識されやすく、事業者と労働者との間に誤解が生じやすい制度でもあります。 中高年社員に納得してもらい、転職支援制度を導入するためのポイントを紹介します。
ユーザーの生の声！ UGCをマーケティングに活用する
UGCとは、『User Generated Contents』の略で、企業ではなく、一般の消費者が発信するコンテンツのことです。 企業による広告は、商品・サービスについて、一方的に事業者が伝えたいことを発信するメディアです。 それに対し、Amazonの商品レビューや食べログの口コミ、SNSやブログ、掲示板の意見などでは、実際にその商品やサービスに接した消費者の生の声を聞くことができます。 近年では、こうしたUGCを活用したマーケティングに注目が集まっています。 今回は、広告に代わり、信頼できる情報源として扱われつつあるUGCと、それを用いる戦略について解説します。
“バイトテロ”を起こしたアルバイト従業員に賠償請求する場合
いわゆる“バイトテロ”とは、飲食店や小売店の店員がふざけて不衛生な行動をしたり、故意に備品を破壊したりする様子を撮影し、ネット投稿するなどして、店舗に被害を負わせる行為のことをいいます。 バイトテロをする従業員は、多くの場合、社会経験の少ない若者です。 軽いイタズラ感覚で起こした行動とはいえ、動画が拡散されて、全国の人の目に触れることになれば、雇用者の被る損害は計り知れません。 今回は、バイトテロを起こした従業員に損害賠償請求を行うための条件や、その方法などを紹介します。
どう違う？ 『酒気帯び運転』と『酒酔い運転』、その判断基準と刑罰
死亡事故などを引き起こす危険があることから、飲酒運転には非常に厳しい罰則と行政処分が定められています。道路交通法で『何人も、酒気を帯びて車両等を運転してはならない』と定められている通り、飲酒後は絶対に車を運転してはいけません。 もし、飲酒運転をして警察に検挙されると、アルコール検知器によって体内のアルコール濃度を調べられ、『酒気帯び運転』か『酒酔い運転』という罪になります。 この２つの違いや、飲酒運転をした際の罰則などについて、解説します。
ヒューマンセンタードの組織で重要な要素
ここ数年で特に感じるのは、誰かの我慢や犠牲の上に成り立っている活動は長続きしないということです。 今までの企業経営では、「それが会社だ」という論理で根本的に解決しようとしてきませんでした。 我慢している人が経営者さんである組織もあれば、社員さんや顧客、関係業者という組織もありますが、これからは組織に関わるすべての「人」を中心に組織運営をしていくことが、ますます求められていくと思います。 「ヒューマンセンタード経営」を掲げておられるコーデュケーション代表の石川さんと、人間中心の組織運営について対話しました。
ヒューマンセンタードの経営とは？
このコロナ禍によって、働く人たちの意識も変わり、それに伴って組織運営のあり方も変わる必要があると感じています。その一つのキーワードとしては、ヒト中心（ヒューマンセンタード）の経営があると思います。コーデュケーション代表の石川さんから、ヒューマンセンタードについて教えていただきました。