地域の人々の口腔内の健康を守るためには、かかりつけ医の存在が欠かせません。
歯科医にとっても、地域のかかりつけ医になることは経営の安定化に繋がります。
厚生労働省では、むし歯や歯周病の重症化を予防する『予防歯科』の観点から、2016年の診療報酬改訂で『かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所（か強診）』の認定制度を制定しています。
今回は、医院にとってもメリットの多い『か強診』になるための基準について、説明します。
開業している歯科医師であれば、『社会保険診療報酬の所得計算の特例』はぜひ利用したい制度です。
これは、歯科医業や医業から生じる事業所得の総収入金額のうち社会保険診療報酬につき、実際にかかった経費ではなく、決められた割合の金額を経費とすることができるというものです。
開業医の経営安定と、医療の安定供給を目的とした制度とされ、適用できれば大多数の医院にとっては有益な節税対策となります。
今回は、この特例の概要と活用法について説明します。
昨今、歯科疾患を未然に防ぐ『予防歯科』の大切さが広く理解されるようになってきました。
むし歯や歯周病になる前に定期検診や予防指導などを行い、歯科疾患を防ぐことは、「歯を長持ちさせたい」と願う患者にとっても、歯科医師にとっても、願ってもない取り組みです。
今回は、予防歯科への取り組みや、患者への周知の方法などについて解説します。
新型コロナウイルスに感染することを恐れて、歯科の受診を控える患者が増加しています。
その結果、治療ができず、いわゆる『コロナ虫歯』になってしまう患者も少なくありません。
コロナ禍では、歯科受診における感染リスクが話題になったこともありましたが、基本的には感染予防対策をしっかりと行っている歯科医院で、コロナに感染することはゼロに近いといわれています。
そこで今回は、感染に不安を持ちながら来院した患者に対し、安全性をアピールするコミュニケーション方法を紹介します。
多くの歯科医院では、診察時間管理の方法として予約制を導入しています。
予約制は、患者の治療までの待ち時間を減らし、また、歯科医院にとっても空き時間を極力作らずに時間を埋められるというメリットがあります。
しかし、予約制で患者を管理していても、「予約時間に来院したのに待たされた」といったクレームを受けたことのある歯科医院も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、極力クレームを減らすための予約管理のコツを紹介します。
これまで、歯科医院の物販といえば、ごく一部の人が歯間ブラシや歯みがきペーストなどのデンタルケア用品を購入していくだけでした。
しかし、近年、デンタルケアの意識の高まりにより、物販で売上を伸ばす歯科医院も増えてきています。
歯科医院の物販はスペースなどの都合もあり、待合室に陳列されることがほとんどですが、限られたスペースのなかでも手に取ってもらう工夫をするかしないかで、売上には大きな差が出ます。
そこで今回は、物販で収益を得ながら患者の満足度も高めるための工夫について紹介します。
クリニックもイメージ戦略がものをいう時代。
地域の人の呼び込みを左右するクリニックの『看板』は、注目度にも集患力にも影響します。
看板製作は、自院が地域の人々から“どう見られたいのか”を形にするのと同じです。
まずは自院を客観視して、魅力をわかりやすく伝える方法を考えましょう。
そこで今回は、クリニックのイメージアップにつながる看板の作り方について説明します。
歯科治療の多くは来院してもらわないと治療が成り立ちません。
しかし、新型コロナウイルスの感染拡大以降、ウイルス感染を恐れて診療を控えてしまう人がいます。
冬には、インフルエンザやおたふく風邪など、新型コロナウイルス以外にも、多くの細菌やウイルス感染症が流行します。
過敏になっている患者に安心して通院してもらうべく、感染予防のポイントについて改めて確認してみましょう。
病気やケガなどで失った臓器や組織を再生し、元通りにしようとする『再生医療』は、現在新しい技術として大きな注目を集めています。
もちろん歯科も例外ではなく、『歯科の再生治療』への期待は高く、日々研究が重ねられています。
新しい技術を診療メニューに取り入れることは、治療の選択肢を増やし、また保険外診療による収益アップにもつながるかもしれません。
今回は、歯科の再生治療について、ご説明します。
社会全体でユニバーサル化が進むなか、歯科業界においても、さまざまな事情で歯科治療を受けることが困難だった人たちに対して、きちんとした歯科治療を受けられる環境をつくろうとする動きがあります。
最近では、これまで十分な歯科治療を受けられなかった『スペシャルニーズ（特別な配慮が必要な患者）』に対応し、その人に合った歯科治療を提供するクリニックが、全国各地に増えています。
病気や障害を持つ人を受け入れる診療体制は、新しい患者層を開拓する一つのカギになるかもしれません。