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サロン集客の決め手! PR写真の撮影をカメラマンに依頼する

23.09.05
業種別【美容業】
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美容サロンの集客で重要なのは、見込み客に対して店舗やスタッフの雰囲気、施術レベルなどを正確に伝えることです。サロンのホームページや、予約・口コミサイト、SNSなどに店内や施術の様子、スタッフやヘアスタイルのモデル写真などPR写真を掲載することで、見込み客も安心して来店することができます。
新規顧客の獲得に大きく影響するサロンのPR写真について、カメラマンに出張撮影を依頼するときの相場や、必要な準備などを説明します。
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サロンの写真撮影はプロに任せるのがベスト

ヘアサロンであればヘアデザインが美容師の作品になり、ネイルサロンであれば施術したネイルがネイリストの作品となります。
美容サロンのなかには、このような施術者の作品を撮影し、PR写真として集客に活用しているところが少なくありません。
また、店舗の内観や外観、スタッフや施術風景などの写真も店のPRのために使われています。

では、PRするために使用する作品や店舗などの写真は、どのように撮影すればいいのでしょうか。
ただ単に、SNSなどを更新するための写真であれば、スタッフがスマートフォンなどで撮った写真でも構いません。
しかし、店のホームページや予約・口コミサイトに掲載する写真であれば、プロのカメラマンに撮影してもらうほうが得策といえます。
なぜなら、サロンを探しているお客が最初に気にかけるのが、店のホームページや予約・口コミサイトの『写真』だからです。

重要な第一印象となる写真が不鮮明であったり暗かったりすると、お客に悪い印象を与えてしまいかねません。
第一印象が悪ければ、特別なメニューを取り扱っていたり、値段がリーズナブルだったりしても、ほかのサロンと比較してお客に選ばれることはむずかしくなるでしょう。

第一印象はわずか3秒で決まるといわれています。
実際に施術を受けてみないとサロンの本当の良し悪しはわかりません。
それでもお客はクオリティの低い写真を一瞬見ただけで、「このサロンはだめだな」と見切りをつけてしまいがちです。
そのようなことにならないように、PR写真は専門のカメラマンに撮影してもらうのが安心です。

PR用の写真撮影を専門としているカメラマンは、カメラや撮影の知識が豊富なのは当然ながら、そのサロンのニーズに合わせた写真を高い技術で撮影してくれます。
ライティングや画作り、撮影後のレタッチ修正なども安心して任せることができるでしょう。

撮影の前にサロン側が確認しておきたいこと

近年は出張撮影を引き受けてくれるカメラマンも多く存在し、フリーランスや写真事務所など、依頼ができる窓口はインターネット検索などで簡単に探すことができます。

撮影の費用相場は、さまざまな料金体系があるので一概にはいえませんが、だいたい基本料1時間1万5,000円から3万円ほどが相場といわれています。
これらの費用に、出張交通費や手数料などが加わったり、最低拘束時間が決められていたりすることもあります。
また、「写真20カット、出張費、作業費込み3万円」など、すべての費用込みの価格設定にしている会社などもあります。
依頼先によっては、カメラマンと併せてカットモデルを派遣してくれるところもあり、その場合はモデル料も発生します。

ヘアカットモデルや店内撮影を手掛けるカメラマンが在籍する会社のホームページでは、実際に撮影した作品を見ることができるので、自店の感性に合うカメラマンを指名することも可能です。
美容サロンは女性の利用客が多いため、女性目線のPR写真に仕上げてくれるという理由から、女性のカメラマンに撮影してもらいたいというサロン経営者も多いようです。

依頼したいカメラマンが決まったら、店舗の外観と内観、スタッフの個別と集合、施術風景、販売している商品など、撮影して欲しいものをあらかじめリスト化してカメラマンと共有しておきます。
もちろん、撮影当日に現場で撮影して欲しいものを指定することもできますが、事前に共有しておくことで、撮りこぼしを防ぐことができます。

実際に撮影するのはプロのカメラマンです。しかし、希望する写真のイメージなどはサロン側が把握しておく必要があります。
仕上がりイメージをしっかり固めて、カメラマンにリクエストしましょう。
サロンごとに自店の営業展開を見据えたブランディングがあり、コンセプトもさまざまです。
たとえば、洗練された都会的なサロンなのか、それともリラックスできるアットホームなサロンなのかなど、お客の目にどのような店として映りたいのかを伝えることが重要です。

サロンの魅力を伝えるためのPR写真は、新規顧客の獲得につながる大切なプロセスです。
プロのカメラマンに撮影を依頼し、自店ならではの特徴を打ち出して集客につなげましょう。


※本記事の記載内容は、2023年9月現在の法令・情報等に基づいています。