日本では、仕事のストレスなどが原因で精神疾患になる人が多く、長らく問題視されています。
最近では、長引くコロナ禍により、日常生活と仕事の両面で大きなストレスを感じている労働者も多くいることでしょう。
企業にとって、従業員のメンタルヘルス対策に取り組むことは、従業員の満足度や仕事へのモチベーション、労働生産性をアップさせるためにも必要なことです。
そこで今回は、取り組みの参考に、厚生労働省が推進している『心の健康づくり計画』について紹介します。
採用希望者の選別から人事評価まで、これまでの人事業務は担当者の“感覚”を頼りに進めていくアナログ的なものがほとんどでした。
しかし近年、IT技術の進歩と拡大によって、人事業務にも革新が起きつつあります。
その一つが『HRテック』です。
HRテックとは、人的資源を意味するHR（Human Resources）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、最先端技術によって人事業務の効率化・最適化をもたらすことができるとして、多くの企業で活用されています。
今回は、年々着実な成長を遂げているHRテックについて解説します。
会社の将来を担う人材を育てるために、多くの企業で社員教育が行われています。
ただし、人事担当者の全てが人材育成のプロではないため、いまいち効果が出ないと頭を悩ませている企業も少なくありません。
効果の高い社員教育を行うためには、目的や実施時期、内容などを定めた『社員教育計画』を作ってみてもよいでしょう。
企業と社員の成長につながる『社員教育計画』について、説明します。
本来、入社式は会社に新入社員を集め、社員たちがその入社を歓迎するためのイベントです。
しかし、コロナ禍においては人を一か所に集めることも難しいため、オンラインで入社式を行う企業も増えてきています。
オンラインでの入社式は、通信環境の整備や社員同士の交流の場の構築など、前もって準備しなければならないことがいくつもありますが、スムーズに開催することができれば、実際の入社式と同じような効果を得ることができます。
そこで今回は、オンラインの入社式を成功させるためのポイントを解説します。
一定の期間ごとに社員の働きや成果を査定し、昇給や昇格などに反映する『人事評価制度』は、現在、多くの会社で導入されています。
人事評価は、従業員の働きぶりを評価する以外にも、自社の目標や方針を示したり、人材配置の参考にしたりと、さまざまな目的のために活用することができます。
ただ、ひと口に人事評価制度といっても、さまざまな評価基準があります。
目的に合った基準を設定するためにも、人事評価制度に関する評価基準の種類について、押さえておきましょう。
かつて終身雇用制度が主だった時代は、いわゆる総合職に向いている人材と専門職に向いている人材、という程度にしか人の使い分けがありませんでした。
近年は、T型人材やΠ（パイ）型人材、さらにH型人材など、さまざまなタイプの人材分けが行われています。
そこで今回は、近年の企業が欲しがるT型人材を中心に、日本で求められてきた人材タイプの変遷なども説明していきます。
新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）は、採用の現場にも大きな影響を与えました。
ほとんどの企業では現在、対面や実地で行われる会社説明会やインターンシップ、面接などは全て中止となり、Web会議ツールなどを使用し、オンラインで行われている状況です。
そして、現状ではいまだ新型コロナが収束しそうにないことから、この流れはますます進んでいくと考えられています。
そこで、採用活動のオンライン化を進めるうえでの注意点や、押さえておきたいポイントなどを説明します。
近年、一部の企業では、『コンピテンシー（Competency）』という言葉が注目を集めています。
コンピテンシーとは、ある業種において共通してみられる行動特性のことで、企業の生産性を向上させるためには、このコンピテンシーの考え方を人事評価や人材育成に取り入れることが有効だとされています。
またコンピテンシーの概念をモデル化した『コンピテンシーモデル』を作り、そのモデルの行動特性に沿う形で、社員の育成を進めていくことで、会社全体のレベルアップを図ることが可能になります。
今回は、昨今の社員教育に導入したいコンピテンシーモデルの活用法について、説明します。
求人募集には、就職サイトや人材エージェントへの依頼といったさまざまな方法があります。
なかでも公共の『ハローワーク（公共職業安定所）』は、手数料が必要ないこともあり、多くの企業が利用しています。
地域ごとに置かれているハローワークでは、地元の人材を探しやすく、最近では窓口に行かなくても新規求人申し込みができる新システムが導入されるなど、利便性も上がっています。
そこで今回は、ハローワークで人材を募集する時のポイントをお伝えします。
求職者への就職支援の一環として、厚生労働省が発行している『ジョブ・カード』というものがあります。
ジョブ・カードは、個人の職業能力を証明し、就職活動や職業訓練をサポートするためのものです。
また、このほか、在職者のキャリアプランニングや企業側の人材採用や従業員の能力向上にも活用されています。
今回は、ニーズに合った人材の確保や育成に役立つジョブ・カードについてご説明します。