初診で検査、2回目の来院から本格的な治療に入る歯科医院。
しかし、「検査を受けても結果について詳しい説明がないまま、次回の来院を促された」と不満を感じる患者は意外と多いもの。
検査結果を患者自身が把握していなければ、治療後に改善が見られても、それを実感しづらくなってしまいます。
「治療に納得がいかない」といったクレームにもつながりかねません。
今回は、こうした問題を改善するための、“セカンドカウンセリング”についてご紹介します。
今や、歯科医院の数はコンビニエンスストアの数よりも多いといわれています。
近隣に複数の歯科医院が開業している状況も珍しくないなか、昔のように“開業すれば自然に患者がやって来る”という時代は終わりを告げました。
では、どうすれば患者に選ばれる医院になれるのでしょうか。
今回は、“選ばれる歯科医院となるためのブランディング”についてご紹介します。
歯科医院の収益を上げようと考えたとき、その対策として何を思い浮かべるでしょうか。
おそらく、“患者数を増やすこと”と“自費診療率を上げること”が考えられるでしょう。
しかし、患者が一定数通院しても、自費診療率が上がらない限りは、なかなか増収にはつながりにくいものです。
そこで今回は、自費診療の成約率を上げる“デンタルローン”について解説します。
歯科クリニックに一人でも多く集患するためには、患者がどういった理由で来院しているかを知ることが大切です。
患者が来院する理由としては「自宅から通院しやすい」「歯科医師の技術が高く実績がある」などがあげられますが、意外に多いのが「歯科クリニックの内装のよさ」です。
歯を治療するには、ある程度の通院回数が必要になるため、患者が「内装がよく、快適な雰囲気の歯科クリニックに通院したい」と思うのは当然のことです。
今回は、患者に好まれる“院内の内装のポイント”について説明します。
インプラントや矯正治療など、自費診療を勧めるときに欠かせない “無料カウンセリング”。
しかし「手間や時間がかかるばかりで、なかなか成約につながらない」という声もよく聞かれます。
そこで今回は、自費治療の成約につながる無料カウンセリングのポイントをご紹介します。
普段の無料カウンセリングを見直し、自費率UPを目指しましょう。
“人口10万人に対して歯科医師数50人”という目標が閣議決定されてから半世紀近く。
日本の人口減少に比べて歯科医師の数は増加しており、今や人口10万人に対する歯科医師の数は80人を超えており、過剰状況にあるといわれています。
これにより集客競争が激化し、経営維持が困難になるケースも増えています。
この問題を解消する鍵となるのが、自費（自由）診療による自費率アップです。
患者の意識を『治療』から『予防』へ変え、さらに自費診療の割合が上がれば、歯科クリニックの経営状況は向上します。
何より自費診療は自由度が高く、患者にとっても長期的なメリットがあります。
今回は、自費診療の効果的な提案方法についてご紹介します。
子どもの１歳半検診で母親・父親が来院したとき、どのような対応をしていますか？
診察が済んだら、「半年後にまた定期検診に来てくださいね」とお伝えするだけで、終わってしまっていませんか？
実は、子どもの歯科検診は、家族揃って虫歯予防に取り組むとても良いチャンスなのです。
誰でも、我が子には虫歯で痛い思いはさせたくないもの。
今回は、子どもの通院をきっかけに始められる“親子参加型の予防歯科”についてご紹介します。
歯科クリニックの安定的な運営のためには、初診で来ていただいた方に、その後も通院してもらうことが肝心となってきます。
とはいえ、症状が収まったり治療が終了したりすると、通院をやめてしまう方は少なくありません。
こうした方に継続的に来てもらうためには、どうすればよいのでしょうか？
歯科クリニックのリコール率アップを大きく左右するのが、患者の『デンタルIQ』の向上です。
今回は、患者のデンタルIQを向上させて、リコール率アップにつなげる方法をご紹介します。
各業界で人手不足が深刻化しているなか、歯科医院も無関係ではなく、歯科衛生士や歯科助手の人材集め、定着率ダウンに頭を悩ませているところも多くあると思います。
人材が定着しなければ、募集にかける時間や費用はかさむ一方で、本来の業務にも支障が出てくることは容易に考えられます。では、人材を定着させるためにはどうすればいいのか？
その解決の鍵を握るのが、『スタッフ自律型クリニック』です。
今回は、『スタッフ自律型クリニック』を実現し、スタッフの90％以上が在籍５年を超える、ある歯科医院の取り組みをご紹介します。
歯科診療所にとって収益を確保する上で重要な柱となる自由診療。近年では、歯並びを整える矯正治療や、歯や歯茎のホワイトニング、歯の汚れの除去などを行うクリーニングなどの美容診療や予防診療で利用者の増加を狙う診療所が増えています。
しかし、自由診療は保険がきかないこともあり、利用者が二の足を踏むことも多くあることでしょう。
そこで今回は、自由診療利用促進のためのIT活用事例をご紹介していきます。