医院の広告宣伝、どこまでＯＫ？ 知っておくべき『医療広告ガイドライン』
チラシやパンフレットで医療内容を宣伝している医院は多いと思います。 その際に、厚生労働省が公表している『医療広告ガイドライン』は意識していますか？ 『医療広告ガイドライン』とは、厚生労働省が医院に関する広告などの指針を示したもので、違反した場合は処分されることもあるので、注意が必要です。 今回は、この『医療広告ガイドライン』について説明します。
記事一覧
“選ばれる医院”になるためのカウンセリング改革！
医院の増収を考えるなら、地域での評判を上げ、患者数を増やすことが先決です。 そのために、「次も診てもらいたい」と思ってもらえるような関係を初診の患者と築き、長くお付き合いをすることが大切です。 信頼できる医院があるということは、患者にとっても大きなメリットといえるでしょう。 では、どんなドクターが患者からの信頼を得ることができるのでしょうか？
医院のレベルを底上げ！ スタッフの質を高める“５Ｓ活動”
整理された清潔な医院、無駄のないスタッフの動きというのは、誰にとっても気持ちの良いものです。 受付、棚に並ぶファイル、診察や治療に必要な薬剤や機材は、わかりやすく整頓されていなければなりません。 それらを扱うスタッフの動きも患者から見られています。 整理整頓された職場環境は、効率的に動けるだけでなく、安全性の向上にもつながります。 こうした職場環境作りに役立つのが“整理・整頓・清掃・清潔・しつけ”からなる“５Ｓ活動”です。 “5S活動”にどのように取り組んでいけばいいのかをご紹介します。
スタッフ間のトラブルに注意！ 見逃してはいけない３つの原因
クリニックの院長にとって『スタッフ間のトラブル』は悩みの種。人間関係に問題を抱えてしまうと、雰囲気の悪化だけでなく、スタッフの定着率も下がることに。せっかく採用したスタッフがすぐに辞めてしまうことが続けば、運営に支障をきたすことにもなりかねません。スタッフ間のトラブルを引き起こす原因は、早期に発見し、解決しておきたいものです。 今回は、よくあるスタッフ間トラブルの原因と解決のヒントを３つご紹介します。
クリニックにおける『事務長制の導入』のメリットとは？
開業医の院長には、『医師・経営者・管理者』という３つの立場があります。 開業初期は、経営を軌道に乗せるために医師以外の立場も積極的に担いますが、経営に余裕が出てくると、「もっと医療に専念したい」という思いが強まってくる人が多いようです。 そこでおすすめしたいのが、経営・管理をその道のプロに任せることができる『事務長制の導入』です。 今回は、クリニックにおける事務長制の導入のポイントをご紹介します。
女性目線の内視鏡検査で大切な３つのポイント
厚生労働省が2017年に発表した『人口動態統計（確定数）の概況』によると、女性のがんでの死亡数で最も多いのは『大腸がん』でした。 大腸がんの早期発見・早期治療には、内視鏡検査が有効ですが、特に大腸内視鏡検査（大腸カメラ）となると、恥ずかしさから敬遠する女性も多いと思います。 そこで今回は、女性にも気軽に内視鏡検査を受けてもらうための、３つのポイントをご紹介します。
職場環境以上に注意したい“院長と看護師の相性”
一時期ほどではないにせよ、看護師採用はいまだに売り手市場の状況が続いています。 こんな時、「誰でもいいから来てほしい！」と思っていたら要注意です。 「誰でもいい」で採用すると、看護師は定着せず、採用経費がかさむだけでなく診療にも悪影響が出ることがあります。
2018年４月より『総合診療専門医』が新設！ 医療現場のニーズとは？
超高齢社会の到来と医療の高度化に伴い、医療に求められる役割は多様化しています。 そのため、これまで絶対条件だった『救命・延命』に加え、『QOL（Quality of Life）の維持・向上』も、それに並ぶ大命題になりつつあります。 今回は、医療における需要の変化と、2018年４月より19番目の専門医として誕生した『総合診療専門医』について見ていきます。
診療所にいながら、CTやMRIの画像診断が可能に!?
医療技術の高度化は、診療所も例外ではありません。医療情報はテレビや新聞だけでなく、インターネットにも溢れており、そこで得た情報をもとに診療所を訪ねてくる患者も多いでしょう。 そのため、“高度医療機器”を要するなど、要望内容によっては診療所では対応しきれない場合もあります。そこで近年では、ほかの医療機関と協力し、そうした要望に応える動きもあるようです。 その中から今回は、埼玉県和光市で行われている、ある画期的な取り組みをご紹介します。
2018年度診療報酬プラス改定の恩恵とは③ ―在宅医療の新規参入に期待―
2018年度の診療報酬改定にて、評価が大幅に見直された“在宅医療”。 『病院での治療から、在宅治療へ』という施策は、今や国の医療政策の基本指針の一つとされています。 ただし、その具体的な内容は少しずつ変容してきています。では、どのように変わってきているのでしょうか？