院内感染予防のために。オンライン診療の基礎知識と今
2020年４月10日の厚生労働省通達により、『受診歴のない初診の患者からオンライン診療が行える』ことが正式に発表されました。
あくまで、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とした時限的な措置ではありますが、これをきっかけに遠隔診療がより普及していくことは確実です。
この機会に、オンライン診療に新しく取り組むために、今知っておくべき基礎知識を紹介します。
あくまで、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とした時限的な措置ではありますが、これをきっかけに遠隔診療がより普及していくことは確実です。
この機会に、オンライン診療に新しく取り組むために、今知っておくべき基礎知識を紹介します。
オンライン診療はよい面ばかりとは限らない
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、初診からオンライン診察が可能になりました。
この機会にオンライン診療システムを導入しようとする病院や個人クリニックも増えています。
オンライン診療のメリットについては『病院へ来てもらわずに診察を受けてもらえる』ことがあります。
多忙で病院に足を運ぶ暇がない人は、オンライン診療により時間的な負担が減るので、受診をためらう、治療を中断してしまう、といったケースが減少するでしょう。
さらに『患者側の通院の負担を減らすことができる』こともメリットです。
新しい診療スタイルとして期待が高まっているオンライン診療ですが、対面診療と比較した際には、やはりデメリットも存在します。
『症状を見落とす可能性がある』ことは以前から指摘されてきました。
実際に医師が触診して内部の状態を知ることができませんし、患者の顔色や患部の状態なども、モニターを通してでは実際とは微妙に異なる見え方になる可能性があります。
また、遠隔診療の結果、検査が必要だと医師が判断すれば、改めて病院に行って検査や診察を受けることになるため、『受診回数が増える可能性がある』こともデメリットでしょう。
『インターネット環境が必要』なのも、高齢者にはハードルが高いかもしれません。
オンライン診療においては、スマートフォンやタブレット、パソコンなどの画面のある通信機器を使い、アプリケーションをダウンロードし、インターネットにつながった状態で待機してもらう必要があります。
また、予約や支払いもオンラインになるので、慣れない人にとっては援助が必要になります。
ほかにも、重大なリスクとして『個人情報が漏れる可能性がある』ことも確かです。
病院や個人クリニック側が個人情報管理やセキュリティにきちんと対応していなければ、患者の受診情報やカルテが漏洩するリスクがあり、信用問題に発展するかもしれません。
以上のようなデメリットも認識して、オンライン診療の導入準備を進めましょう。
オンライン診療に必要な『テレビ電話ツール』
病院や個人クリニックがオンライン診療を始めるには、テレビ電話ツールの導入が必要となります。
よく使われているシステムの実例として、『CLINICS（クリニクス）』と『ポートメディカル』を紹介します。
●クリニクス
予約、事前問診、ビデオチャットでの診察、決済、薬・処方箋の配送をワンストップで完結することのできるオンライン診療システムです。
患者は、スマートフォンやタブレットに無料アプリをダウンロードし、アカウントを登録します。
アプリのカレンダーで診察時間を予約して、問診票に回答し、診察日時になったら医師の呼び出しを待って診察を受けます。
会計は、事前に登録したクレジットカードで決済。
その後、自宅まで処方箋や薬が郵送されます。
●ポートメディカル
こちらも、予約、診断、処方、薬剤の配送までをインターネットで手配できるシステムです。
患者はインターネット上で、ポートメディカルのアカウントを無料で取得します。
初診時に病院から案内された医師コードを入力し、問診、診察日時の予約を取ります。
診察当日は、電話、テレビ電話、チャットなどで医師の診察を受け、クレジットカード決済で会計すると、後日、処方箋や薬が郵送されます。
通常の診療費用のほかに、ポートメディカルのシステム利用料がかかります。
ここでは代表的なものをあげましたが、ほかにもオンライン診療サービスやアプリは複数リリースされています。
患者の使いやすさも考慮して、比較検討していきましょう。
いままでの遠隔診療との違いは？
じつは、遠隔診療として、これまでにも電話再診が行われていました。
一旦来院して初診を受けた患者に限り、電話またはカメラ付きの通信機器で再診を受け付ける仕組みです。
オンライン診療は2018年にスタートした遠隔診療の一つで、慢性疾患のある再診の患者のフォローなどが目的でした。
ところが、新型コロナウイルスの感染拡大により、院内感染を防ぐための方法として、オンライン診療がにわかにクローズアップされました。
手続きにも柔軟性をもたせたことから、利用者はこれまでとは比べものにならないほど増えています。
