人事業務の効率化を図る『HRテック』の中身と活用事例
採用希望者の選別から人事評価まで、これまでの人事業務は担当者の“感覚”を頼りに進めていくアナログ的なものがほとんどでした。
しかし近年、IT技術の進歩と拡大によって、人事業務にも革新が起きつつあります。
その一つが『HRテック』です。
HRテックとは、人的資源を意味するHR（Human Resources）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、最先端技術によって人事業務の効率化・最適化をもたらすことができるとして、多くの企業で活用されています。
今回は、年々着実な成長を遂げているHRテックについて解説します。
しかし近年、IT技術の進歩と拡大によって、人事業務にも革新が起きつつあります。
その一つが『HRテック』です。
HRテックとは、人的資源を意味するHR（Human Resources）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、最先端技術によって人事業務の効率化・最適化をもたらすことができるとして、多くの企業で活用されています。
今回は、年々着実な成長を遂げているHRテックについて解説します。
人事業務の効率化を実現する『HRテック』
『HRテック』とは、ビッグデータ解析やAI、IoT技術、クラウドなどを活用し、採用から育成、配置や評価に至るまで、さまざまな人事業務を効率化するソリューションを意味します。
今や多くのHRテック関連サービスが登場し、海外はもちろん、日本国内でも急成長しています。
しかし、全体を見ればまだまだ普及段階です。
人材管理の最適化や効率化を図りたいと考えるなら、HRテックは大いに役立ちますが、具体的にどのようなものかが分かりづらいのも事実です。
人事の領域のなかで、HRテックが特に活用されているのは、人材管理の分野においてだといわれています。
企業では、従業員が増えれば増えるほど、人材管理が大がかりになっていきます。
しかし、HRテックを活用したクラウド型の人材管理ツールを活用すれば、個々の従業員のプロフィールはもちろん、人事評価や異動の履歴、スキルや過去に受けた研修内容まで、すべての情報を一元管理することができます。
HRテックを活用した人材育成や採用
また、HRテックは、人材育成の分野でも普及が進んでいます。
従業員は一人ひとり、スキルや経験値、業務遂行態度や適性などに違いがあります。
各個人のスキルデータや職務経歴・成果などをマネジメントシステムに蓄積することで、それぞれのケースに合わせた人材育成シミュレーションや、それに沿った適切な育成プランの作成が可能になったのです。
さらに、過去の退職者のデータを分析することで、離職の可能性がある従業員を前もって見つけ出し、面談を行ったり条件面の変更をしたりすることで、離職の防止につなげることもできるようになりました。
HRテックを導入すれば、人材管理の効率化、人材育成の最適化、離職の防止などの業務をよりスムーズに行うことができるようになるでしょう。
ほかにも、HRテックを採用の現場で活用する企業も増えてきました。
特に採用においては、これまで人事担当者の“感覚”や“経験”が優先されてきましたが、HRテックによって、より実証的な採用が行えるようになっています。
たとえば、ソフトバンクは2017年から、IBMが開発したAIシステムを活用し、新卒採用のエントリーシートの選考にかかる時間を大幅に削減しました。
これは、過去のエントリーシートデータをAIに学習させることで、応募者のエントリーシートについて、自動で項目ごとの評価を導き出すというもの。
合格基準を満たす評価がついた項目は選考通過とし、人事担当者はそれ以外の項目を確認して合否の最終判断を行います。
なお、2020年５月からはグループディスカッションや集団面接を廃止し、エクサウィザーズと共同開発したAIシステムを用いた『動画面接』を導入しています。
こちらも、AIシステムが合格基準を満たすと判定した動画は合格とし、不合格と判定した動画については人事担当者が確認して合否の最終判断を行います。
このほかサッポロビールも、2019年度新卒採用からエントリーシート選考にAIを活用することを決定。
合格基準を満たす評価がついたエントリーシートは選考通過とし、それ以外のエントリーシートを人事担当者が確認します。
いずれも応募者が多い大企業ならではの施策ではありますが、選考時間の削減だけでなく、統一された評価軸で、より公平な選考ができるのではないかと期待されています。
社内コミュニケーションにもHRテックを活用
従業員同士のコミュニケーションにおいても、HRテックが活用されるようになってきています。
たとえば、Fringe81が開発した『unipos』は、従業員同士がお互いの貢献に感謝を送り合うことができるなど、モチベーションの向上や従業員同士の相互理解に役立つツールです。
日々集まるデータをもとに組織状態を可視化できるため、従業員アンケートをとらなくとも組織の課題が見えてくることもメリットの一つです。
