コロナ禍などをきっかけに長期に渡って在宅勤務をしてきたビジネスパーソンのなかには、通勤意欲が低下している人も多いようです。 一方で、従業員の勤務形態を在宅勤務から従来のオフィス勤務に戻す企業が増えてきました。 これには、『よきコミュニケーションの場』としてのオフィスの意義が、改めて見直されてきたことが大きく影響しています。 従業員がオフィスでよいコミュニケーションをとれることを実感できれば、「通勤しよう」という意欲が高まるでしょう。 今回は、コミュニケーションを活性化する『オフィスデザイン』の意味合いと、オフィスデザインを取り入れる際のポイントについて解説します。
近年、『社内運動会』や『社内マラソン大会』などが、改めて注目されています。社内のコミュニケーション促進だけではなく、従業員の健康を維持・向上する『健康経営』の観点からも有用との声が聞かれます。 健康経営とは、従業員に自身の能力をよりよく発揮してもらうために、労働条件の向上や安全衛生対策を進めるだけではなく、積極的に従業員の健康増進に取り組むものです。経済産業省が主導して進めています。 健康経営とは何なのか、どのような取り組みが行われているのかなど、具体的な事例も踏まえて紹介します。
リモートワークの普及や社内の業務効率化に伴い、ワークフローシステムを導入する企業が増えています。経費精算や休暇申請といったさまざまな申請や承認を電子化・システム化することにより、これまでなかなか削ることができなかった時間や労力、人件費などを軽減できます。 ワークフローシステムの概要や、導入するメリット・デメリットについて解説します。
社員が別企業で働く方法として、従来は『出向』が一般的でしたが、ここ数年、『レンタル移籍』が注目されてきました。 レンタル移籍は雇用調整やキャリア形成などの目的で行われる出向と、どのように違うのでしょうか。レンタル移籍の概要や出向との違い、企業にとってのメリットなどについて紹介します。
従業員が十分なパフォーマンスを発揮するためには、精神的な健康も欠かせません。そこで近年、厚生労働省はさまざまな指針を発表するなど、従業員の精神的な健康を保つメンタルヘルス対策が重要度を増しています。今回は、メンタルヘルス対策の基本的な考え方に加え、中小企業が取り組む際のヒントを紹介します。
労働力人口の減少が続く日本において人材を確保することは、企業規模にかかわらず喫緊の課題といえます。人材を確保するためには、求人に応募したくなるような魅力のある企業になる必要があります。そこで注目したいのが、従業員の健康経営に取り組むことで生産性や企業イメージを向上させる『健康経営優良法人』です。今回は、経営はもちろん人材獲得にもつながる健康経営優良法人認定制度について説明します。
GW（ゴールデンウィーク）が明けると、出社したくない、やる気が出ないといったメンタル不調を訴える従業員は珍しくありません。GW明けのこのような症状を『五月病』といい、その主な原因は、入社前に思い描いていたイメージと現実とのギャップに苦しむ『リアリティ・ショック』だといわれています。 リアリティ・ショックを受けた従業員を放っておくと、場合によっては離職につながってしまう可能性もあるため、企業には適切な対策を講じる必要があります。 今回は、メンタル不調を起こした従業員の早期発見・対処方法について学んでいきましょう。
労働力人口の減少が続く日本においては、若者を雇用し、職場に定着してもらうことが重要な課題となっています。今回は、若者の雇用に積極的、かつ若者の雇用管理状況が優良な中小企業を『若者が働きやすい企業』として厚生労働大臣が認可する、ユースエール認定制度のメリットと、認定のための要件について解説します。
AIとは人工知能（Artificial Intelligence）のことで、これまで人間が行ってきた作業を代替する役割が期待されています。人事領域においてもAIを活用した人事評価システムがリリースされており、公平性の高い評価を実現できる、人事業務を効率化できるなどのメリットがあります。一方で、人事評価がブラックボックス化するリスクもあり、評価基準の透明性を確保する対策が求められます。 今回は、AIを人事評価に取り入れるメリットやリスクとともに、AIシステム運用を成功させるポイントを紹介します。
政府は労働力の確保や維持を図る一つの手段として、働き続ける女性を増やすとともに、男性の育児休暇制度の取得を推進しています。 2022年４月、10月に改正育児・介護休業法が施行されたことに伴い、変更点を追記した職業安定法施行令も施行され、妊娠・出産や男性の育児休業の申し出を理由に労働者を不当に扱った企業の求人について、職業紹介事業者やハローワーク、特定地方公共団体が求人の受け取りを拒めるようになりました。 そこで今回は、一定の労働関係法令違反のある求人者からの求人の申し込みなどを受理しない『求人不受理』について説明します。