「スタイリストになる前に辞めてしまう」とは、よく聞くことです。 これではサロンの成長にブレーキがかかってしまいます。 スタッフに長く勤めてもらうためには、就業規則をつくることをお勧めします。 「常時10人以上の労働者を使用する場合には、就業規則を作成しなければならない」 とあるので、10人未満の小規模サロンでは作成が後回しになっているかもしれません。 しかし、一人でもスタッフを雇用しているのなら、就業規則を作成すると、安定したサロン経営につながります。
経営において「年間経営計画」を立てることは必須。 これはヘアサロン経営でも同じです。 東京都内で20年以上の業歴を刻むサロンCは、経営計画を実践するにあたり、毎月の検証・改善を大切にしています。 オーナーのKさんは独立当初から経営者に徹しようと考えていました。 そこで活用しているのが経営計画。 売上目標をしっかりと立て、借り入れ時の決算書は銀行から評価されるほど、数字に対しての意識が高かったそうです。
NBBAサロンユーザー調査2013年によると、ヘアサロンからスタイル変更の提案をされたお客さまは2割に満たないそうです。 ただ、提案を受けたお客さまの8割は、実際にヘアスタイルの変更を受け入れており、その9割近くが満足しているという結果が得られています。 関東郊外の商店街に店舗を構えるサロンLは、お客さまと長く付き合えるための提案を心掛けています。
予約制を導入しているサロンは珍しくありません。 しかし、その方法や運用の仕方は各サロンの実情によって異なります。 首都圏郊外に店舗を構えるサロンRは、独自の方法でネット予約の割合を徐々に高めています。 サロンRの予約は、電話予約と来店時の次回予約、それとネット予約にて受け付けています。 割合としては、電話が6～7割前後、次回予約が2割、ネット予約が1割程度です。
関東郊外のサロンJを経営するIさんは、「スタッフの一生を引き受ける」という強い気持ちで経営に臨んでいます。 価値観を同じにするスタッフに長く働いてもらいたいためにどう取り組んでいるのか、話を聞きました。
都内有数の繁華街に店舗を構えるサロンO。 主なターゲットは周辺のオフィスで働く20～40代の女性。 ほかにも路地を入った住宅地に住むお子さんから年配の方までのファミリー層や、周辺で働く男性の来店も多い。 一度来店されたお客さまにリピートしてもらい、今後も通ってもらえるために、どのような取り組みを実施しているのか？ サロンOのリピーター獲得のためのさまざまな取り組みのひとつに「思い出してもらえるメニュー」がある。 それは、トリートメントメニュー。 価格が3000円ということから、気軽に試してもらうことが難しいながらも、リピート客が多いという。 それはなぜか。
首都圏の大都市郊外に6店舗の美容室を経営するW社。 この4月に全店舗の店長を一新し、社の体制をドラスティックに変革した。その効果で、消費増税の影響をほとんど受けず、客数と売上がアップ。 人事異動にはどんな狙いがあり、どのようなメリットがあったのか？
首都圏の大都市に店舗を構える理容・美容併設のヘアサロンF。 ディレクターのH氏は「技術やメニュー、スタイルの幅だけでは集客できる時代ではない」と考え、集客のためにどのように情報を収集すればいいか工夫を重ねている。
東京都内では有名な商店街にヘアサロンを 出店しているS氏は 「地域の人が集まるからこそ、人に密着することが大切」と 語ります。 それを具体的に表現すると、どうなるか？ それは「お客様が家族だったら」の視点を持つことなのです。
地域に密着したヘアサロンになるにはどうすればいいか。 東京・下町地区で地域密着のヘアサロンを 3店舗経営するK氏は、地域密着店になるために 考え抜いた結果、シャンプーと頭皮マッサージ、 肩もみを強化することにしました。 それはなぜか？ 来店して一番気持ちがいいと思ってもらえるからです。