KUMA Partners株式会社

集客に効果あり? お客が気に入るメニューの作り方

25.01.07
業種別【美容業】
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美容室はさまざまなメニューを取り揃えて、集客を図ります。
たとえば、カットだけでもレディースカットやメンズカット、フロントカットやメンテナンスカットなどのバリエーションを持たせている店は少なくありません。
安定してお客を獲得するためには、メニューの作成に力を入れる必要があります。
では、いったいどのようなメニューを作ればよいのでしょうか。
お客を増やし、売上を伸ばすメニューの作り方について、解説します。

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お客のニーズと客層を把握しておく

美容室では、基本的なメニューとして、「カット」「カラー」「パーマ」「トリートメント」を用意している店がほとんどです。
ここから細分化させていくと同時に、その店ならではの独自色の強いメニューを作成することで他店との差別化を図ります。

ただし、思いつきだけでメニューを設定していくと、利益が出ないばかりか、お客離れを引き起こしかねません。
メニューの作成にはマーケティング的な視点が必要で、美容師が納得感を持ってお客に提供できるものでなければいけません。

そして、メニューを考える際に一番大切なのは、お客のニーズを把握することです。
お客の需要に沿ったメニューがなければ、自然に足が遠のいてしまいます。
たとえば、くせ毛で悩まれているお客には、くせ毛専用カットや縮毛矯正といったメニューが喜ばれますし、頭皮をケアしたいというお客には、ヘッドスパや頭皮毛穴クレンジングなどの頭皮ケアメニューをおすすめできるでしょう。
まずは、コミュニケーションを取りながら、来店されるお客が何を求めているのか知るところから始めましょう。

また、髪に対するニーズは年代や性別などによっても異なります。
たとえば、高齢の男性客の割合が高い美容室では、そこまでトリートメントの需要はありませんし、カラーについても特に白髪染めをアピールしたほうがよいでしょう。
若い女性客の多い美容室では、ダブルカラーやインナーカラーなどのデザインカラーに力を入れたほうがよいですし、リーズナブルな部分カットのメニューを用意しておくと、手軽に髪を整えたいというお客のニーズをカバーできます。

このように、客層によってメニューの内容もがらりと変わります。
顧客管理システムなどで顧客情報をしっかりと把握し、自分の店の客層に合わせたメニューを作成するようにしましょう。

限定メニューとセットメニューで売上アップ

収益を上げるためには、一般的なメニューのほかにも、限定メニューやセットメニューで『希少性』や『お得感』を演出しましょう。
オーソドックスなメニューばかりだと、代わり映えせず、特に常連のお客は飽きてしまいます。
そこで、少しユニークな限定メニューを提案してみてはいかがでしょうか。
たとえば、炭酸ヘッドスパや炭酸シャンプーといった炭酸系メニュー、頭皮の筋膜リリースやヘッドリフレッシャーといったマッサージ系メニューを取り入れる美容室が増えてきています。
また、美容師に一任するおまかせメニューや、スタイリングをアドバイスするメニューなどのユニークなメニューも注目を集めるでしょう。
アイデア次第で、多くのお客に喜んでもらえる店の看板メニューを作ることも不可能ではありません。

また、売上アップのためには、カット&カラーや、カラー&トリートメントのように、複数のメニューを組み合わせたセットメニューも導入しましょう。
セットメニューは、一回の来店で複数の施術を行えるため、個別に施術するよりも美容師の稼働が少なくて済みます。
セットメニューはセット価格として、割引価格にするのが一般的ですが、それでも時間単価を考えると収益も向上します。
お客にしても、単品のメニューがいくつかあるよりも、セットメニューがあれば選びやすいですし、会計も明朗なので不安になりません。

効率化や収益性の面で大きなメリットのあるセットメニューのほかにも、お客にオプションメニューを自由に組み合わせてもらうという方法もあります。
オプションとは基本のカット料金に、プラス1,000円でトリートメント、プラス3,000円でヘッドスパといったように、追加料金で必要なメニューを足していくというもので、それぞれを単品でオーダーするよりも料金を安価に設定するのがコツです。

ただし、注意したいのは売上をアップしたいからといって、無理にお客にオプションメニューをすすめないことです。
美容師からすすめられたオプションメニューは断りづらいというお客はたくさんいます。
なかには勧誘がしつこくて店を変えてしまったというケースもあります。
オプションメニューは会話の流れのなかでさりげなくおすすめし、一度断られたら、それ以上は無理強いしないようにしましょう。


※本記事の記載内容は、2025年1月現在の法令・情報等に基づいています。