近年、Ｘ（旧Twitter）、LINE、Instagram、YouTubeなどのSNSは、生活の一部の欠かせないものとして普及しています。SNSは拡散力が高く誰でも気軽に利用できるツールですので、さまざまな企業が認知度の向上、集客、商品の宣伝などを目的に積極的に活用しています。介護業界でも、職員や利用者家族への連絡ツールや施設のPR、求人採用など多くの場面で利用されるようになりました。しかし、SNSは使い方を間違えると大きなトラブルに発展する可能性が高く、介護事業所の運営に支障を来すケースも増加しています。今回は介護事業所がSNSを利用する際の注意点について解説します。
デイサービスなどの通所介護施設では、毎日利用者を自宅から施設まで安全に送迎する業務が行われており、重要な業務の一つとなります。しかし、介護送迎中の重大事故や死亡事故のニュースが相次いでおり、事故防止の対策が急務となっています。今回は、交通安全研修やマニュアルの整備などの事業所内で行えることから、アウトソーシングサービスの利用といった外部サービスの利用まで、事故防止に有効な方法を紹介します。
「令和５年度介護労働実態調査」によると、2023年度の訪問介護員、介護職員をあわせた採用率は16.9%で、２年連続で対前年度比増となっており、離職率も13.1％で2012年度以来減少傾向にあると報告されています。しかし、要介護認定者数は約715万人と年々増加している一方、介護関係職種の有効求人倍率は4.02倍と、全職業の1.13倍より３倍以上の水準で推移しており、人材不足の問題は解決にはほど遠く、さらなる採用の強化が必要不可欠となります。この状況を打開するための採用手法の一つとして注目されているのが『リファラル採用』です。
介護業界の人材不足が深刻化する状況下において、人材の安定的な確保と定着は介護事業所のサービス向上のために重要な課題となっています。この課題を解決するためには、新人教育を含めた人材教育が適切に実施されているかがポイントとなります。現在の自社の教育・育成が適切な指導方法・指導内容で行われているか確認して実践することが、介護事業所が成長するために求められます。
近年、地球温暖化などの影響により夏場の気温が上昇しています。日本各地で35℃以上の猛暑日が続いたり、40℃を超えて観測史上最高気温に迫る酷暑になっていたりと、さまざまなところで暑さの影響が出ています。介護業界では、介護サービスを利用している高齢者の方々だけでなく、介護現場に従事するスタッフの熱中症リスクも増大しているため、介護事業所は熱中症対策を講じる必要があります。
『自己肯定感』という言葉をご存じでしょうか。自己肯定感とは、現状における自分の在り方や価値、存在意義などを肯定的に受け入れることを意味します。簡単にいうと自分を構成している長所、短所などをすべて認めて、『ありのままの自分』を素直に受け入れることを指します。他人と比べることなく、ありのままの自分を認める感覚を持つことで、自信につながり、物事を前向きにとらえることができるようになります。近年、この自己肯定感が注目されており、友人関係の構築、職場でのパフォーマンス向上など、さまざまな面で影響を与えるといわれています。
ＧＷ明けは退職者が増える時期といわれています。 介護事業所においても５月、６月は新入社員や若手スタッフにとって、就職・配属・人事異動などによる環境の変化や仕事に対する期待と現実とのギャップなどによりストレスを感じて精神状態が不安定になりやすい時期です。 いわゆる『５月病』と呼ばれる適応障害が発症しやすい時期でもあり、５月病を発症することで、仕事に対する意欲が低下し、退職に至るという流れです。 また、近年では、５月病の発症と共に『退職代行サービス』を利用した退職が増える傾向にあるようです。
急速な少子高齢化の影響で、介護業界の人材不足問題は深刻化しています。 厚生労働省がまとめた『第８期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について』によると、2025年度には介護職員の必要数に対して約32万人、2040年度には約69万人が不足するとされています。 人材不足問題を解消するため、介護職員の処遇改善、多様な働き方などさまざまな対策がなされていますが、それでも必要職員数とは大きく乖離しており、今後も継続した人材確保のための対策が必要です。 今回は、その打開策の一つとなりうる『SNS採用』について解説します。
人材不足問題が深刻な介護業界では、その対策として『認証評価制度』や『処遇改善加算』などの取り組みを継続的に実践しており、徐々に介護業界への関心は高まっています。 また、将来的に必要になると考えられる介護職員の必要数は年々増加しています。 しかし、必要人員数との開きはまだまだ大きく、要介護者の増加に伴う「需要」に対して人員の「供給」が追いついていない状態といえます。 今回は人材不足で悩む介護事業所が、人材採用のために行うべき各手法について紹介いたします。
働き方改革が進むなか、介護業界においても『働きやすい職場』を構築するために労働条件や職場環境の整備に注力している事業所が増えています。 スタッフの意欲の向上や人材の定着を求めるためには、あわせて『働きがいのある職場づくり』にも取り組むことが必要です。 今回は、『働きやすさ』と『働きがい』の違いの理解から、『働きやすい・働きがいのある職場づくり』のために必要なものについて解説していきます。