一般企業と同様に歯科医院の課税所得に対しても税金が課せられます。
事業所得は、総収入から必要経費を控除することで算出されるため、かかった経費をきちんと計上すれば、その分、課税される所得を圧縮することができます。
しかし、経費の範囲は決められており、たとえばプライベートでの食事代やレジャー代などは、経費として認められません。
今回は、歯科医院の経費として認められる費用の範囲と、経費計上の際に注意するべき点を解説します。
歯の詰め物や被せ物は『技工物』と呼ばれ、歯科技工士が歯科医師の作成した指示書を基に作成します。
技工物は患者に合わせたオーダーメイド品であり、精度の高い技工物は、患者の満足度に直結し、集患にもつながります。
精度の高い技工物を患者に提供するには、歯科医師と歯科技工士の双方が情報や認識を共有する、綿密に連携できる体制づくりが大切です。
今回は、歯科医院の集患にもつながる、歯科医師と歯科技工士の連携について説明します。
歯科医院の運営を支えるには、歯科衛生士や歯科助手などの院内スタッフの存在は欠かせません。
たとえ、歯科医師が実現したい目標や新しい方針を持っていたとしても、院内スタッフにその重要性を認識してもらえなければ、変化につなげることはできません。
そのためには、定期的な院内ミーティングで目標や新しい方針、その目的について、しっかり話していくことが重要です。
しかし、なんとなく形だけの院内ミーティングを行っている歯科医院も多いのではないでしょうか。
今回は、スタッフのモチベーションが上がり、スキルの向上にもつながる効果的な院内ミーティングについて考えていきます。
歯科医院には、歯科医師以外の医療従事者、パラメディカル・スタッフが在籍しており、その資格もさまざまです。
たとえば、歯科衛生士は、歯科衛生士法に基づいた国家資格であり、させてよい業務の範囲は決められています。
歯科衛生士に歯科医師の業務をさせてしまうと、歯科医師法違反や歯科衛生士法違反に問われてしまいますし、反対に、受付や雑務を担当する歯科助手に歯科衛生士の業務をさせてしまうことも、同じく法律違反になります。
今回は、歯科衛生士や歯科助手に担当させてよい業務範囲について、解説します。
近年の研究により、口腔内の状態は全身の健康に大きく関係することがわかっています。
特に高齢者においては口腔内の健康維持がより重要といわれ、病院での治療と併せて、口腔内ケアや歯科治療を行うための医科歯科連携が推進されています。
しかし、現状ではまだ発展途上といえます。
今回は、医科歯科連携の具体例を挙げながら、その意義や現状について紹介します。
難病のため外出が不可能な方や、要介護状態にある高齢者など、通院が困難な患者の自宅等を歯科医師や歯科衛生士が訪問し、歯の治療や入れ歯の調整、口腔管理などを行うことを『訪問歯科診療』といいます。
高齢化が加速する昨今、訪問歯科診療の必要性はますます増していくといわれています。
これまで院内で診療を行ってきたクリニックが、新たに訪問歯科診療を始める際のポイントを紹介します。
患者の治療を診療台ごとに仕切った個室診療のクリニックが増えています。
患者のプライバシーや個人情報を保護できるほか、新型コロナウイルス感染症のまん延を防ぐための、エアロゾル対策としても有効です。
日本では現在、一つの空間に数台の治療台を設置している歯科医院が主流です。
しかし、これから開業やリフォームを予定しているのであれば、集客につながる可能性もあります。
診療室のレイアウトを考える際に知っておきたい、個室診療のメリットやデメリットを紹介します。
近年、治療に痛みを伴わない『無痛治療』を導入している歯科医院が増えています。
子どもから大人まで、いわゆる“歯医者嫌い”の人は多く、その原因のほとんどは、治療時の痛みや不快感にあります。
痛みが少ない治療は、丁寧さや親切な対応と同じくらい大切で、患者から選ばれるための“セールスポイント”になります。
一方で、医療広告には厳しい規制がかけられており、誇大広告になる恐れがあるため、安易に“痛くない治療”と掲げることはできません。
そこで今回は、『無痛治療』の導入や打ち出し方について説明します。
従来の虫歯治療は、虫歯が広がるのを防ぐため、菌が侵食していない周囲の歯質も削る方法が一般的でした。
虫歯が深い場合には神経を取り、歯を削ってからパラジウム合金（銀歯）をはめ込むため、何度も通院する必要があり、患者の負担も少なくありません。
しかし、近年では、『ミニマルインターベンション（Minimal Intervention）』と呼ばれる、必要最小限の処置が世界の潮流になりつつあります。
どのような治療法なのか、メリット・デメリットを含めて解説します。
近年、値上がりが続いている『金銀パラジウム合金』。
実勢価格が上昇しつづけているため、2020年からは厚生労働省の告示価格の見直し期間が６カ月から３カ月に変わり、話題を呼びました。
しかし、市場価格の上昇は止まらず、いまだに『逆ザヤ』問題があるといわれています。
今回は、値上がりの理由や知っておくべきポイントについて解説します。