年末調整や確定申告が近づくと、患者から「美容目的の歯列矯正は医療費控除の対象外？」「デンタルローンの元金と利息の取り扱いは？」などと医療費控除について質問されることも増えてきます。
何か聞かれたときにスムーズに答えられるよう、歯科クリニックも医療費控除の基本的なことについて知っておきましょう。
そこで、今回は控除の対象となるもの・ならないものをはじめ、還付を受けるのに必要な書類など、医療費控除のいろはについてご紹介します。
コンビニよりも数が多いといわれている歯科クリニック。
その競争は熾烈で、患者にスタッフや医師について不満を持たれてしまうと、すぐにほかのクリニックに奪われてしまいます。
クリニックは患者に気持ちよく通ってもらうことが大切なのです。
しかし、患者はクリニックに直接クレームをつける場合もありますが、大半は何も言わず、通わなくなります。
そのため、クリニック側は患者がどのような不満を抱いているのか、気づきにくいもの。
そこで今回は、クリニックによく寄せられるクレームだけでなく、患者が不満を抱きやすい点、そして、その対策についてご提案します。
リラクゼーションサロンや美容室など、個人を相手にするお店などでよく活用されているニュースレター。
チラシやDMに比べると集客に対する即効性には欠けるものの、ニュースレターにはさまざまな利点があります。
では、どのような効果が期待できるのでしょうか？
今回は、歯科クリニックがニュースレターを発行するメリットや、発行する前に決めておきたいことについて紹介します。
歯科医院を選ぶ際に患者が重要視するのが、適切なインフォームドコンセント、すなわち『説明と同意』を行っているかどうかです。
これは、患者だけでなく、歯科医院にとっても大切なことです。
なぜならば、それが不十分であると、患者とのトラブルや訴訟に発展するケースもあるからです。
そこで、インフォームドコンセントの範囲、適切に行えているかどうかのチェック項目を紹介していきます。
高齢者人口の増加などに伴い、要介護の高齢者や障害のある方など、口腔ケアを必要としながらも通院が困難な人が増えており、今後訪問歯科診療のニーズがますます高まることが予想されます。
この訪問診療をうまく取り入れることができれば、歯科医院の収益増が期待できます。
また、訪問診療を通して、より地域に密着した医療活動を行うことは、社会的にもたいへん意義のあることです。
今回は、訪問歯科診療がもたらす“患者・医院・地域、三方よしのメリット”をご紹介します。
女性の歯に対する美意識が高まり、自然な白さの歯にする“ホワイトニング”や、きれいな歯並びにする“矯正”など、審美治療を行う歯科医院が増えています。
ところが、実は多くの女性が歯だけでなく口元の部分に悩みを抱えています。
それは、「唇がやせてきた」「歯肉の色やほうれい線が気になる」など、加齢による変化です。
このような、歯や口元の審美的なお悩みに特化したケア、すなわち“デンタルエステ”を歯科で施術できれば、患者に喜ばれ、医院も売上アップが期待できます。
今回は、患者数アップにつながるデンタルエステのメニューについてご紹介します。
『無資格の歯科助手らがＸ線撮影をしていた』というショッキングな事件が発覚したのは、2019年１月。
X線撮影をしていた期間は2017年６月～2018年５月です。
その間に、歯科助手などが、患者12人に対して計17回のＸ線照射をしていました。
歯科衛生士や歯科助手など、資格を持たない者がＸ線撮影をすることは禁止されています。
それには『診療放射線技師法』という法律が大きく関わっています。
今回は、医療従事者がＸ線などの診療放射線を扱う際の規定について、ご紹介します。
初診で検査、2回目の来院から本格的な治療に入る歯科医院。
しかし、「検査を受けても結果について詳しい説明がないまま、次回の来院を促された」と不満を感じる患者は意外と多いもの。
検査結果を患者自身が把握していなければ、治療後に改善が見られても、それを実感しづらくなってしまいます。
「治療に納得がいかない」といったクレームにもつながりかねません。
今回は、こうした問題を改善するための、“セカンドカウンセリング”についてご紹介します。
今や、歯科医院の数はコンビニエンスストアの数よりも多いといわれています。
近隣に複数の歯科医院が開業している状況も珍しくないなか、昔のように“開業すれば自然に患者がやって来る”という時代は終わりを告げました。
では、どうすれば患者に選ばれる医院になれるのでしょうか。
今回は、“選ばれる歯科医院となるためのブランディング”についてご紹介します。
歯科医院の収益を上げようと考えたとき、その対策として何を思い浮かべるでしょうか。
おそらく、“患者数を増やすこと”と“自費診療率を上げること”が考えられるでしょう。
しかし、患者が一定数通院しても、自費診療率が上がらない限りは、なかなか増収にはつながりにくいものです。
そこで今回は、自費診療の成約率を上げる“デンタルローン”について解説します。