政府統計で読み解く歯科医院経営（4）…歯科衛生士不足の要因
資格を取得しながら勤務をしていない「潜在歯科衛生士」の実態を把握することは非常に困難です。実際に病院や診療所等に勤務している歯科衛生士の動向については、「衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」として厚生労働省から隔年で統計が出されています。
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組織力を強化する（1）…クリニックという脆弱な組織
組織はよく「協力のシステム」と定義されます。とすると、組織内でどれだけ協力し合えるかで組織の力は決まります。「まとまり」が力を生むということです。 皆の目的が同じなので一体感がある。仕事自体に変化があるので、やる気が続く。管理の専門家がマネージメントしてくれる。こういう組織であれば自然にまとまりが生まれ、組織としての力も強くなります。
「とにかく採用」からの脱却（5）…「ジンザイ」区分による評価度
採用活動で成功するためには、求人時だけでなくその後の教育・評価にまで視野を拡げて考えることが必要です。 どんなに素晴らしい経歴の持ち主だったとしても、それだけですべての医院にとって理想のスタッフであるとは言い切れません。医院ごとで求めるスタッフの理想像は異なりますから、採用後の教育は必須となります。
「とにかく採用」からの脱却（4）…求人活動のゴール
歯科衛生士のような応募者自体が少ない業種の求人活動では、得てして採用すること自体がゴールとなってしまいがちです。 しかし本来は、採用した歯科衛生士が勤務後に活躍してはじめて求人活動がゴールにたどり着いたといえます。
政府統計で読み解く歯科医院経営（3）歯科診療所の過密度
地域人口を同じ地域内にある歯科診療所数で割ることによって得られる数値を、「歯科診療所充実度」と呼びます。確かに住民にとって歯科診療所の数が少ないところでは、この表現は妥当でしょう。しかし、現在のように過剰と言われるほど歯科診療所の数が増えてくると、地域によっては逆に「歯科患者充実度」のほうが適切な表現といえるかもしれません。 いずれにしても、各県の歯科診療所数を比較するときの一つの指標になります。この数値が高ければ、1院に対する人口が多いことになります。 平成26年の日本全体でみると127,083千人÷68,871院＝1,845.2となり、1,845人に1院の割合で歯科診療所が存在していることとなります。
「とにかく採用」からの脱却(3)…求人広告は募集したい人を具体的にイメージしよう
ハローワークに登録をする、新聞折り込みの求人広告に掲載する、地域性の高い求人誌に掲載する、ウェブの求人会社に依頼する、人材紹介会社に依頼する、などなど。一口に求人と言っても、現代ではさまざまな媒体や手法があります。 どの方法を使えばいいかの判断は難しく、試行錯誤を繰り返す医院がほとんどではないでしょうか。正直に言って、どの方法を使ってもある程度運が左右することは否めません。
政府統計で読み解く歯科医院経営（2）歯科診療所数
厚生労働省からは、医療施設の数などに関する統計として「医療施設動態調査」という統計が公表されています。 今回は、平成27年2月26日に厚生労働省から公表された最新の数値を見てみましょう。
「とにかく採用」からの脱却（2）…“集める”から“集まる”職場へ
医療業界は離職率が高いといわれますが、介護業界も同じように離職率が高い業界といわれています。 そんな状況の中でも、スタッフの集まりが良いことで有名な大手介護施設事業者の経営者と話をする機会がありました。 その事業者は、他と比べて給料が高いというわけではありません。 そこで、他は苦労しているのにどうやってスタッフを集めているのですか？ と質問してみました。
政府統計で読み解く歯科医院経営(1) 年代別医療費の推移
政府では多岐にわたる統計調査を行っており、各省庁からは毎日のようにさまざまな統計資料が公表されています。 その中には歯科医療に関係するものも多く、それらを読み解くことは、漠然とした印象を明確な計画に変えていくための一つの基礎になります。 今回は、すでに常識といえる高齢者医療費の増加について、実際にどの程度のものなのかを政府統計で見てみましょう。
「とにかく採用」からの脱却（1）…補填型求人の悪循環
勤めていた歯科衛生士が、結婚するので突然辞めることになった。 「求人広告を出せばある程度の応募は来るだろう」と高を括っていたら、思った以上に現実は厳しく、退職日は迫る。 でも応募は来ない。 焦ったあまり、とにかく来た応募者を即採用にしたのだが…。 このような経験をお持ちの院長は多いのではないでしょうか。