年にもう1回、来店頻度を増やすために。囲い込みより戻れる状況づくりを
全国理美容製造協会が実施したサロンユーザー調査では、2016年の1年間での平均利用頻度は1人当たり5.8回という結果が出ました。年代別にみると50代以上の層で平均利用回数が多くなり、60代になると約7回に至ります。この利用頻度を、あと少しだけ、アップさせるために、どのようなことを心がければよいでしょうか？
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ネイルやまつエクなど「髪以外の美容」を別店舗でオープンするメリットは？
東京都内で美容室2店舗を経営するS代表は、都内でネイルやまつエク（まつげエクステンション）、アイラッシュなど「髪以外の美容」を扱う店舗を別途設けています。 髪とそれ以外の美容を別店舗で行う狙いとメリットはどこにあるのか？ S代表に話をうかがいました。
値上げと同時に付加価値向上！ 新技術の苦労や熱意を伝え、高単価を認めてもらう
現在、ヘアサロン業界では価格競争からの脱却が課題になっています。 料金の値上げを行うにも、ただ単に価格を上げればいいという簡単なものではありません。 全国のヘアサロンでは、どのようなスタンス・方法で値上げにとりくんでいるのか？ 北陸地区で3店舗を経営する、サロンOのオーナー・Kさんに話をうかがいました。
人材確保を優先しつつ生産性を上げるには？
ヘアサロンが今後生き残っていくためには、生産性を上げることが不可欠です。 では、いかにして生産性を向上させればいいのか。 関東の都市部にあるサロンKは、現在10名中6名をアシスタントが占めます。 どのようにして生産性を上げているのか。代表のTさんに話をうかがいました。
「情報誌系のWeb予約」のメリット・デメリットとは？
ひとくちに予約制といっても、その方法や運用の仕方は各サロンで異なります。各サロンが店舗の実情に合わせた予約方法を採用しています。今回は「情報誌系のWeb予約」を含む全5種類の予約方法を駆使している、東京都内のサロンHの事例から、「情報誌系のWeb予約」のメリット・デメリットを紹介します。
「何をしたいのか」を突き詰め「自店の売り」を見つける大切さ
競合が激化しているなか、ヘアサロンがお客様に選ばれるには差別化が必要です。 しかし、サロン側では差別化を図っているつもりでも、お客様には大きな違いがわからないというケースは珍しくありません。 これからの美容室は「自店の売り」を明確にして、それをお客様にわかりやすく伝えることが求められます。 東京都内のターミナル駅近くに店舗を構えるサロンLの事例を紹介します。
「どれだけ成功体験を積ませられるか」を重点に置いてスタッフを教育
美容室の「商品」は「人」そのものです。どんなに素晴らしい技術も、どんなに良いサービスも、お客様に接するスタッフの魅力がベースになります。だからこそ美容室は人材教育に取り組み、魅力あるスタッフへと成長させることが不可欠なのです。 関東地区の大都市部に店舗を構えるサロンNでは、自社サイトに教育カリキュラムを掲載しています。その内容に興味を持って応募してくる人も少なくないそうです。代表のSさんに話を聞きました。
「新規集客」ではなく、「新規求人の獲得」を目的に掲げSNSを活用しよう
スマホの普及により、消費者は情報収集を行いやすくなりました。 有形商品を販売している経営者はもちろん、無形サービスを扱っている経営者も、インターネットを活用して、消費者へ新しい情報を発信しなければいけません。 そんな中、美容業界でもSNSを積極的に活用しているサロンが目立ってきています。 今回は、スタッフ全員で戦略的にSNSを活用しているサロンHに話を伺いました。
6つの予約法を選んでもらい次回予約率を上げる
ヘアサロン経営は、お客様との長い付き合いの上に成り立っています。お客様にいかにして次回も来店してもらうかを考えることが不可欠です。都内にあるサロンMの来店時での次回予約率は、わずか4分の1です。メインターゲットのほとんどは、店頭で次回予約をしません。しかし、来店後に予約するお客様が多く、サロン全体の予約率は最終的に4分の3前後に上るのです。どのようにして来店後に予約を獲得しているのか、代表のHさんに話を聞きました。
地域密着の一環で保育園に「子供のカットの仕方」を描いたチラシを配布
関東郊外にあるサロンMは「地域密着より顧客の環境密着」をモットーに掲げています。なぜ環境密着なのか。サロンMがある地域は核家族化が進み、近所付き合いが乏しくなっていることが理由に挙げられます。よって、お客様の家族や友人など、周りの環境に寄り添っていく戦略を考えているのです。