ネットの医療情報、打率は3割
診療室で、怪しい健康情報に接している患者さんの“珍説”を聞かされたことはありませんか? インターネットで提供される医療情報は無数にありますが、それがEBMに準拠した正しい情報かというと、必ずしもそうではありません。
診療室で、怪しい健康情報に接している患者さんの“珍説”を聞かされたことはありませんか? インターネットで提供される医療情報は無数にありますが、それがEBMに準拠した正しい情報かというと、必ずしもそうではありません。
歯科の業界は一時、斜陽産業だと言われました。「ワーキングプアの歯科医師」「歯医者余り」などの言葉が週刊誌をにぎわせたものです。 これには、経営難を主張することで公的医療保険制度のもとでの歯科診療への評価(対価)を高めるため、一部の指導者層が報道をあおったという側面もあるとの見方もあり、実際には、それほどお金に困っている業界ではないように思われます。
首都圏の大都市郊外に6店舗の美容室を経営するW社。 この4月に全店舗の店長を一新し、社の体制をドラスティックに変革した。その効果で、消費増税の影響をほとんど受けず、客数と売上がアップ。 人事異動にはどんな狙いがあり、どのようなメリットがあったのか?
介護施設の開設にあたってまず必要なのは人材の確保です。人材がいないといくら利用者が集まってもサービスを提供することが出来ません。 ですが、新規開業で失敗に陥りやすいのがこの人材採用であり、採用計画を見誤ると大変なことになります。
ここのところ、飲食業界には人手不足という大きな問題はあるものの、追い風が吹いていることはご存知でしょうか? それは、法人の飲食代に関する課税が大きく緩和されたためです。
10年以上前は、カンヌライオンズと言えば、テレビCMや雑誌広告の祭典。 応募者も参加者も広告代理店の制作部門の人がほとんどでした。 ところがここ数年、加速度的に部門が増え(2014年で17部門)、広告主側やメディア企業など、広告とマーケティングそしてコミュニケーションに関わる多くの人が集まり、参加者も12,000人にも上るようになりました。 話題作とその傾向も毎年新しくなり、その変化をつかんでおくことは、皆さんにとっても、きっと何らかのヒントになることと思います。
プロスポーツの指導者には、ふたつのタイプがある。 選手が「できない前提」に立ったチーム作りと、「できる前提」に基づいたチーム作りである。 前者のアプローチは、選手に「できない」ことはさせずに、「できる」ことをとにかく徹底してやらせるというものだ。 選手が持っている「1」の力が「0.5」や「0.8」に低下しない働きかけをすることで、安定感のある戦いを実現させる。 短期的な成果を上げるには有効な手立てだ。
私は、中堅のIT企業の経理部長をしています。 主に、中小企業の社内システムの構築を行っているのですが、おかげさまでお客様からは大変満足をいただいており、会社の業績も右肩上がりです。 ただ、会社の業績の伸びに対して、会計や税務の対策という面では、まだまだこれから。 私自身が27歳で、社員の平均年令が30歳に満たないこの組織で、自分自身もまだまだ勉強中という部分もあります。 そんな中、先日当社の顧問税理士にとても大事な話を聞きました。 それは、給与と外注費の税務上の取り扱いについてでした。
自分たちが一生懸命に考えた企画・提案、そして商品が、なかなかお客様にYESと言ってもらえない。 企画・提案や商品の中味に問題があるのであればいざしらず、説明やプレゼンの仕方が悪いばかりに、簡単にNOを突き付けられてしまう。 そんなケースをたくさん見聞きしてきました。 これを読んでくださっている皆さんの業種は多種多様だと思います。 企画・提案そして商品の中味は、それぞれに異なるでしょう。 それでも、扱う企画・提案や商品を、相手にどう説明し、プレゼンするかには、一定のやり方があります。
何のために生産性を上げますか? おそらく企業は競争力を高めるためでしょう。 それもいまは地球上で競争する時代ですから、国際競争力が問題になります。 毎年、スイスのビジネススクールから発表される国際競争力ランキングというのがあります。 2014年の60ヵ国中では、アメリカが1位で日本は21位でした。 国際競争力というのは、企業にとってのビジネス環境を表すもので、ここでは経済状況・財政政策・ビジネスの効率性・インフラを毎年調査します。 1990年代に調査が始まったころは、日本が1位になった年も1回ありましたが、そのほかでは日本は2位をキープ。 それが失われた20年の間の、日本の凋落ぶりは絵に描いたようです。