職場環境以上に注意したい“院長と看護師の相性”
一時期ほどではないにせよ、看護師採用はいまだに売り手市場の状況が続いています。 こんな時、「誰でもいいから来てほしい！」と思っていたら要注意です。 「誰でもいい」で採用すると、看護師は定着せず、採用経費がかさむだけでなく診療にも悪影響が出ることがあります。
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2018年のトレンド、『来るスマ美容師』とは？
少子高齢化が進む日本では年々人口が減少していますが、サロン数は増加傾向にあります。そのため、美容業界では利用者獲得のため企業競争が激化しています。今回は2018年のトレンド“来るスマ美容師”をヒントに、新たな収益アップの方法を探っていきます。
自由診療の利用者を増やすにはIT活用がポイント
歯科診療所にとって収益を確保する上で重要な柱となる自由診療。近年では、歯並びを整える矯正治療や、歯や歯茎のホワイトニング、歯の汚れの除去などを行うクリーニングなどの美容診療や予防診療で利用者の増加を狙う診療所が増えています。 しかし、自由診療は保険がきかないこともあり、利用者が二の足を踏むことも多くあることでしょう。 そこで今回は、自由診療利用促進のためのIT活用事例をご紹介していきます。
約40％を占める『潜在的介護福祉士』の業界復帰を促すためには？
食事や入浴、車いすでの移動補助などの“身体介護”や、利用者への“相談・助言”、家事や身の回りの世話をする“生活支援”等、介護サービスの中心となる重要な存在として位置づけられている介護福祉士。平成30年３月時点で介護福祉士として登録された人の総数は、約156万名となっており、２年間で15万人程度増加しています。 そのうち約60％は介護職に従事していますが、残りの約40％は介護福祉士の資格を保持していながらも介護職に従事していない方々で、『潜在的介護福祉士』と呼ばれています。 今回は、この『潜在的介護福祉士』について考察していきます。
『建設キャリアアップシステム』に基づく能力評価制度とは？
個人の技能を可視化できず、給料や待遇に反映できないことが問題視されている建設業界。このような現状を打開するために、国土交通省と建設業界団体が主導で進めている“スキルや就業履歴を可視化する”技能者データベース『建設キャリアアップシステム』のインターネット受付が6月13日にスタートしました。 今回は、この『建設キャリアアップシステム』に基づく能力評価制度や、リクエスト制度について解説します。
ビッグデータって何？ ～ビジネスに活用するための基礎知識～
ITサービスの普及にともない、2010年頃から“ビッグデータ”という言葉が散見されるようになりました。 今や企業だけでなく国や自治体でも活用され、防災や警備などにも役立てられているこのビッグデータとは、一体どのようなものを指す言葉なのでしょうか？ 今回は、ビッグデータの定義と、ビジネスに活用するための基礎知識をご紹介します。
優秀な人材獲得につながる採用手法！ “タレントプール”って何？
近年、採用方法の１つとして“タレントプール”を導入する企業が増えてきました。 これは、従来の人材紹介や求人広告などを活用した採用方法とは異なり、採用にマーケティング要素を取り入れた新たな採用方法だといえるでしょう。 今回は、このタレントプールについてご紹介しながら、優秀な人材を獲得していくための戦略について考えていきます。
起業したら社会保険の加入が必須!? 会社が負担する社会保険料の割合とは
会社設立時には、開業準備や登記のほかにも、さまざまな手続きを行わなくてはなりません。そして、その中の一つに“社会保険の加入手続き”があります。 法人を設立した場合は、原則として社長１人であったとしても、社会保険に加入しなければなりません（※１）。 今回は、起業を考えている、もしくは起業したばかりの方へ向けて、社会保険の基礎知識をご紹介します。
高度専門職は、最長10年間『無期転換申込権』が発生しない!?
【相談内容】 ２年前、高度な専門知識を有するシステムエンジニアを雇用。２年ごとに契約を更新する有期労働契約を締結しました。 当初、この従業員は『プロジェクトＡ（６年間を予定）』に従事していましたが、３年目から『プロジェクトＢ（８年間を予定）』へ異動する予定です。 “高度専門職は最長10年間無期転換申込権が発生しない”と聞きましたが、プロジェクトを異動した場合の勤務年数は、どのように算定するのでしょうか？
カラコンは高度管理医療機器！ 販売業者には課せられる義務がある!?
ファッションアイテムとして流行中の“カラーコンタクトレンズ（以下、カラコン）”。“その日の気分や服装に合わせて顔の印象を変えられる”と10～20代の女性を中心に人気を集めています。 しかしカラコンは、使い方を間違えると眼に重大な障害を招く恐れがあるため、販売業者などには、適正使用に関する情報提供が求められています。 そこで今回は、コンタクトレンズ販売における規制や努力義務についてご説明します。