こんな経験をしたことはないだろうか？
自分では普通に接しているつもりなのに、同僚から「何か怒っている？」と聞かれる。
部下はいつもどおりにしているかもしれないが、何となく顔色をうかがってしまう。
いずれのケースも、その場にはぎこちない空気が流れてしまうだろう。
誤解を受けやすいタイプの人間は、どんな職場にもいるものだ。
だからといって、敬遠するわけにはいかない。
上司であれば、部下を組織のなかに取り込んでいく必要がある。
今回は世界でもっとも誤解を受けやすいと言われるスポーツ選手と、彼を率いるチームの監督の話をしよう。
【事例】
東京で営業職をしているＡさんは、ある日、人事部長に呼び出され「来週から北海道支店にいってくれ。北海道では経理担当として宜しく頼む」と言われました。
東京で営業がやりたくて入社したＡさんは納得がいきません。
Ａさんは、この転勤を断ることができるでしょうか？
ワールドカップ日本代表として10番を背負い、セリアＡでもプレーした名波浩（ななみ ひろし）氏。
彼は今、かつて選手として所属していたチーム“ジュビロ磐田”で、監督としての手腕を発揮しています。
個性的な選手と大人数のスタッフを一つにまとめ上げ、低迷期だったチームを見事Ｊ１昇格へ導いたそのマネジメント手法とは、一体どのようなものなのでしょうか？
そこには“情報や体験の共有”という、企業の組織運営にも生かせるヒントがありました。
近時、“労働者”の定義が問題になっていますが、他方で、“使用者“すなわち雇用主というのはどのような人なのでしょうか。
派遣社員を使っていたら、ある日、いきなり労働条件の改善を求めてきた。
この時、経営者としてはどのように対応するべきでしょうか。
今回はこの点についての裁判例を説明します。
スポーツでも企業でも、組織が停滞する理由のひとつに“マンネリ化”があります。
スポーツならチームの、組織なら部や課の顔ぶれが変わらず、業務内容にも大きな変化がなければ、自身の業務内容や裁量の大きさが決まってきてしまいます。
企業が人事異動を定例化するのは、こうしたマンネリ化を防ぐ狙いがあるのでしょう。
今回は、サッカーＪ１リーグの湘南ベルマーレを例に“マンネリ化を防ぐ秘訣”について考えていきましょう。
人手不足に悩むと、応募数を確保するために求人内容を曖昧にしたり、実際より労働条件を“良く”見せようとするかもしれません。
しかし、求人内容と実際の労働条件が異なると、会社と従業員との間でトラブルになり、会社にとっても、大きな損害を招く恐れがあります。
今回は、実際に起こった事例をもとに、ご説明していきます。
“中小企業に人事評価制度は必要ない”と考えている経営者は少なくありません。
実際、社員の人数が少なく、経営者が社員全員のことを把握できる環境であることが大きな理由といえるでしょう。
しかし、人事評価制度を導入することで、さらに売上増加や社員の定着率UPを狙うこともできるのです。
今回は、人事評価制度の基本的な策定方法についてご説明します。
最近、過重労働により従業員が自殺に至る、痛ましいニュースを見ることが増えたように感じます。
このような事件を受け、厚生労働省は2017年11月1日～30日までの1ヵ月間、『過重労働解消キャンペーン』を実施していました。
職場環境が原因で従業員が亡くなったり、心身の健康が損なわれることは絶対に避けなくてはなりません。
では、過重労働はどのように防ぐことができるのでしょうか？
今回は、会社への義務や与える影響についてご紹介します。
プロサッカーの世界は結果がすべてです。
ファンやスポンサーから望まれる成績を残せなければ、監督やコーチは責任を取る必要があります。
辞任か続投かという選択がありますが、その時監督は何に基づき選択を決断すればよいのでしょうか？
今シーズン、監督交代を発表した2つのサッカークラブを例にみていきましょう。
昨今、フランチャイズ業界で、“加盟店であるフランチャイジーが本部であるフランチャイザーの労働者に当たるのか？”ということが問題となっています。
これを肯定する東京都労働委員会の命令等が出たこともあり、改めて“労働者”の意義を見直す必要があります。
今回はこの点について基本的なことから説明します。