『職員インタビュー』 第6弾！！
みなさんこんにちは。 小西です。山田会計に勤務して、数十年になります。 お電話の声を御存じのお客様も多いことかと存じますが、私です。 最近、税法が目まぐるしく変わり事務所での研修もたびたびで、大変ですが、永年の経験でみなさまのお役に立つことができましたら大変うれしく思います。 趣味は、読書、温泉旅行、ガーデニング、忙しい仕事の合間にゆったりとした時間を過ごすのが好きです。
記事一覧
職員インタビュー第５弾！
職員インタビュー第５弾、今月は佐々木がお送りいたします。 顧問先の皆様のご協力のおかげをもちまして、確定申告が無事に終了しました。 本当にありがとうございました。
『職員インタビュー』第四弾！！
職員インタビュー第四弾！！今月は薮内（やぶうち）がお送りいたします。私は、育児休暇を取らせて頂いておりましたが、 昨年11月より復帰しました。 1年半ほど離れておりますと、税法に変更があったりと 浦島太郎状態で目新さ満点でした!!!
スタッフ紹介第3弾？！
新しい年になりました。 今年もどうぞよろしくおねがいいたします。 今回は 椎（しい）が担当させていただきます。 一年の計は元旦にあり、といいますが 皆さんは今年の目標、または計画を立てられたでしょうか？ 年末年始は何かと慌ただしく過ぎ去っていくのでこれからでも遅くはない！と自分に言い聞かせながら半月ばかり過ごしていますが 未だに目標が定まりません。。 こうと決めたら猪突猛進の亥年生まれの女ですが、決定するまで時間がかかりすぎてはダメですね。。 じっくり考えることも必要かもしれないということにしておきます。
『職員インタビュー』第二弾！！
こんにちは。 １２月も半ばに入り忘年会・これから迎えるクリスマス・大晦日など慌しい季節になってまいりました。 第２号は入所して丁度２年たちました大河内がお送りします。 お客様とは事務所でしかお会いすることがありませんので簡単な自己紹介をしたいと思います。 ○出身地は熊本県です。 周囲を山に囲まれたのどかなところです。
『職員インタビュー』 第一弾！！
こんにちは。 山田会計事務所の都築です。 このたび、山田会計よりメルマガを配信することになりました。 毎月15日頃、税務・経営・経理などに関する情報等をお届けしてゆきます。 今後、所長：山田の突撃グルメレポートや職員のマル秘エピソードなども発信されるかも… たくさんのお客様の購読申し込みお待ちしております。
こんにちは 所長です
税理士の山田です。 以前からのこのコーナーは職員紹介をさせていただいておりますが、ご覧いただきました通り、明るく元気のいい職員一同で毎日仕事に励んでおります。 地震に伴い、経済情勢の悪化、原発の影響は、テレビのニュースにとどまらず、お客様のところの経営にも少なからず影を落としております。 回復の時期はどのくらいか、なお一層の経営努力を！と励ましあいつつ経営計画をたてる日々です。
平成27年度税制改正で創設された「地方拠点強化税制」とは？
安倍政権の「地方創生」のスローガンのもとで創設された「地方拠点強化税制」について、ファスナー製造の大手「YKK」が、税優遇適用第1号の候補に挙がっているそうです。 地方で生まれ、地方で育ち、地方で働きたい若者のためには働く場が不可欠です。 この税制は、本社機能を地方に移したり、地方にある本社機能を強化したりする動きを、税制面の優遇で促進したい狙いがあります。
アイディアは、つくるより選ぶのが難しい？ アイディアの選び方 その1
新規事業のアイディアをどうするか？ 新しいサービスのネーミングは何にすれば良いだろうか？ こんど作るチラシのアイディアはどんなものが良いのか？ Webサイトを作り変える時いったいどんなアイディアが良いのか？ 10周年のマークとキーワードをつくりたいが、どうすれば良いか？ そういった課題がある時に、人はだいたい、どうやってアイディアを思いつくか？ 出すか？ つくるか？ に、心を砕きます。 もちろん、それも大切なことですが、もうひとつの大切なことを忘れがちです。 それは、思いついたアイディアを「正しく選ぶ」ことです。
「話せばわかる」は過去の話。企業内コミュニケーション悪化が招くあまたの損失
従業員が職場に不満を持つと、いろいろな行動に出ます。 極端な場合は二極に分かれます。 ひとつは、その職場に愛想を尽かして辞めること。 もうひとつは、職場をよくするために立ち上がること。 この「立ち上がる」というのは、仲間を募って労働組合活動をする、訴訟を起こす、マスコミに訴えるなど、事を公にすることです。 実際はこのような行動を起こす前に、「やる気をなくす」とか、「悪口を言いふらす」とか、「遅刻や欠勤が増える」とか、「職場の人間関係を悪くする」とか、いろいろな態度や行動が見られます。 他方、従業員が会社を辞めるといっても、「不満分子がいなくなってありがたい」というわけにはいきません。 気分よく辞めてもらわないと、どのような情報を流すかわかりませんから。