また、村田製作所が開発した『NAONA×Meeting』では、上司と部下が１対１で行うミーティングについて、発言回数・割合や会話のテンポなどの言語以外の情報を可視化できます。
これにより、上司と部下のコミュニケーションの質を向上させることが可能となります。
HRテックは、人事業務の見える化・スマート化をしていくうえで欠かせないものになっていくでしょう。
とはいえ、急に大がかりな導入をすると、運用コストが思いのほかかかってしまうなどのリスクもあります。
まずは社内事情と照らし合わせながら、役立ちそうなツールを探してみるとよいでしょう。
※本記事の記載内容は、2021年４月現在の法令・情報等に基づいています。
『HRテック』とは、ビッグデータ解析やAI、IoT技術、クラウドなどを活用し、採用から育成、配置や評価に至るまで、さまざまな人事業務を効率化するソリューションを意味します。
今や多くのHRテック関連サービスが登場し、海外はもちろん、日本国内でも急成長しています。
しかし、全体を見ればまだまだ普及段階です。
人材管理の最適化や効率化を図りたいと考えるなら、HRテックは大いに役立ちますが、具体的にどのようなものかが分かりづらいのも事実です。
人事の領域のなかで、HRテックが特に活用されているのは、人材管理の分野においてだといわれています。
企業では、従業員が増えれば増えるほど、人材管理が大がかりになっていきます。
しかし、HRテックを活用したクラウド型の人材管理ツールを活用すれば、個々の従業員のプロフィールはもちろん、人事評価や異動の履歴、スキルや過去に受けた研修内容まで、すべての情報を一元管理することができます。
HRテックを活用した人材育成や採用
また、HRテックは、人材育成の分野でも普及が進んでいます。
従業員は一人ひとり、スキルや経験値、業務遂行態度や適性などに違いがあります。
各個人のスキルデータや職務経歴・成果などをマネジメントシステムに蓄積することで、それぞれのケースに合わせた人材育成シミュレーションや、それに沿った適切な育成プランの作成が可能になったのです。
さらに、過去の退職者のデータを分析することで、離職の可能性がある従業員を前もって見つけ出し、面談を行ったり条件面の変更をしたりすることで、離職の防止につなげることもできるようになりました。
HRテックを導入すれば、人材管理の効率化、人材育成の最適化、離職の防止などの業務をよりスムーズに行うことができるようになるでしょう。
ほかにも、HRテックを採用の現場で活用する企業も増えてきました。
特に採用においては、これまで人事担当者の“感覚”や“経験”が優先されてきましたが、HRテックによって、より実証的な採用が行えるようになっています。
たとえば、ソフトバンクは2017年から、IBMが開発したAIシステムを活用し、新卒採用のエントリーシートの選考にかかる時間を大幅に削減しました。
これは、過去のエントリーシートデータをAIに学習させることで、応募者のエントリーシートについて、自動で項目ごとの評価を導き出すというもの。
合格基準を満たす評価がついた項目は選考通過とし、人事担当者はそれ以外の項目を確認して合否の最終判断を行います。
なお、2020年５月からはグループディスカッションや集団面接を廃止し、エクサウィザーズと共同開発したAIシステムを用いた『動画面接』を導入しています。
こちらも、AIシステムが合格基準を満たすと判定した動画は合格とし、不合格と判定した動画については人事担当者が確認して合否の最終判断を行います。
このほかサッポロビールも、2019年度新卒採用からエントリーシート選考にAIを活用することを決定。
合格基準を満たす評価がついたエントリーシートは選考通過とし、それ以外のエントリーシートを人事担当者が確認します。
いずれも応募者が多い大企業ならではの施策ではありますが、選考時間の削減だけでなく、統一された評価軸で、より公平な選考ができるのではないかと期待されています。
社内コミュニケーションにもHRテックを活用
従業員同士のコミュニケーションにおいても、HRテックが活用されるようになってきています。
たとえば、Fringe81が開発した『unipos』は、従業員同士がお互いの貢献に感謝を送り合うことができるなど、モチベーションの向上や従業員同士の相互理解に役立つツールです。
日々集まるデータをもとに組織状態を可視化できるため、従業員アンケートをとらなくとも組織の課題が見えてくることもメリットの一つです。
また、村田製作所が開発した『NAONA×Meeting』では、上司と部下が１対１で行うミーティングについて、発言回数・割合や会話のテンポなどの言語以外の情報を可視化できます。
これにより、上司と部下のコミュニケーションの質を向上させることが可能となります。
HRテックは、人事業務の見える化・スマート化をしていくうえで欠かせないものになっていくでしょう。
とはいえ、急に大がかりな導入をすると、運用コストが思いのほかかかってしまうなどのリスクもあります。
まずは社内事情と照らし合わせながら、役立ちそうなツールを探してみるとよいでしょう。
※本記事の記載内容は、2021年４月現在の法令・情報等に基づいています。