自分たちが一生懸命に考えた企画・提案、そして商品が、なかなかお客様にYESと言ってもらえない。 企画・提案や商品の中味に問題があるのであればいざしらず、説明やプレゼンの仕方が悪いばかりに、簡単にNOを突き付けられてしまう。 そんなケースをたくさん見聞きしてきました。 これを読んでくださっている皆さんの業種は多種多様だと思います。 企画・提案そして商品の中味は、それぞれに異なるでしょう。 それでも、扱う企画・提案や商品を、相手にどう説明し、プレゼンするかには、一定のやり方があります。
何のために生産性を上げますか？ おそらく企業は競争力を高めるためでしょう。 それもいまは地球上で競争する時代ですから、国際競争力が問題になります。 毎年、スイスのビジネススクールから発表される国際競争力ランキングというのがあります。 2014年の60ヵ国中では、アメリカが1位で日本は21位でした。 国際競争力というのは、企業にとってのビジネス環境を表すもので、ここでは経済状況・財政政策・ビジネスの効率性・インフラを毎年調査します。 1990年代に調査が始まったころは、日本が1位になった年も1回ありましたが、そのほかでは日本は2位をキープ。 それが失われた20年の間の、日本の凋落ぶりは絵に描いたようです。
最近では、求人広告掲載件数が上昇を続けている中、6月には有効求人倍率が1.10倍となり、1992年6月以来の高水準に達しました。 また、失業率が3.7％となり、久しぶりに上昇したとはいえ、自発的離職や新規求人の増加などの要因による上昇で、「人」を必要としている仕事が増えている状況です。 そんな状況下で、今回は「就職しづらい」とされる方を雇うと支給される助成金のご紹介です。
「医科歯科連携」の重要性が叫ばれています。 この背景には、人口構造の高齢化があり、高齢者の多くが何らかの基礎疾患を持っているため、全身状態を確認しなければ抜歯などの処置に危険を伴うからです。
2011年2月、東京・五反田にオープンした『酒場 それがし』。 “5000円でどこまで楽しめるか”を追求した酒肴14品と日本酒10種で構成する「それがしコース」が大好評だ。 現在、五反田と恵比寿で3店舗を展開し、いずれも連日賑わいを見せている。
政府のIT戦略本部が打ち出した「どこでもMY病院」構想で、「電子版お薬手帳」のサービス開始は2013年度からとされていることを受けて、自治体や大手調剤薬局チェーン、その他の企業からさまざまなお薬手帳アプリや、医療・健康情報管理アプリが開発されています。 これらはあくまで個人が自分の医療や健康データを自分で管理し、健康づくりに役立てるもので、IT専門家の間では「PHR（Personal Health Record）」と呼ばれるものです。
首都圏の大都市に店舗を構える理容・美容併設のヘアサロンF。 ディレクターのH氏は「技術やメニュー、スタイルの幅だけでは集客できる時代ではない」と考え、集客のためにどのように情報を収集すればいいか工夫を重ねている。
高齢化の進展により要介護認定者数は増加し、それに伴い毎年数多くの介護事業所が設立されています。 厚生労働省の統計では、訪問介護サービス事業所、通所介護サービス事業所はともに30,000件を超える事業所数となっています。 しかし、同時に毎年多くの介護事業所が経営の目処が立たずに廃業に追い込まれているというのも事実です。 今回は社会保険労務士として人事労務の側面からの失敗事例を基に介護事業所を開業する際の成功ポイントを探っていきたいと思います。
前回は、マーケティング界の重鎮コトラー教授の マーケティング3.0についてご紹介しました。 コトラー教授によれば、 これからのマーケティングの目的は 「世界をより良い場所にすること」 になるということでした。 コトラーとほぼ時を同じくして、 経営戦略論の大家マイケル・ポーターも 似たニュアンスの論を展開し始めます。 それが、CSV（クリエイティング・シェアド・バリュー） つまり“共有価値の創造”論です。
企業活動やスポーツを問わず、 円滑に機能する組織は意見交換がスムーズだ。 「風通しが良い」と言われるチームやグループは、 個人の立場を越えた忌憚のない意見のやり取りがある。 アメリカのプロ野球メジャーリーグは、 多くのチームが試合後にスタジアムで食事をする。