『バーチャルイベント』のメリットと可能性
コロナ禍により、 “三密”になりやすい屋内でのイベントが相次いで中止になっています。
一方、人を集めるイベントにとって代わるものとして、オンラインで開催される『バーチャルイベント』が注目を集めています。
『VRイベント』『バーチャル展示会』などとも呼ばれるこれらのイベントは、オンライン環境があれば参加できるため、感染を回避するだけではなく、遠方の人も参加できるなどメリットもあります。
そこで今回は、今後増えていくと予想されているバーチャルイベントについて紹介します。
一方、人を集めるイベントにとって代わるものとして、オンラインで開催される『バーチャルイベント』が注目を集めています。
『VRイベント』『バーチャル展示会』などとも呼ばれるこれらのイベントは、オンライン環境があれば参加できるため、感染を回避するだけではなく、遠方の人も参加できるなどメリットもあります。
そこで今回は、今後増えていくと予想されているバーチャルイベントについて紹介します。
さまざまな形のオンラインイベント
2020年は、膨大な数のスポーツや音楽、舞台や展示会などのイベントが中止に追い込まれました。
政府からの自粛要請は、あくまでイベントの主催者に委ねられていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によるリスクなどを鑑みた結果、多くの主催者が自主的にイベントの中止を決定しました。
2021年も感染拡大が続いていることから、イベントの開催は難しく、政府は、イベントを中止した際の会場のキャンセル料やチケットの払戻金、リハーサルなどにかかる費用について、2,500万円を上限に補助するという新たな支援策を打ち出しました。
このように、実際の会場でのイベント開催が難しくなるなか、インターネットを通じたオンラインイベントが開催されるようになりました。
オンラインイベントとは、会場に来場者を集めることなくオンラインで開催するイベントです。
たとえば、コンサートや演劇などでは、会場に観客を入れずにステージ上のパフォーマンスを、カメラを通してリアルタイムで配信するなどの試みが始まりました。
また、講演会やセミナーなどでは、あらかじめ撮影しておいた動画コンテンツを、視聴者側が好きなタイミングで見られるオンデマンド配信に切り替える動きも活発になっています。
さらに、2020年は展示会や見本市、フェアなど実際のイベントで行うサービスをオンラインで提供する『バーチャルイベント』が盛況になりました。
バーチャルイベントとは、オンラインイベントの一種で、バーチャル空間に現実同様の展示会や見本市を再現し、来訪者に展示を見てもらったり、ほかの来場者や展示ブース担当者とコミュニケーションをとってもらったりする新しい形のイベントです。
警戒態勢のなか急増したバーチャルイベント
現在、バーチャルイベントのなかでも国内最大規模を誇っているのが、株式会社HIKKYが2018年から開催している『バーチャルマーケット』です。
バーチャルマーケットは、いわばバーチャル空間上の展示会で、来場者はパソコンさえあれば無料で参加でき、会場に展示された3Dアバターや3Dモデルなどを自由に試着・鑑賞・購入できるという自由度の高いイベントです。
国内外から通信、メーカー、小売り、アパレル、エンターテインメントなど多種多様な出展者が展示や販売を行っています。
バーチャルマーケットはプロ・アマ問わずさまざまなアーティストの作品の発表の場にもなっていると同時に、企業にとっては、自社のコンテンツや技術力のアピールの場でもあります。
2020年12月～１月にかけて行われたバーチャルマーケット５では、ディズニーストアやビックカメラ、テレビ東京やニッポン放送など73の企業、アーティストと1,000を超える一般サークルが出展し、大きな話題となりました。
ほかにも、最新IT情報や連携ソリューションなどの展示を目的としたバーチャルイベント『Sky Technology Fair 2020 Virtual』や、イギリス発のバーチャル空間での産業展示会『INDUSTRY EXPO Virtual Exhibition』など、2020年はバーチャルイベントが次々と開催されました。
その勢いは、今後も増していくと予想されています。
これまで、バーチャルイベントは専用のアプリの開発やサイトの構築、システム整備など、技術面に多くのリソースが必要なことから、一般の企業では開催が難しいと思われてきました。
