医療現場におけるIT化や医療DXが急速に進展するなか、「電子処方せん」の導入が進められています。電子処方せんとは、従来の紙による処方せんに代わり、電子データとしての処方情報を医療機関と薬局間で共有する新しいかたちの処方せんです。電子処方せんの導入により、患者の利便性の向上はもちろん、医療機関・薬局における業務効率化や医療の安全性の向上など、多岐にわたるメリットが期待されています。日本でも導入が始まった電子処方せんの基本的な仕組みや処方から調剤までの流れなどを解説します。
ここ数年、病院や診療所の倒産および休廃業が相次ぎ、各医療機関の経営状況はますます厳しさを増しています。2024年もその傾向は変わらず、多くの医療機関が経営危機に直面しました。その背景には、医薬材料費の高騰や恒久的な人材不足などがあるとされています。医療機関の経営者は常に危機感を持ち、経営状況を把握しながら適切な対策を講じなければいけません。医療機関の倒産が増加している現状を踏まえ、その要因や予兆、倒産を防ぐための方法などについて解説します。
近年、医療現場における「コーチング」が注目を集めています。コーチングとは個人やチームが掲げる目標を達成したり、潜在能力を引き出したりするサポートプロセスのことで、スポーツやビジネスの世界ではすでに広く活用されています。なぜ、医療の現場でもコーチングが導入され始めているのでしょうか。今回は、コーチングの導入が進む背景や、コーチングのメリット、コーチングの種類などを解説します。
認知症とは、病気などによって脳の神経細胞の動きが徐々に変化し、認知機能が低下して、社会生活に影響が出る状態のことを指します。日本において、認知症患者は年々、増加傾向にあります。患者が増え続けるなか、医師は認知症の早期発見や支援などに努めなければいけません。認知症患者とその家族が頼れるのは、主に地域の「かかりつけ医」です。新しい治療薬や簡易的な検査方法などが注目を集める認知症治療の『最前線』を把握しておきましょう。
１カ月にかかった医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超えた分を支給するのが「高額療養費制度」です。上限額は患者の年齢や所得によって決められており、負担をさらに軽くする仕組みも設けられています。患者は医師から説明を受けてみずからの治療法を選びますが、その際に治療費の額が意思決定に影響することが多々あります。患者から求められた際に説明できるよう、高額療養費制度について理解を深めておきましょう。
患者の急変などに対応するため、勤務医にオンコール待機をさせている医療機関は少なくありません。オンコール待機とは労働時間外に自宅などの職場外の場所で医師に待機してもらい、緊急時には携帯電話などで呼び出して、駆けつけてもらう体制のことを指し、「宅直勤務」とも呼ばれます。このオンコール待機は夜勤や当直勤務と同じような労働時間にあたるのでしょうか。それとも労働時間にはあたらないのでしょうか。オンコール待機が労働時間であるかどうかを判断するための考え方について解説します。
医師をはじめとした医療従事者は、日頃から患者と向き合いながら、膨大な量の業務にあたっています。しかし、熱量を持って仕事に取り組んできた人ほど、ストレスによって仕事への意欲やモチベーションを失う『バーンアウト』に陥ってしまう可能性が高くなる傾向にあります。バーンアウトは日本語で『燃え尽き症候群』とも訳される状態で、多くの医療従事者がバーンアウトになった経験を持っているといわれています。今回は、医療従事者のバーンアウトを防ぐために必要な基礎知識や症状などについて説明します。
2024年６月１日から施行された「令和６年度診療報酬改定」において、「ベースアップ評価料」が新設されました。ベースアップ評価料は、看護師などの医療関係職種の賃上げを目的とした評価で、原則として算定した金額はすべて対象の職員に給与や手当として支給する必要があります。ベースアップ評価料の算定には地方厚生局への届出が必要ですが、算定するかどうかは医療機関ごとの判断に任されるため、現状では届出を行なった医療機関と見送った医療機関に分かれています。今回新設されたベースアップ評価料の中身と現状について解説します。
病院や診療所の待合室は、患者にとって落ち着けて、リラックスできる空間でなければいけません。そのための助けとなるのが、インテリアとしての観葉植物です。待合室に観葉植物がある病院や診療所は少なくありませんが、実際に置く場合にはどのような観葉植物を選べばよいのでしょうか。観葉植物と一口に言っても、値段から特性まで、さまざまな種類があります。病院や診療所の待合室にふさわしい観葉植物の選び方を解説します。
医療法の改正に伴い、2023年８月から医療法人は病院や診療所の経営情報を報告することが義務になりました。これまで医療法人では事業報告書や監査報告書を作成して提出することが義務づけられていましたが、今後は経営情報についても各都道府県知事に対して報告することになります。報告の義務化には、国による医療機関の経営情報に関するデータベースの整備が背景にありました。医師であれば理解しておきたい義務化の成り立ちや、提出方法などについて解説します。