患者の治療を診療台ごとに仕切った個室診療のクリニックが増えています。 患者のプライバシーや個人情報を保護できるほか、新型コロナウイルス感染症のまん延を防ぐための、エアロゾル対策としても有効です。 日本では現在、一つの空間に数台の治療台を設置している歯科医院が主流です。 しかし、これから開業やリフォームを予定しているのであれば、集客につながる可能性もあります。診療室のレイアウトを考える際に知っておきたい、個室診療のメリットやデメリットを紹介します。
近年、治療に痛みを伴わない『無痛治療』を導入している歯科医院が増えています。 子どもから大人まで、いわゆる“歯医者嫌い”の人は多く、その原因のほとんどは、治療時の痛みや不快感にあります。 痛みが少ない治療は、丁寧さや親切な対応と同じくらい大切で、患者から選ばれるための“セールスポイント”になります。 一方で、医療広告には厳しい規制がかけられており、誇大広告になる恐れがあるため、安易に“痛くない治療”と掲げることはできません。 そこで今回は、『無痛治療』の導入や打ち出し方について説明します。
従来の虫歯治療は、虫歯が広がるのを防ぐため、菌が侵食していない周囲の歯質も削る方法が一般的でした。 虫歯が深い場合には神経を取り、歯を削ってからパラジウム合金（銀歯）をはめ込むため、何度も通院する必要があり、患者の負担も少なくありません。 しかし、近年では、『ミニマルインターベンション（Minimal Intervention）』と呼ばれる、必要最小限の処置が世界の潮流になりつつあります。 どのような治療法なのか、メリット・デメリットを含めて解説します。
近年、値上がりが続いている『金銀パラジウム合金』。 実勢価格が上昇しつづけているため、2020年からは厚生労働省の告示価格の見直し期間が６カ月から３カ月に変わり、話題を呼びました。 しかし、市場価格の上昇は止まらず、いまだに『逆ザヤ』問題があるといわれています。 今回は、値上がりの理由や知っておくべきポイントについて解説します。
医師や歯科医師には、歯科医師法や医師法によって、『応招義務』が定められています。 応招義務とは、患者から診察治療を求められたら、正当な理由なくこれを断ってはならないという義務のことで、違反した場合には、患者から損害賠償請求を起こされる可能性もあります。 では、患者からの診察治療の求めを拒否できる『正当な事由』とは、どの程度のものをさすのでしょうか。 今回は、応招義務違反にならない、正当な事由の解釈について説明します。
歯科クリニックにおいて、治療の途中で患者が来なくなることはよくあることといえます。 途中で治療を止められてしまうと、そのぶん収益が見込めませんし、何より患者のためにもなりません。 しかし、患者が離脱しやすいタイミングは決まっており、離脱する原因もある程度絞ることは可能なため、予防することもできるのです。 今回は、患者を離脱させない方法と、呼び戻す方法について考察します。
歯科医師は『歯科医師免許（医籍）の登録』と『保険医の登録』の２つを行うことで、はじめて医療行為を行うことができます。 この登録を行わないと、国家試験に合格して歯科医師免許を取得したとしても、歯科医として働くことはできません。 そして、婚姻等による氏名の変更などがあった場合には、登録の変更を行う必要があります。 頻繁に行うものではないからこそ忘れやすい、歯科医師免許の変更について解説します。
歯科医院がほかのクリニックと差別化を図ろうとする場合、あるとよいのが歯科医院のロゴマークです。 歯科医院の広告として、通り沿いに〇〇歯科という看板を掲示しているのを見かけますが、やはり、文字だけではその医院の特色が伝わりにくいもの。 その点、絵柄を通して親しみやすさ、やさしさなどを伝えることのできるロゴマークが入っているだけで、受け取る側の印象も変わります。 ロゴマークはクリニックのシンボルでもあり、多くの人に医院を印象付けられる効果的な広告手段なのです。 今回は、ロゴマークの効果や、作成方法などについて解説します。
地域の人々の口腔内の健康を守るためには、かかりつけ医の存在が欠かせません。 歯科医にとっても、地域のかかりつけ医になることは経営の安定化に繋がります。 厚生労働省では、むし歯や歯周病の重症化を予防する『予防歯科』の観点から、2016年の診療報酬改訂で『かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所（か強診）』の認定制度を制定しています。 今回は、医院にとってもメリットの多い『か強診』になるための基準について、説明します。
開業している歯科医師であれば、『社会保険診療報酬の所得計算の特例』はぜひ利用したい制度です。 これは、歯科医業や医業から生じる事業所得の総収入金額のうち社会保険診療報酬につき、実際にかかった経費ではなく、決められた割合の金額を経費とすることができるというものです。 開業医の経営安定と、医療の安定供給を目的とした制度とされ、適用できれば大多数の医院にとっては有益な節税対策となります。 今回は、この特例の概要と活用法について説明します。