診療情報提供書は既往症の書き忘れに気をつけよう
先生方は、患者を紹介した病院宛の診療情報提供書の既往症欄を詳細に書いていますか？父親の経営していた内科クリニックを承継して10年になるA先生が、診療情報提供書の“うっかり”経験を話してくださいました。
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患者さんの病識・病覚が正しいかどうかが予後に大きな影響
先生方は、患者さんの予想外の病識・病覚に驚かされたご経験はありませんか？ 内科診療所を開業して3年になるA先生は、2年前から糖尿病でお薬を出している60代女性のBさんから、「先生、私、糖尿病なんでしょうか？」と、改めて尋ねられたことがあるそうです。 「告知していないはずはないけれど」と驚きつつ、電子カルテを確認し、「2年前に血液検査のデータで診断し、糖尿病だとお話しして、薬の処方を開始していますよ。覚えていませんか？」と話したところ、Bさんは「糖尿病だったなんて…」と深刻な表情でした。
かかりつけの患者と認定する通院頻度ってどのくらい？
先生方は、どのくらいの頻度で通院されたら、「かかりつけの患者さん」と認定されますか？内科クリニックを開業して7年目になるB先生から興味深い話をうかがいました。
ラーメンとプライバシー
突然ですが、博多ラーメンはお好きですか？ 私は15年ほど前に北九州で半年間仕事をしたのをきっかけに、当時はまだ全国展開していなかった「一蘭」を博多の中洲で初めて知り、以来ときどき東京のお店に寄るようになりました。 この店のシステムが相当変わっています。食事はすべてカウンターで供され、しかも両隣に仕切りがあり、投票所の記入コーナーのよう。かなり狭いスペースに客を座らせていますが、仕切りがあるために見知らぬ隣人と結構密接していることも、隣からつゆが飛んでくることも気になりません。 席に着いたら問診票…いや注文書に○をつけ、ボタンを押すと店員が小窓からそれを受け取ります。「会話」の必要がありません。何しろ隣の顔は見えませんから、数名で一緒に来ても当然会話は弾まず、黙々とラーメンを食べる。そして食べたら長居せずさっと帰る。実に機能的です。味に定評はありつつも、食す姿が「家畜っぽい！」「若者のコミュニケーション能力を奪う！」と友人の間でも賛否両論。しかし、いわゆる「個食」の時代には合っているのだろうと思います。
医療崩壊とマスコミ
診療中に患者や家族からの暴言や非常識な行為を受けたことがありますか？ 医療者専門サイト「エムスリー（m3.com）」が「最も非常識だと感じた患者やその家族の言動は？」という医師へのアンケートを行っていますが、いやもうすさまじいものでした。
キーワードは「都市部集中」
介護事業大手のT社が、今後は高齢者の多い80の「市区町」だけに集中的に介護拠点を設けていくとのこと。その7割は首都圏で、それ以外は近畿圏、中京圏、仙台や新潟などの地方中核都市が含まれます。地方の小市町村や山間部は、高齢者率は高くても、人口そのものは少ないため対象外です。 この割り切りはさすが効率重視の企業ならではですが、ちゃんと人口動態予測というウラはとれています。いや、本当に民間企業のやることは迅速です。
「地域包括ケア」
昨秋封切された映画「マイ・インターン」を観ました。ロバート・デニーロ演じる75歳の主人公は、妻を亡くして3年、することもなく、ただ毎日体力づくりの太極拳と、新聞を読むために通うカフェとの往復の生活。物足りなさを感じていたときに見かけたチラシで、「もう一度社会で生きがいを感じる毎日を過ごしたい！」と、新興のネット通販会社の見習い社員に応募。女性創業社長の秘書に採用されます。Tシャツスタイルの若者の中、一人きちんとプレスされたスーツとネクタイ、クラシックな革の鞄で出社し、全員がiPhoneを使うなか一人ガラ携を使用。ITの知識はなくても、長い社会経験で培われた洞察力と知恵、包容力で彼らに慕われる存在になっていく…。高齢社会が必ずしも介護社会ではない、ということを改めて感じる映画でした。
患者情報共有のメリット
医療ジャーナリスト・福原麻希さんの著書「チーム医療を成功させる10か条～現場に学ぶチームメンバーの心得」に掲載されていた、抗がん剤治療で大学病院に入院中のある患者さんの話です。
看取り新時代
9月にＮＨＫスペシャルで放映された「老衰死」。なかなかの反響があったようです。 「老衰」による死亡件数が10年前より急増しており、2014年には厚生労働省「人口動態調査」で史上初めての75,000人に。10年後には死者数が出生数の2倍に達するという予測もあります。今回のNスペは、胃ろうや経管を含む積極的延命治療を行わない「自然死」を柱にしたものでした。
何によって知られるクリニックになりたいか？ を問う
有床診療所や病院には昨年、「病床機能報告」という大変な作業が課せられました。昨年の通常国会で成立した「医療介護総合確保推進法」に基づく改正医療法によるものです。