診断書に就業可否の判断を記載し、治療と仕事の両立を支援
がん患者の治療と仕事の両立支援が始まっているように、脳卒中や肝疾患などでも、治療と仕事の両立支援の取り組みが開始されたのをご存じでしょうか。
今後、かかりつけ医の先生方が日常診療で扱っている疾患にも、治療と仕事の両立支援が広がっていくことが予想されます。
がん患者の治療と仕事の両立支援が始まっているように、脳卒中や肝疾患などでも、治療と仕事の両立支援の取り組みが開始されたのをご存じでしょうか。
今後、かかりつけ医の先生方が日常診療で扱っている疾患にも、治療と仕事の両立支援が広がっていくことが予想されます。
平成29年2月初旬に、内閣府が実施している「がん対策に関する世論調査」の結果が公表されました。
「がんについてあなたが知っていること」という項目の調査結果は、以下になります(パーセンテージは各項目について知っている人の割合)。
(1)「日本では、死亡者の約3人に1人が、がんで死亡している」…43.4%(前回43.6%)
(2)「日本では、約2人に1人が、将来、がんにかかると推測されている」…31.3%(前回26.7%)
(3)「がん全体の5年生存率は50%を超えている」…29.5%(前回24.3%)
(2)(3)の項目は前回より5%前後、知っている人の割合が増加しています。がんの現状に対する認知度は上昇しています。
一方、「がんと診断されて5年後に生存している患者の割合(5年生存率)は50%を超えている」ことを、「7割以上の人が知らない」とも読み取れます。
患者さんにとって、普段からお世話になっている、かかりつけ医の存在は心強いものです。
特に原因不明の症状に対しては、底力を発揮します。
今回は、かかりつけ医のアドバイスのおかげで失明を防げた事例を紹介します。
クリニック職員の教育研修について、開業医の先生方はどのようにお考えでしょうか。職員は受付1名のみというクリニックもあるでしょうから、職員研修の必要性は、まったく考えたことがないという先生も少なくないことでしょう。
しかし、やりようによっては、小さい組織であっても職員研修は大きな意味を持ちます。
メンタルクリニックの経営には、他の診療科目とは異なる独特の視点を持つ必要があります。
それが
「患者さんが自殺するケースがあることを、スタッフの採用時に説明して理解してもらう」
「完全予約制にしないとトラブルが起きる」
の2点です。
メンタルクリニックを開業して10数年になるA先生が体験したエピソードを紹介します。
前々回のメルマガで、保険会社の保険調査にどのように対応すればよいかを紹介しました。
整形外科開業医のA先生によれば、保険調査員から直接依頼される診療証明書や入通院表の作成も、ちょっと工夫すればとても効率的に処理できるとのことです。
保険会社に提出する診断書の作成を、患者さんから依頼された経験はありますか?
先生方のお話を伺っていると、保険会社が指定する診断書の書式は記入箇所が多く、意外に手間と時間を取られ、困惑してしまう方が少なくないようです。
今回は診断書を効率的に作成する方法をご紹介します。
先生方は、保険会社から保険調査の協力依頼を受けた経験はありますでしょうか。
患者さんが生命保険に加入する際、健康状態についての告知書を保険会社に提出します。
入院保険金が支払われる保険商品の場合、保険加入者が加入後に発病すると、入院保険金が支払われます。
加入後すぐに入院保険金の請求があると、保険会社は発病時期を確認するために、入院先の医療機関やかかりつけ医に情報提供の問い合わせをすることがあります。
これが保険調査です。患者さんからの同意書を得てからの協力依頼が大前提となります。
先生方は、調剤薬局の疑義照会にはどのように対応していらっしゃいますか。
内科開業医であるA先生に、地域の調剤薬局から、かかりつけの患者Bさんの処方箋について、電話で疑義照会がありました。
Bさんは10年来、通院を続けている患者さん。特に問題になるような薬を処方しているとは考えられません。
Bさんに「薬は服用できていますか?」と確認しても、「大丈夫です」という答えが返ってくるのが常でした。なので、A先生は疑義照会をいぶかしく感じたそうです。
先生方のかかりつけの患者さんは、処方通りに薬を服用できていますか?
高齢者にありがちなことですが、内科、神経内科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科など複数の診療科目でかかりつけのクリニックがあり、各医院から複数の処方薬が出ていると思われる患者さんを診察していませんか?