2015年6月30日に閣議決定された規制改革実施計画により、美容師は性差に関係なくサービスの提供をすることが可能になりました。つまり、美容師が男性客に対して、カットのみの施術を行っても良いことになったのです。
サロンは「男性客を取り込める」ことで、自店のサービスの幅を広げられるようになります。客数の減少や来店周期の長期化などを、解決する手段になり得るかもしれません。今回は、男女に喜ばれる店舗空間をつくっているサロンKにお話をうかがいました。
スタッフの離職はサロン業界の大きな問題の一つです。調査や研究がされていないので、正確な数字ではありませんが、「新卒のうち7割が3年以内に辞める」「5年以内に8割が他業種に流出する」と言われています。
離職の原因は、アシスタント時代の辛い修行や、給料などの待遇面、人間関係の悪化、結婚・出産などがあります。この原因を解決する手段はあるのでしょうか？
「顧客カルテは、ヘアサロンにとっての財産」という言葉をよく耳にします。お客様の好みのサービスを提供するために、カルテは必要不可欠。
最近では、電子カルテを導入し、施術内容の管理をスマートフォンやタブレットで行っているサロンが少しずつ増えています。今回は、電子カルテの重要性と活用方法をお伝えします。
「今後、自店をもっと発展させていきたい」
「今日はどうしてもサロンワークに立てない」
このような状態になったときに頼りになるのが、No.2の存在。自店の方向性をしっかり理解し、さまざまな事柄で活躍してくれます。たとえば、トラブルの対処や、新人スタッフの教育などです。では、NO.2を育てるためにはどのようなことが必要なのでしょうか？
町中にサロンがあふれている時代になりました。サロンはお客さまが来店して始まる「待ちの商売」ですが、ただ待っているだけでは来店していただけません。だからこそ、認知度を高めることが重要です。
今回は東京都内有数の激戦区に店舗を構える、サロンSさんからお話をうかがいました。サロンSさんは“紹介”というアナログな手法を使い認知度を高めています。紹介とは具体的にどのような手法なのでしょうか？
競合激化と低価格化が進むなか、サロンが利益を確保するには生産性を向上させることが欠かせません。では、ひとくちに生産性をアップさせるといっても、どのようなことを行えばいいのでしょう？
東京都内で4店舗のサロンを経営するKさんに生産性を上げる取り組みをうかがいました。
「スタイリストになる前に辞めてしまう」とは、よく聞くことです。
これではサロンの成長にブレーキがかかってしまいます。
スタッフに長く勤めてもらうためには、就業規則をつくることをお勧めします。
「常時10人以上の労働者を使用する場合には、就業規則を作成しなければならない」
とあるので、10人未満の小規模サロンでは作成が後回しになっているかもしれません。
しかし、一人でもスタッフを雇用しているのなら、就業規則を作成すると、安定したサロン経営につながります。
経営において「年間経営計画」を立てることは必須。
これはヘアサロン経営でも同じです。
東京都内で20年以上の業歴を刻むサロンCは、経営計画を実践するにあたり、毎月の検証・改善を大切にしています。
オーナーのKさんは独立当初から経営者に徹しようと考えていました。
そこで活用しているのが経営計画。
売上目標をしっかりと立て、借り入れ時の決算書は銀行から評価されるほど、数字に対しての意識が高かったそうです。
NBBAサロンユーザー調査2013年によると、ヘアサロンからスタイル変更の提案をされたお客さまは2割に満たないそうです。
ただ、提案を受けたお客さまの8割は、実際にヘアスタイルの変更を受け入れており、その9割近くが満足しているという結果が得られています。
関東郊外の商店街に店舗を構えるサロンLは、お客さまと長く付き合えるための提案を心掛けています。
予約制を導入しているサロンは珍しくありません。
しかし、その方法や運用の仕方は各サロンの実情によって異なります。
首都圏郊外に店舗を構えるサロンRは、独自の方法でネット予約の割合を徐々に高めています。
サロンRの予約は、電話予約と来店時の次回予約、それとネット予約にて受け付けています。
割合としては、電話が6～7割前後、次回予約が2割、ネット予約が1割程度です。