社会保険労務士法人なか/労働保険事務組合福働会/福働会中部支部

顧客の獲得に効果抜群! 『動画マーケティング』の始め方 その2

18.11.13
ビジネス【マーケティング】
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近年、さまざまな企業によって、マーケティングを目的とした動画が多く公開されています。
その中で効果を発揮している動画は、内容はもちろん、尺(長さ)に関しても計算してつくられています。
今回は、マーケティング動画を制作する際の重要なポイントとなる“適切な尺”について詳しくご紹介していきます。
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SNSのタイムラインで目にする最初の数秒が勝負!

マーケティングを展開する動画サイトを決めたら、次はいよいよ動画の制作です。
自社で制作を手がけることもありますが、基本的には法人向け動画マーケティング専門の会社や代理店に依頼する企業が多いです。
そして、多くのノウハウを持つ専門企業の力を借りて、自社に最適な動画をつくっていくために、ある程度の基礎的な知識は身につけておきたいところです。

基礎知識の一つに、用意する動画の適切な尺(長さ)の目安があります。
近年は、どんな動画であれ、SNSでの拡散を意識せずにはいられません。
SNSユーザーが動画を視聴するのは、自身のタイムラインに流れてくるものが多く、タイムラインで最初に目にした数秒で、いかにユーザーの関心を集めるかが重要となってきます。
動画マーケティングの世界では、1分未満の動画を最後まで視聴してくれるユーザーは全体の60%ほどで、動画の尺が長ければ長くなるほどユーザーは離脱していき、5分以上の動画を最後まで視聴する人は30%ほどになることがわかっています。
短く簡潔に、それでいて強烈な印象を残し、かつその商品やサービスの良さを盛り込んだ動画づくりが求められるというわけです。


伝えたい内容に最適な尺を設定

適切な尺は、各動画のジャンルによっても変わってきます。下記に主なものを3つご紹介します。

・説明動画
自社の商品やサービスの具体的な使い方や特徴を伝える動画で、45~60秒の尺が理想とされています。
当然、このわずかな時間では商品やサービスのすべてを説明することはむずかしいため、『ユーザーに絶対に伝えたいポイント』を絞ることが重要になってきます。
・他社の類似商品との違いはどこなのか
・これまでの商品と比べて革新的な部分は何なのか
など、自社の社員だからこそ把握している『伝えるべきポイント』を動画制作者と共有しておかないと、結局、何が言いたいのかわからない、ブレた動画ができ上がってしまいます。

・プロモーション動画
企業イメージや商品イメージをPRするための動画で、15~30秒の尺が最適とされています。
具体的な説明を最小限に抑え、企業や商品のイメージをユーザーに伝えるための動画なので、一瞬のインパクトが勝負になります。
『プロモーション動画』の目的は、その企業や商品の認知度の向上にあります。まずは知ってもらい、そこからユーザーの拡大を図るというわけです。
企業理念や商品の魅力など、当然伝えたいことはたくさんあると思いますが、それらを盛り込むために長尺でありつつ、多くのユーザーの視聴に耐えるようにするには、革新的なアイデアや労力、予算を必要とします。
たとえば、ドラマやアニメ仕立てにしたり、有名人を起用したりする方法がありますが、莫大な費用を必要とするため、それなりの予算を組まなければいけません。

・インタビュー動画
ユーザーや使用者などへのインタビューを動画にしたもので、60~90秒の尺が最適とされています。
実際の使用感などを一般ユーザーや著名人が具体的に語っている動画は、商品の理解を深めるという意味で非常に効果的です。
しかしマーケティングの観点から考えて、尺はなるべく短めを心がけたいところです。

動画の尺は1分以内が基本ですが、ドラマ仕立てなどの特殊なアイデアを実現させるのであれば、1分を超える長尺でも高い効果が得られる可能性はあります。
1分以内はあくまで目安とし、自社の伝えたい内容に最適な尺を設定しましょう。


動画マーケティング担当者に必須の能力とは?

動画マーケティングは近年注目され出した手法であるだけに、「これをすれば必ず効果が出る」というような、いわゆる必勝パターンはまだ見つかっていません。
しかし少なくともWebコンテンツとして視聴者の心を引き付ける動画の適切な尺に関しては、最適解に近いデータが、さまざまな調査によってわかってきています。

動画制作は外注も可能なため、動画マーケティングにおいて、動画をつくる能力自体はそこまで重要視されません。
重要なのは、その動画がどのような効能を持っているのか、自社の購買数などに与える影響はどれくらいなのかを把握できる能力であり、そこには目的別に適切な尺の選択も含まれていると言えるでしょう。社内で動画マーケティングの担当者を選ぶ際には、こういった能力も検討材料に加えたいものです。