ヘアサロンが飽和しているなか、新規のお客様を増やすことは難しくなってきています。
既存のお客様に長く通い続けてもらわなければ、お店の存続が危うくなるでしょう。
お客様に何度も足を運んでもらうためには、お客様の情報をできるだけ多く引き出し、お客様により喜んでもらえる技術や接客を提供していかなければいけません。
つまり、“顧客管理” が重要なのです。
再来店につなげていくために、顧客管理について見直してみましょう。
前回は、経営理念があれば組織力が強まり、サービスの質が向上することをお伝えしました。
ただ、経営理念の大切さに気づいたとしても、「実際にどのようにして経営理念をつくればいいかわからない」と悩んでいる方もいらっしゃるでしょう。
今回は、組織力を上げる経営理念のつくり方について触れていきたいと思います。
ポイントは「カタチ」ではなく、「持つ」ことです。
「売上が上がればいい」
「いつも社員同士でコミュニケーションを取れているから問題ない」
もしそのようにお考えであれば、いま一度立ち止まって考え直してみてください。
美容業界には膨大な数の同業者が存在しており、提供する商品やサービスは飽和状態となっています。
他店舗と差別化を図れるサービスがあればいいのですが、それは難しいでしょう。
これからは、経営理念を浸透させて“組織力”で戦っていく必要があるのです。
全国理美容製造協会が実施したサロンユーザー調査では、2016年の1年間での平均利用頻度は1人当たり5.8回という結果が出ました。
年代別にみると50代以上の層で平均利用回数が多くなり、60代になると約7回に至ります。
この利用頻度を、あと少しだけ、アップさせるために、どのようなことを心がければよいでしょうか？
東京都内で美容室2店舗を経営するS代表は、都内でネイルやまつエク（まつげエクステンション）、アイラッシュなど「髪以外の美容」を扱う店舗を別途設けています。
髪とそれ以外の美容を別店舗で行う狙いとメリットはどこにあるのか？
S代表に話をうかがいました。
現在、ヘアサロン業界では価格競争からの脱却が課題になっています。
料金の値上げを行うにも、ただ単に価格を上げればいいという簡単なものではありません。
全国のヘアサロンでは、どのようなスタンス・方法で値上げにとりくんでいるのか？
北陸地区で3店舗を経営する、サロンOのオーナー・Kさんに話をうかがいました。
ヘアサロンが今後生き残っていくためには、生産性を上げることが不可欠です。
では、いかにして生産性を向上させればいいのか。
関東の都市部にあるサロンKは、現在10名中6名をアシスタントが占めます。
どのようにして生産性を上げているのか。代表のTさんに話をうかがいました。
ひとくちに予約制といっても、その方法や運用の仕方は各サロンで異なります。各サロンが店舗の実情に合わせた予約方法を採用しています。今回は「情報誌系のWeb予約」を含む全5種類の予約方法を駆使している、東京都内のサロンHの事例から、「情報誌系のWeb予約」のメリット・デメリットを紹介します。
競合が激化しているなか、ヘアサロンがお客様に選ばれるには差別化が必要です。
しかし、サロン側では差別化を図っているつもりでも、お客様には大きな違いがわからないというケースは珍しくありません。
これからの美容室は「自店の売り」を明確にして、それをお客様にわかりやすく伝えることが求められます。
東京都内のターミナル駅近くに店舗を構えるサロンLの事例を紹介します。
美容室の「商品」は「人」そのものです。
どんなに素晴らしい技術も、どんなに良いサービスも、お客様に接するスタッフの魅力がベースになります。
だからこそ美容室は人材教育に取り組み、魅力あるスタッフへと成長させることが不可欠なのです。
関東地区の大都市部に店舗を構えるサロンNでは、自社サイトに教育カリキュラムを掲載しています。
その内容に興味を持って応募してくる人も少なくないそうです。
代表のSさんに話を聞きました。