成果につながる『指名検索』を増やすためのブランド戦略
マーケティング戦略において、自社Webサイトへのユーザーの流入を分析する際の指標となるのが、『指名検索』です。
指名検索とは、ユーザーが特定の企業名やブランド名、サービス名などの固有名詞を検索することです。
指名検索を行うユーザーは、すでにその会社に対してなんらかの興味や関心を持っており、商品の購入やサービスの導入を前向きに検討しているケースが多いと考えられます。
そのため、いかに指名検索を増やしていくかが非常に重要です。
ブランド戦略を構築中の企業に向けて、指名検索を増やすための方法を解説します。
ほかの検索との違いと指名検索数の調べ方
『指名検索』とは、たとえば会計ソフトを探しているユーザーが「〇〇会計システム」といった具体的な商品名を入力して検索することです。
一方、「会計ソフト」や「経費精算ツール」といった幅広いカテゴリーを指す言葉で行う検索を「一般検索」といいます。
また、「経理 効率化」や「確定申告 間に合わない」のように、ユーザー自身が抱える悩みや解決したい課題で検索する方法を「課題検索」といいます。
一般検索や課題検索を行うユーザーは、まだ情報収集の段階にあり、複数の選択肢を比較検討している状態です。
そのため、Webサイトにアクセスしても、すぐに購入や契約に至るとは限りません。
これに対し、特定の企業名やブランド名、サービス名を検索する「指名検索」のユーザーは、すでにそれらを知っており、さらに詳しい情報を求めてWebサイトを訪れます。
つまり、ほかの検索方法と比べて購買意欲が高く、成約につながりやすいという違いがあります。
自社の指名検索による流入が現在どのくらいあるのかを把握することは、ブランド戦略の第一歩です。
自社のWebサイトを運営している場合は、Googleが提供している「Google Search Console（グーグルサーチコンソール）」を活用するのが一般的です。
このツールを使えば、ユーザーがどのようなキーワードで検索し、自社のWebサイトにたどり着いたのかを確認できます。
データのなかから自社の社名やブランド名、サービス名が含まれるキーワードを絞り込むことで、指名検索による流入状況が確認できます。
また、Webサイトにアクセスしたユーザーだけでなく、世の中で自社の名前がどれくらい検索されているかを知りたい場合は、Googleの「キーワード プランナー」が便利です。
このツールに自社名などを入力すると、そのキーワードの月間検索数の目安を示す「検索ボリューム」がわかります。
定期的に数値を確認することで、自社が行なっているマーケティング施策の効果がどのように表れているかを客観的に評価できるようになります。
他社との差別化と上位表示というメリット
指名検索数を増やす最大のメリットは、購買意欲の高いユーザーを集めることができ、最終的な成果につながりやすい点にあります。
すでに自社に関心を持っているため、一般検索の場合に比べて競合他社と比較される機会が減り、価格競争に巻き込まれにくくなります。
また、指名検索が増えることで、検索結果から自社のWebサイトを訪れるユーザーの増加が期待できます。
さらに、認知度の向上につながる情報発信や良質なコンテンツをWebサイトに蓄積していくことで、結果として指名検索以外のキーワードにおけるSEOにもよい影響を及ぼす可能性があります。
自社名や独自性の高いサービス名であれば、一般的なキーワードよりも競合するWebサイトが少ないため、検索結果の上位に表示されやすくなるでしょう。
具体的に指名検索を増やすには、積極的な情報発信による認知度の向上が重要になります。
プレスリリースの配信やオウンドメディアでのコンテンツ発信を通じて、ユーザーとの接点を増やしていきましょう。
専門的な知識や役立つ情報を提供し続けることで、その分野に詳しい企業としてのイメージを持ってもらうことができ、困ったときに企業名で検索してもらえるようになります。
次に、SNSの活用も有効な手段です。
企業の公式アカウントを運用し、日常的にユーザーとコミュニケーションをとることで、企業やブランド、サービスに対する親しみやすさや信頼感が醸成されます。
SNSでの投稿が話題になれば、それを見たユーザーがさらに詳しい情報を求めて、指名検索を行うという流れを生み出すことも可能です。
ほかにも、サービス名やブランド名そのものを工夫することも重要です。
ユーザーが覚えやすく、入力しやすい簡潔な名前にすることで、検索のハードルを下げることができます。
他社と似たような名前や、入力がむずかしい複雑な名称は避け、独自性がありつつも親しみやすい名前をつけることが、結果的に指名検索の増加につながります。
指名検索は、企業名やブランド名、サービス名といった固有名詞による検索であり、購買意欲の高いユーザーを効率的に集客するための重要なカギとなります。
まずは、覚えやすいネーミングの工夫など、自社でできることから取り組んでいきましょう。
※本記事の記載内容は、2026年８月現在の法令・情報等に基づいています。