ITの発展に伴い、介護業界においてもインターネットを介してのやり取りは欠かすことのできない連絡手段となっています。
取引先企業だけでなく、利用者の家族との連絡でもインターネットを使う事業所がほとんどでしょう。
しかし、インターネットを介してのやり取りは便利な一方で、個人情報の漏洩や流出といったリスクもあります。
今回は、介護施設で起こりやすい個人情報の漏洩や、流出を防ぐための対策について説明します。
入居者の健康や命を預かる介護職は、気力も体力も使う仕事です。
時間に追われている介護スタッフは、業務を優先しているうちに、体調が悪いときなどにも自分の身体のケアを後回しにしがちです。
不調を放置したために体調悪化や、欠勤が続くようになっては業務に支障をきたしてしまいます。
介護事業者は、従業員の無理のない勤務形態に注意するのはもちろん、健康管理にも気を配ることが大切です。
そこで今回は、介護事業所の事業主にも義務づけられた、健康診断について説明します。
現在の介護業界の人材不足を補うためには、介護スタッフを定着させることが必要です。
しかし、退職者の約70％が３年未満で離職しており、その理由の一つとして考えられるのが採用時の人材の『ミスマッチ』です。
では、ミスマッチが起きないようにするには、どのような方法があるのでしょうか。
今回は、介護職に求められる人材要件や、そのような人材を見極めるポイントなどについて解説します。
現状の介護業界は、『人材不足』が深刻な課題となっています。
この問題と併せて、長引く新型コロナウイルス感染症による利用者の減少や円安による物価上昇等の外的要因が重なり、事業の継続が困難になっている介護事業所が増加しています。
このような状況を打破し、事業を継続させるために必要な対策の一つが、介護スタッフのモチベーションの維持と向上です。
今回は、介護施設におけるスタッフのモチベーションの維持・向上のポイントを紹介します。
現在、Twitter、Instagram、LINEなどのSNSは生活に深く浸透しており、欠かすことのできない情報伝達手段となっています。
SNSの利用は個人だけではなく、一般企業をはじめ、介護施設にも広がっています。
しかし、利便性が高まる一方で、SNSの利用にはさまざまなリスクがあります。
今回は、介護施設におけるSNSの利用方法やそのリスクについて解説します。
通勤時や業務中、ケガや死亡に至る事故に遭った場合、労災と認定され、労災保険が給付されることがあります。
介護施設における労働災害が年々増えており、現場には事故防止のための対策が求められています。
今回は、近年における労働災害の状況と、介護施設が今すぐに取り組める事故の予防策などをお伝えします。
介護業界では多くの女性が働いています。
しかし結婚や出産などのライフイベントを迎えても、女性が働き続けやすい環境が整っているとはいいづらい状況にあります。
そこで政府は、『子連れ出勤制度』を推奨する方針を打ち出しました。
今回は、そのメリットや導入のポイントなどを、介護業界の現状と併せて解説します。
介護事業所のように、女性の多い職場では、結婚や出産にともない、それまでと同じように働くことが難しくなる従業員が出てくるでしょう。
また最近では女性だけでなく男性が育児休暇を取得するケースも増えてきました。
そこで注意しておきたいのがマタニティハラスメント、通称『マタハラ』です。
今回は、どのような行為がマタハラに該当するのかと、マタハラの防止策をあわせて紹介します。
介護業界で『理学療法士』を採用するケースが増えています。
理学療法士とは、いわばリハビリテーションの専門家。
日常動作が困難になり、機能改善のサポートを必要としている人をサポートする人材として、高齢者施設やデイサービスなどの施設で注目されています。
今回は、理学療法士が果たす役割や、自社で採用する場合に心がけることを紹介します。
少子高齢化により労働力不足が懸念されるなか、介護業界においては外国人労働者の受け入れが増えています。
外国人が日本で働くためには在留資格が必要で、現在は４つの在留資格制度が認められています。
資格を取るためにはそれぞれ条件があるため、どの資格を持っている人が自社の希望する人材である可能性が高いか、見極める目安になるかもしれません。
今回は、４つの在留資格制度について解説します。