ラクな経営をするために何をするのか？
今回ご紹介する動画は、株式会社レミントンの坂田代表をお招きして、坂田さんの実体験をお聴きしたものです。レミントンさんは、社員さんがしみじみと「ウチっていい会社だなー」とおっしゃるような素晴らしい組織なのですが、そういう現在の姿になるまでの紆余曲折について忌憚のないお話を伺えました。組織変革をしたいとお考えの経営者さん、リーダーの皆さんの参考になるお話だと思います。
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組織の分裂を乗り越えた経営者さんの実体験
株式会社レミントンさんの現在の姿は、社員さんがしみじみと「ウチっていい会社だなー」とおっしゃるような素晴らしい組織ですが、そのような素晴らしい組織をつくるまでには、やはり紆余曲折があったそうです。コーデュケーション代表の石川さんと対話しているYoutubeで、レミントン代表の坂田さんをお招きして、これまでのレミントンさんの変化についていろいろお聴きしました。お話をお聴きして、やはり坂田さんのリーダーシップが素晴らしい組織を築いたのだと、改めて感じました。
社員が「いい会社」だと思う会社の特徴
「いい会社」とは何でしょうか？会社にはさまざまな人が関わっていますが、その関係者のなかで最も密接な関係にあるのは「社員さん」だと思います。その社員さんが自分の会社を「いい会社」だと感じていることが、「いい会社」と言える条件の一つだと思います。未来の組織について一緒に探求を重ねているコーデュケーション代表の石川さんのお客さまで、社員さんが「自分の会社はいい会社だなぁ」と素直に言っておられる会社があり、その会社のことをいろいろお聴きしました。
個人のWillと会社のMustをどう調整するか？
社員さんの仕事への情熱や意欲というものは、誰かに強制されて湧き出ることはありません。社員さんご本人のやりたいこと（Will）から湧き出てくるものです。とはいえ、組織ではやってもらわないと困ること（Must）もあります。そのあたりをどのようにすり合わせていくかについて、コーデュケーション代表の石川さんと対話しました。
組織のなかで個人のWillを活かす
各種の統計によって、日本人が仕事に対して情熱を持っていないという結果が出ています。仕事が人生のなかでどんな位置づけなのかは人それぞれに違うとは思いますが、人生のなかで多くの時間を仕事に使う場合、仕事が充実しているかは人生の豊かさに影響すると思っています。仕事に情熱を持つことは、他者からの強制によっては不可能です。仕事への情熱は、自分の内から自然と湧き上がってくるものです。仕事に情熱が湧き上がってくるためには、一人ひとりが持つ「Will」を起点にする必要があると思っています。そんなことを、コーデュケーション代表の石川さんと対話しました。
子どもの自己選択するチカラを育む
前回のYoutubeは、企業経営のテーマではなく日本の教育について対話しましたが、今回も「教育」について対話しました。私のライフテーマでもある「生きがい」を考えるときに、今回のテーマである「教育」は外せない要素であり、企業経営においても社員さんの成長をサポートするときには、必要不可欠な視点だと思います。
日本の学校教育が企業経営に与える影響
企業における人材育成や人材開発に関わるなかで、日本の学校教育が大きく影響していることを強く感じます。私個人しては、日本の学校教育が悪い面ばかりではないとは思っていますが、これからの企業経営を考えるうえでは、日本の学校教育の課題を理解しておく必要があるかと思います。今回は、コーデュケーション代表の石川さんと日本の教育について対話しました。
教育のあり方を探究する
人事制度の設計・運用のお手伝いをさせていただくなかで、日本の学校教育や親の教育の課題を感じることがあります。もちろん私も日本で教育を受けた身ですので、私自身の課題でもあるのですが、日本が生きがいにあふれる社会になるために考えなければならないテーマだと感じています。今回もコーデュケーション代表の石川さんと、日本の教育について対話しました。
どうしたら本当に機能する共有ビジョンをつくれるのか？
ヒューマンセンタード経営を掲げておられるコーディケーション代表の石川さんと、未来の組織運営や働き方について、1月からYoutubeで対話しています。今回の動画は、撮影の後に雑談をしていて、それがおもしろかったのでUPしました。石川さんは、たくさんのクライアントさまの会社で組織が活性化される本質的なコンサルティングをされていますが、共有ビジョンを構築するプロセスについて教えてもらいました。
同一労働同一賃金について
人事の世界では、よく「同一労働同一賃金」ということが話題になりますが、誤解されていたり、拡大解釈されている場面も見受けられます。コーデュケーション代表の石川さんとともに、同一労働同一賃金というテーマを、単なる処遇決定の考え方としてではなく、未来の組織運営という視点で対話しました。