幼い子どもを連れたお客が、持参した離乳食などをお店のテーブルで食べさせようとすることがあります。
また、好き嫌いの多い子どものために、食べ物を持参する親もいるようです。
食品の持ち込みは、リスク管理という面では禁止するほうがよいのですが、離乳食を食べているような子ども向けのメニューがない店舗では、許可しているケースもあるようです。
これについて、店として、どのように線引きをすればよいのでしょうか。
今回は、『食事の持ち込み』について考えてみましょう。
社員やアルバイトなど自店のスタッフに、どのようにして飲食店としての接遇教育を行えばよいかわからず、頭を悩ませている飲食店オーナーは少なくありません。
きちんとした接遇でお客をもてなす気持ちを表現することは、メニューや価格設定と同じくらい大切なことといえます。
接遇マナーをスタッフ全員に徹底するには、どのようなポイントに注意すべきかをマニュアル化し、定着させる工夫が必要です。
今回は、接遇教育を見直すときに、考えておくべき要点について解説します。
飲食店は火を扱うことが多く、油汚れも多いことから、潜在的な火災リスクが高い業種です。
仕込みのためにコンロの火をつけっぱなしにしてその場を離れることも、よくあるのではないでしょうか。
防火には、日常的な安全管理が大切です。
今回は、飲食店で火災が起きる原因や、火災を出さないための具体的な対策について、消防庁の資料をもとに解説していきます。
ひと昔前までは、飲食店の集客といえば、情報誌やテレビ番組、飲食店検索サイト、チラシを利用することが一般的でしたが、最近ではYouTuber（ユーチューバー）にお店の紹介動画を投稿してもらう飲食店も増えました。
これは、影響力のある発信者に商品やサービスを紹介してもらう『インフルエンサー・マーケティング』の一つで、店側はYouTuberの影響力を利用する一方、YouTuberは店にネタを提供してもらうという、Win-Winの取引であるともいえます。
今回は、飲食店がYouTuberを店に呼ぶメリットや、依頼方法、費用などについて紹介します。
日本に先駆けて、海外では外食産業で『代替肉』の需要が高まっています。
代替肉とは、豚肉や牛肉、鶏肉といった動物の肉を使わず、大豆などの植物性素材を使って肉の味や食感を再現したもの。
ここ数年、日本でも、菜食主義の拡大や環境面の配慮などから、代替肉を使ったメニューを考案する飲食店も増えてきました。
環境問題や健康志向に対応し、新たな客層開拓のきっかけにもなりうる、代替肉について解説します。
新しい店舗を出す際には、開業にかかる資金をできるだけ低く抑えたいものです。
まず最初に物件を探すときに、前テナントが利用していた造作・設備・什器等が残ったままの『居抜き物件』にするか、いわゆるコンクリート打ち放しの骨組みだけの状態の『スケルトン物件』にするかで悩む人も多いでしょう。
そこで今回は、新店舗を開店する際に一度は検討する居抜き物件のメリットとデメリット、契約について説明します。
最近は、現金を使わない『キャッシュレス決済』を利用する人が増えました。
交通系の電子マネーをはじめ、プリペイドカードやクレジットカード、QR・バーコード決済など、実にさまざまな種類の決済方法が登場し、飲食店を含むあらゆる場所で使われています。
こうした多種多様なキャッシュレス決済には、それぞれメリットやデメリットがあり、導入する際には、よく理解することが大切です。
今回は飲食店がキャッシュレス決済を導入するにあたって、知っておくべきポイントについて解説します。
海外セレブを発信源に、近年では日本でも定着している『ヴィーガン（完全菜食主義者）』という単語。
菜食主義者という言葉は昔からありましたが、それとは少し意味合いが違います。
若い層を中心に広まっているこのヴィーガン、そもそもどのような人たちのことをいい、なぜ注目を集めているのでしょうか？
その理由と、日本ではどんなメニューが展開されているのかなどについて探ってみましょう。
新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の感染拡大防止を目的とした自粛・時短営業の要請がたびたび発出され、飲食店にとってはなかなか見通しのつきにくい状況です。
一方でテイクアウトやデリバリーなど、新たなサービスが普及し、利用者も増えています。
今回は、こうした状況下で進んでいる工夫やサービスについてまとめました。
日常的に火を使い、さまざまな設備や什器を扱う飲食店は、火災や設備事故などのリスクが高い業種といえます。
自然災害や盗難などによる損害も含め、アクシデントに襲われて閉店に追い込まれてしまうなどということのないように、保険には必ず加入しておきたいところです。
そこで今回は、知っておきたい飲食店向けの保険や、ニーズに合わせたオプション特約について説明します。