人手や時間などのリソースが足りず、採用業務に手が回らない場合は、『採用代行（RPO）』サービスを提供する会社に任せる方法もあります。
採用代行は、忙しい企業の代わりに採用業務を担当してくれるサービスです。
採用代行会社はたくさんあり、初めて依頼する場合はどの会社を選べばよいのか迷ってしまうこともあるでしょう。
採用代行サービスにはメリットだけでなく注意すべき点もあり、導入を検討する際は慎重になることが大切です。
採用業務に困っている企業に向けて、費用の相場や、提供会社を選ぶ際のポイントなどを説明します。
定時に仕事を終えて退社する『ノー残業デー』を設定している企業があります。
ノー残業デーとは、会社全体もしくは部署ごとに、残業をせずに退社する日のことを指し、一般的には１週間のうちに１～２日ほど設定されるケースが多いです。
人件費の削減や業務の効率化など、さまざまなメリットがある一方で、ノー残業デーが形骸化してしまっている企業も少なくありません。
ノー残業デーを効果的に運用するための方法について説明します。
一般的に、良好な労働環境で従業員が働きやすいホワイト企業よりも、劣悪な労働環境であるブラック企業の離職率のほうが高い傾向にあります。
しかし、ホワイト企業であっても、まったく離職者がいないわけではありません。
特にホワイト企業で顕著なのが、若手社員の『ホワイト離職』です。
働きやすい職場なのに、若手社員はなぜ会社を辞めてしまうのでしょうか。
ホワイト企業で起きる可能性のあるホワイト離職について、解説します。
変化し続ける時代や環境において、労働者が主体的となって能動的にキャリアの構築を行うことを『キャリア自律』といいます。
これまでのキャリア形成は企業が主体となって行われていましたが、終身雇用制度の崩壊や、働き方の多様化などによって、働く人みずからが将来を切り開いていく必要が出てきました。
だからといって、企業側には関係のない話というわけではなく、むしろ、企業として、こうした自社の従業員のキャリア自律を促し、サポートしていかなければいけません。
特に将来に不安を抱えている中高年社員のキャリア自律について、企業ができることを考えていきます。
モラハラとは『モラルハラスメント』の略で、モラル（倫理観、道徳）に反した言動や態度で相手の人格や尊厳を傷つける行為を指します。
そして、言葉を発さずに、態度や表情、行動で相手を追い詰めるのが『サイレントモラハラ』です。
サイレントモラハラは言葉や暴力による攻撃ではないため、表面化しづらいという特徴があります。
しかし、サイレントモラハラを放置していると、被害者が精神的に追い詰められ、休職や退職してしまう可能性があります。
従業員を守るためにも、サイレントモラハラの防止策を学んでおきましょう。
コロナ禍では、オフィスから離れた場所で仕事をする『リモートワーク』という働き方が広まりました。
場所に縛られないリモートワークで、仕事場を自宅に限定する場合は『在宅勤務』と呼びます。
通勤の必要がなく、自宅にて自分のペースで仕事ができる在宅勤務は、高齢者の就業に向いている働き方といわれています。
高齢者の雇用促進に取り組む企業にとっては、在宅勤務が高齢者雇用の一つのヒントになるのではないでしょうか。
高齢者の在宅勤務を導入するメリットやリスクを把握しておきましょう。
最近、『ブリリアントジャーク（Brilliant Jerk）』という単語が話題です。
ブリリアントジャークとは、優秀だけど人間性に問題があり、周囲に悪影響を与える人物のことで、動画配信サービスのNetflixが自身のサイト上で言及したことによって、注目が集まり、広く周知されるようになりました。
Netflixは「チームワークを損なうブリリアントジャークに居場所はない」とはっきり明言しています。
ブリリアントジャークによって組織を崩壊させないように、その特徴や対応策などについて、認識を深めておきましょう。
統計局のデータによると2020年に、65歳以上の高齢者の就業者の数が900万人を突破しました。
65～69歳の就業率は10年連続で上昇しており、今後もその傾向は続いていくと見られています。
そして、人手不足の解消に向けて、高齢者の雇用に取り組む動きが活発になっています。
定年を迎えた高齢社員を再雇用する『嘱託社員』は、多くの企業で採用されている雇用形態の一つで、企業側にさまざまなメリットをもたらします。
その一方で、リスクがないわけではありません。
ここでは再雇用された非正規労働者としての嘱託社員について説明します。
事業の運営には、従業員や取引先とのコミュニケーションが必要不可欠です。
そして、コミュニケーションで重要になるのが、言葉遣いです。
経営者のなかには、従業員や下請け会社の担当者などに『ため口』を使ってしまう人もいるのではないでしょうか。
ため口は親密な者同士が使う親しさの表現ではありますが、ビジネスの場においては、ため口ではなく、『敬語』が推奨されています。
経営者がため口を使うとどういった弊害があるのか、敬語を使うとどんなメリットがあるのか、考えてみましょう。
近年、SNSなどを中心に『JTC』という言葉が見受けられるようになりました。
JTCとは、『Japanese Traditional Company（ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー）』の頭文字のことで、いわゆる『伝統的な日本企業』を指します。
文脈としては、古い企業体質を揶揄するときによく使われ、あまりよい意味でとらえられることはありません。
JTCには、課題の改善に消極的で現状維持を優先させるといった企業文化が根付いている傾向があります。
もし自社がJTCの特徴に当てはまるのであれば、脱却するために何をすればいいのか考えていきましょう。