近年、歯科医院に求められる役割は、「削って治す」ことから、「守って保つ」ことへとシフトしつつあります。そのなかで、患者一人ひとりに最適な予防プログラムを提案するための有力なツールとなるのが『唾液検査』です。唾液を採取することで、口腔内の環境を数値化・可視化できるこの検査は、診断の精度を高めるだけでなく、患者の口腔ケアへの意識向上や、医院のブランディングにも役立ちます。今回は、歯科医院が唾液検査を導入するメリットや、具体的な測定システムについて解説します。
「口内炎がなかなか治らない」と来院した患者が、実は舌がんだったというケースが、高齢者だけでなく若年層の間でも珍しくなくなっています。口腔がん全体の半分ほどを占める舌がんは、喫煙や飲酒といった従来の要因だけでなく、現代人特有の「歯並び」や生活習慣とも深い関わりがあることが指摘されています。早期発見できれば生存率が極めて高い一方で、進行が早いという特性もあわせ持つこの病気に対し、歯科クリニックが果たすべき役割はかつてないほど大きくなっています。舌がんの現状と、口腔がんにおける歯科クリニックの重要性について解説します。
2025年11月に開かれた「水銀に関する水俣条約」の第６回締約国会議において、歯科用アマルガムの製造や輸出入を2034年末までに禁止することが合意されました。日本ではすでに2016年に保険適用から除外されていますが、かつての標準的な治療法として、今なお口腔内にアマルガムが残っている方もいます。水銀が含まれるアマルガムを除去するべきか、それとも無理には除去をせず様子を見るべきかは、歯科医師のなかでも見解が分かれています。アマルガムについて、あらためてその知識を整理し、必要な対応について考えていきましょう。
歯科医療において、喫緊の課題の一つが歯科技工士の減少です。現在、高齢化や養成施設の減少などによって、歯科技工士の数が減りつつあります。詰め物や入れ歯を製作する担い手が不足することで、「入れ歯難民」が発生する可能性も高まってきました。このような危機的な状況についてデータをもとに解き明かすと共に、課題を解決するために歯科業界が取り組むべき対策や最新技術などについて、解説します。
歯科医院経営において重要な要素の一つが、出ていくお金をコントロールするコスト管理です。日々の忙しい診療業務に追われていると、コスト管理はつい後回しになりがちです。しかし、適切な経費削減は、新たな広告費をかけたり労働時間を増やしたりすることなく、手元に残る利益を確実に増やすことができる手段です。歯科医院における経費の仕組みを整理し、無理なく実践できるコスト管理と経費削減の手法について解説します。
日本の歯科医療には、日本歯科医学会に所属する学会だけでも40以上が存在し、それぞれが特定の分野における専門知識の集積地となっています。こうした学会は、最新の研究成果を学ぶ場であると同時に、全国の歯科医師と情報交換を行う場でもあります。また、学会のなかには、歯科医師の専門性を公的に証明する「専門医資格」を取得・維持するための中核的な組織も存在します。多忙ななかで、時間と費用をかけて学会に参加するメリットを掘り下げていきます。
2024年の歯科医院の倒産件数は、過去最多を記録しました。全国に約６万7,000軒ある歯科医院は、まさに飽和状態にあり、競合がひしめく厳しい状況となっています。この激しい競争のなかで生き残るためには、よい治療を提供するのはもちろん、多くの患者に長く通ってもらうための「選ばれる理由」をつくる必要があります。その選ばれる理由をつくるためのカギとなるのが、口コミサイトやSNSです。直面する厳しい現状を乗り越えながら、口コミやSNSを活用して集患するための戦略を解説します。
日々の歯磨きや食生活を通して、子どもの口腔内の健康を守ることは、保護者の大切な務めの一つです。しかし、保護者が予防歯科に対する正しい知識や高い口腔リテラシーを持っていなければ、子どもに合った適切な口腔ケアを行うことはできません。幼い頃からのケアは、子どもの一生涯の健康に大きく影響します。保護者の知識を増やして、口腔リテラシーを高めるためには、歯科医院が信頼できる情報発信源になる必要があります。保護者の口腔リテラシーを高め、家族全員で予防歯科に取り組んでもらうためのヒントを解説します。
「睡眠時無呼吸症候群（SAS）」は、夜間のいびきや日中の強い眠気、集中力の低下など、日常生活にさまざまな影響を及ぼす疾患です。SASの診断や治療は、耳鼻咽喉科や呼吸器内科といった専門の診療科が中心となって行いますが、歯科との連携が患者の疾患の改善に大きく寄与することがあります。特に「口腔内装置（マウスピース）」は、SASの基本的な治療であるCPAP療法の代替療法や補助療法として用いられることもあり、歯科医師の協力が欠かせません。SAS治療に関心のある歯科医院に向けて、歯科連携の重要性について説明します。
一般的に、６歳から12歳頃までの永久歯が生えそろうまでの期間に行われる「小児矯正」は、成長期にある子どもの歯並びや顎骨のバランスを整えるためのものです。早期から歯科医師が介入することにより、単に歯並びをきれいにするだけでなく、子どもの将来的な虫歯や歯周病のリスクを低減する効果もあります。しかし、「もう少し大きくなってからでもよいのでは？」と考える保護者は少なくありません。小児矯正のメリットと、早期介入の必要性を保護者に伝えるためのポイントについて解説します。