キーワードは「都市部集中」
介護事業大手のT社が、今後は高齢者の多い80の「市区町」だけに集中的に介護拠点を設けていくとのこと。その7割は首都圏で、それ以外は近畿圏、中京圏、仙台や新潟などの地方中核都市が含まれます。地方の小市町村や山間部は、高齢者率は高くても、人口そのものは少ないため対象外です。 この割り切りはさすが効率重視の企業ならではですが、ちゃんと人口動態予測というウラはとれています。いや、本当に民間企業のやることは迅速です。
記事一覧
「地域包括ケア」
昨秋封切された映画「マイ・インターン」を観ました。ロバート・デニーロ演じる75歳の主人公は、妻を亡くして3年、することもなく、ただ毎日体力づくりの太極拳と、新聞を読むために通うカフェとの往復の生活。物足りなさを感じていたときに見かけたチラシで、「もう一度社会で生きがいを感じる毎日を過ごしたい！」と、新興のネット通販会社の見習い社員に応募。女性創業社長の秘書に採用されます。Tシャツスタイルの若者の中、一人きちんとプレスされたスーツとネクタイ、クラシックな革の鞄で出社し、全員がiPhoneを使うなか一人ガラ携を使用。ITの知識はなくても、長い社会経験で培われた洞察力と知恵、包容力で彼らに慕われる存在になっていく…。高齢社会が必ずしも介護社会ではない、ということを改めて感じる映画でした。
患者情報共有のメリット
医療ジャーナリスト・福原麻希さんの著書「チーム医療を成功させる10か条～現場に学ぶチームメンバーの心得」に掲載されていた、抗がん剤治療で大学病院に入院中のある患者さんの話です。
看取り新時代
9月にＮＨＫスペシャルで放映された「老衰死」。なかなかの反響があったようです。 「老衰」による死亡件数が10年前より急増しており、2014年には厚生労働省「人口動態調査」で史上初めての75,000人に。10年後には死者数が出生数の2倍に達するという予測もあります。今回のNスペは、胃ろうや経管を含む積極的延命治療を行わない「自然死」を柱にしたものでした。
何によって知られるクリニックになりたいか？ を問う
有床診療所や病院には昨年、「病床機能報告」という大変な作業が課せられました。昨年の通常国会で成立した「医療介護総合確保推進法」に基づく改正医療法によるものです。
このラインを越えたら患者ではない
クリニックの新規開業時には、集患の計画や地域との連携だけを考えていればいいわけではありません。集患がうまくいけばいったで、ときには歓迎せざる患者も訪れます。そう、モンスターペイシェント対策にも手を打っておかなければなりません。
日本のものづくりがクリニックを変える
クリニックに設置できる小型の次世代型放射線治療装置の開発が進んでいるそうです。メーカーは放射線治療の加速器などを手掛けてきた日本のベンチャー企業。現段階では米国でのみ薬事承認を申請中で、日本国内での展開はその次になるとか。
慣れた場所の見直しが、院内事故防止につながる
夏休みシーズン、先生はどんな計画を立てていらっしゃいますか。ご自宅でゆっくり日頃の診療のお疲れを癒しますか？それとも海や山に出かけ、大自然のなかでリフレッシュしますか？
「移行医療」でクリニックの特色を打ち出そう
4月に開催された「日本医学会総会2015関西」。主要テーマとして掲げられた「20の柱」の20番目に挙げられていたのが「移行医療」です。 「移行医療」とは、小児期発症疾患を抱えたまま成人になる患者の、小児期から成人期への引き継ぎの時期における医療のこと。1990年代後半から提唱された「成育医療」の概念の延長上にあり、これまでの主な担い手であった小児科医の間では「移行期（・）医療」と呼ばれています。しかし、医学会総会では「transitional medicine＝移行医療」と題しています。
薬剤師とのタッグが患者さんの療養環境向上をもたらす
先日、ある薬科大学の教授から「最近、在宅医療に進出する調剤薬局が増えている。これからは薬学生も在宅医療を目指して大学を卒業していく学生が増える」という話を聞き、心強く思いました。 在宅医療の現場で、薬剤師はどのような仕事を担えるのか。NPO法人医薬品適正使用推進機構の榊原幹夫さんらが訪問看護師を対象に行った、薬剤師業務についての認知度調査を見ると、薬剤師の職能は思っていた以上に広い、という印象を受けます。