しかし、近年では、バーチャル空間を安価に利用できるクラウドサービス『CYZY SPACE（サイジー・スペース）』や、Webブラウザで誰でも参加可能なバーチャルイベントが開催できるサービス『Vrooom（ブルーム）』などが登場し、技術的なハードルも下がりつつあります。
バーチャルイベントは、まだまだ過渡期ですが、いち早く参入することで、競争相手に差をつけることも可能です。
まずはイベントに参加してみて、自社であればどのような形で参加したり、イベントを開催したりできるのかを考えてみてはいかがでしょうか。
※本記事の記載内容は、2021年３月現在の法令・情報等に基づいています。
2020年は、膨大な数のスポーツや音楽、舞台や展示会などのイベントが中止に追い込まれました。
政府からの自粛要請は、あくまでイベントの主催者に委ねられていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によるリスクなどを鑑みた結果、多くの主催者が自主的にイベントの中止を決定しました。
2021年も感染拡大が続いていることから、イベントの開催は難しく、政府は、イベントを中止した際の会場のキャンセル料やチケットの払戻金、リハーサルなどにかかる費用について、2,500万円を上限に補助するという新たな支援策を打ち出しました。
このように、実際の会場でのイベント開催が難しくなるなか、インターネットを通じたオンラインイベントが開催されるようになりました。
オンラインイベントとは、会場に来場者を集めることなくオンラインで開催するイベントです。
たとえば、コンサートや演劇などでは、会場に観客を入れずにステージ上のパフォーマンスを、カメラを通してリアルタイムで配信するなどの試みが始まりました。
また、講演会やセミナーなどでは、あらかじめ撮影しておいた動画コンテンツを、視聴者側が好きなタイミングで見られるオンデマンド配信に切り替える動きも活発になっています。
さらに、2020年は展示会や見本市、フェアなど実際のイベントで行うサービスをオンラインで提供する『バーチャルイベント』が盛況になりました。
バーチャルイベントとは、オンラインイベントの一種で、バーチャル空間に現実同様の展示会や見本市を再現し、来訪者に展示を見てもらったり、ほかの来場者や展示ブース担当者とコミュニケーションをとってもらったりする新しい形のイベントです。
警戒態勢のなか急増したバーチャルイベント
現在、バーチャルイベントのなかでも国内最大規模を誇っているのが、株式会社HIKKYが2018年から開催している『バーチャルマーケット』です。
バーチャルマーケットは、いわばバーチャル空間上の展示会で、来場者はパソコンさえあれば無料で参加でき、会場に展示された3Dアバターや3Dモデルなどを自由に試着・鑑賞・購入できるという自由度の高いイベントです。
国内外から通信、メーカー、小売り、アパレル、エンターテインメントなど多種多様な出展者が展示や販売を行っています。
バーチャルマーケットはプロ・アマ問わずさまざまなアーティストの作品の発表の場にもなっていると同時に、企業にとっては、自社のコンテンツや技術力のアピールの場でもあります。
2020年12月～１月にかけて行われたバーチャルマーケット５では、ディズニーストアやビックカメラ、テレビ東京やニッポン放送など73の企業、アーティストと1,000を超える一般サークルが出展し、大きな話題となりました。
ほかにも、最新IT情報や連携ソリューションなどの展示を目的としたバーチャルイベント『Sky Technology Fair 2020 Virtual』や、イギリス発のバーチャル空間での産業展示会『INDUSTRY EXPO Virtual Exhibition』など、2020年はバーチャルイベントが次々と開催されました。
その勢いは、今後も増していくと予想されています。
これまで、バーチャルイベントは専用のアプリの開発やサイトの構築、システム整備など、技術面に多くのリソースが必要なことから、一般の企業では開催が難しいと思われてきました。
しかし、近年では、バーチャル空間を安価に利用できるクラウドサービス『CYZY SPACE（サイジー・スペース）』や、Webブラウザで誰でも参加可能なバーチャルイベントが開催できるサービス『Vrooom（ブルーム）』などが登場し、技術的なハードルも下がりつつあります。
バーチャルイベントは、まだまだ過渡期ですが、いち早く参入することで、競争相手に差をつけることも可能です。
まずはイベントに参加してみて、自社であればどのような形で参加したり、イベントを開催したりできるのかを考えてみてはいかがでしょうか。
※本記事の記載内容は、2021年３月現在の法令・情報等に基づいています。