とはいえ、いままで対面で診察していた再診患者の診療に関しては、ほとんどこれまでと同じように運営されています。
初診の患者のオンライン診療については、一時的な措置として認められているだけなので、もし感染が収束局面に入ったならば、また制度が変わる可能性もあります。
政府の動きに注目しておきましょう。
※本記事の記載内容は、2020年９月現在の法令・情報等に基づいています。
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、初診からオンライン診察が可能になりました。
この機会にオンライン診療システムを導入しようとする病院や個人クリニックも増えています。
オンライン診療のメリットについては『病院へ来てもらわずに診察を受けてもらえる』ことがあります。
多忙で病院に足を運ぶ暇がない人は、オンライン診療により時間的な負担が減るので、受診をためらう、治療を中断してしまう、といったケースが減少するでしょう。
さらに『患者側の通院の負担を減らすことができる』こともメリットです。
新しい診療スタイルとして期待が高まっているオンライン診療ですが、対面診療と比較した際には、やはりデメリットも存在します。
『症状を見落とす可能性がある』ことは以前から指摘されてきました。
実際に医師が触診して内部の状態を知ることができませんし、患者の顔色や患部の状態なども、モニターを通してでは実際とは微妙に異なる見え方になる可能性があります。
また、遠隔診療の結果、検査が必要だと医師が判断すれば、改めて病院に行って検査や診察を受けることになるため、『受診回数が増える可能性がある』こともデメリットでしょう。
『インターネット環境が必要』なのも、高齢者にはハードルが高いかもしれません。
オンライン診療においては、スマートフォンやタブレット、パソコンなどの画面のある通信機器を使い、アプリケーションをダウンロードし、インターネットにつながった状態で待機してもらう必要があります。
また、予約や支払いもオンラインになるので、慣れない人にとっては援助が必要になります。
ほかにも、重大なリスクとして『個人情報が漏れる可能性がある』ことも確かです。
病院や個人クリニック側が個人情報管理やセキュリティにきちんと対応していなければ、患者の受診情報やカルテが漏洩するリスクがあり、信用問題に発展するかもしれません。
以上のようなデメリットも認識して、オンライン診療の導入準備を進めましょう。
オンライン診療に必要な『テレビ電話ツール』
病院や個人クリニックがオンライン診療を始めるには、テレビ電話ツールの導入が必要となります。
よく使われているシステムの実例として、『CLINICS（クリニクス）』と『ポートメディカル』を紹介します。
●クリニクス
予約、事前問診、ビデオチャットでの診察、決済、薬・処方箋の配送をワンストップで完結することのできるオンライン診療システムです。
患者は、スマートフォンやタブレットに無料アプリをダウンロードし、アカウントを登録します。
アプリのカレンダーで診察時間を予約して、問診票に回答し、診察日時になったら医師の呼び出しを待って診察を受けます。
会計は、事前に登録したクレジットカードで決済。
その後、自宅まで処方箋や薬が郵送されます。
●ポートメディカル
こちらも、予約、診断、処方、薬剤の配送までをインターネットで手配できるシステムです。
患者はインターネット上で、ポートメディカルのアカウントを無料で取得します。
初診時に病院から案内された医師コードを入力し、問診、診察日時の予約を取ります。
診察当日は、電話、テレビ電話、チャットなどで医師の診察を受け、クレジットカード決済で会計すると、後日、処方箋や薬が郵送されます。
通常の診療費用のほかに、ポートメディカルのシステム利用料がかかります。
ここでは代表的なものをあげましたが、ほかにもオンライン診療サービスやアプリは複数リリースされています。
患者の使いやすさも考慮して、比較検討していきましょう。
いままでの遠隔診療との違いは？
じつは、遠隔診療として、これまでにも電話再診が行われていました。
一旦来院して初診を受けた患者に限り、電話またはカメラ付きの通信機器で再診を受け付ける仕組みです。
オンライン診療は2018年にスタートした遠隔診療の一つで、慢性疾患のある再診の患者のフォローなどが目的でした。
ところが、新型コロナウイルスの感染拡大により、院内感染を防ぐための方法として、オンライン診療がにわかにクローズアップされました。
手続きにも柔軟性をもたせたことから、利用者はこれまでとは比べものにならないほど増えています。
とはいえ、いままで対面で診察していた再診患者の診療に関しては、ほとんどこれまでと同じように運営されています。
初診の患者のオンライン診療については、一時的な措置として認められているだけなので、もし感染が収束局面に入ったならば、また制度が変わる可能性もあります。
政府の動きに注目しておきましょう。
※本記事の記載内容は、2020年９月現在の法令・情報等に基づいています。