患者の急変などに対応するため、勤務医にオンコール待機をさせている医療機関は少なくありません。オンコール待機とは労働時間外に自宅などの職場外の場所で医師に待機してもらい、緊急時には携帯電話などで呼び出して、駆けつけてもらう体制のことを指し、「宅直勤務」とも呼ばれます。このオンコール待機は夜勤や当直勤務と同じような労働時間にあたるのでしょうか。それとも労働時間にはあたらないのでしょうか。オンコール待機が労働時間であるかどうかを判断するための考え方について解説します。
医師をはじめとした医療従事者は、日頃から患者と向き合いながら、膨大な量の業務にあたっています。しかし、熱量を持って仕事に取り組んできた人ほど、ストレスによって仕事への意欲やモチベーションを失う『バーンアウト』に陥ってしまう可能性が高くなる傾向にあります。バーンアウトは日本語で『燃え尽き症候群』とも訳される状態で、多くの医療従事者がバーンアウトになった経験を持っているといわれています。今回は、医療従事者のバーンアウトを防ぐために必要な基礎知識や症状などについて説明します。
2024年６月１日から施行された「令和６年度診療報酬改定」において、「ベースアップ評価料」が新設されました。ベースアップ評価料は、看護師などの医療関係職種の賃上げを目的とした評価で、原則として算定した金額はすべて対象の職員に給与や手当として支給する必要があります。ベースアップ評価料の算定には地方厚生局への届出が必要ですが、算定するかどうかは医療機関ごとの判断に任されるため、現状では届出を行なった医療機関と見送った医療機関に分かれています。今回新設されたベースアップ評価料の中身と現状について解説します。
病院や診療所の待合室は、患者にとって落ち着けて、リラックスできる空間でなければいけません。そのための助けとなるのが、インテリアとしての観葉植物です。待合室に観葉植物がある病院や診療所は少なくありませんが、実際に置く場合にはどのような観葉植物を選べばよいのでしょうか。観葉植物と一口に言っても、値段から特性まで、さまざまな種類があります。病院や診療所の待合室にふさわしい観葉植物の選び方を解説します。
医療法の改正に伴い、2023年８月から医療法人は病院や診療所の経営情報を報告することが義務になりました。これまで医療法人では事業報告書や監査報告書を作成して提出することが義務づけられていましたが、今後は経営情報についても各都道府県知事に対して報告することになります。報告の義務化には、国による医療機関の経営情報に関するデータベースの整備が背景にありました。医師であれば理解しておきたい義務化の成り立ちや、提出方法などについて解説します。
医師には守秘義務が定められており、知り得た患者の情報を正当な理由なく外部に漏らすことが禁止されています。 守秘義務は刑法134条第１項を根拠にしており、もし違反した場合は、６カ月以下の懲役または10万円以下の罰金に処される可能性があります。 しかし、診察中に患者から覚せい剤や麻薬などの使用反応が出た場合、この守秘義務に反して、警察や行政機関に通報してもいいのでしょうか。 こうした状況になったときに迷わず行動できるよう、守秘義務と通報について、理解を深めましょう。
患者同士の言い争いから、会計時の釣り銭ミスや入院患者の徘徊まで、医院内ではさまざまなトラブルが発生します。 こうしたトラブルを未然に防ぐために有効なのが、医療監視カメラです。 監視カメラは盗難や不審者の侵入以外にも、こうしたトラブルに有効とされ、多くの医療機関で導入が進んでいます。 トラブルを防ぐということは、患者や自院で働くスタッフを守ることにもつながります。 導入を検討している未設置の医療機関に向けて、監視カメラのメリットや活用できるシーンなどを説明します。
欧米で使用されている医薬品が日本で承認されるまでには、長い年月を要する場合があり、この時間的な遅延についての問題を『ドラッグ・ラグ』と呼びます。 また、海外で使用されている医薬品が日本では未承認なだけではなく、開発すらされていない問題のことを『ドラッグ・ロス』といいます。 医師であれば知っておきたいドラッグ・ラグやドラッグ・ロスの解消に向けた動きや、国内未承認薬をいち早く使いたい患者を支える『患者申出療養制度』について、説明します。
医師をはじめとした医療者が、患者やその家族に対して診療内容や治療方針などを説明し、理解と同意を得ることを『インフォームド・コンセント』と呼びます。 日本語で「説明と同意」と訳されるインフォームド・コンセントは、欧米の個人主義を背景に、患者の権利を守るために生まれた概念で、今では世界中に広まっています。 かつて、医師の説明が不十分だったことで、民事責任を問う訴訟も起きており、インフォームド・コンセントの重要性は高まっています。 医療者であれば知っておきたい、インフォームド・コンセントについて解説します。
多くの傷病者が発生する自然災害や大規模事故では、緊急度や重症度の高い患者へ対応できる急性期の医療提供体制が重要とされています。 2005年に、この災害時に活動するための機動性を備えた医療チームとして、『日本DMAT（Disaster Medical Assistance Team）』が発足しました。 DMATの構成メンバーは、医師１名、看護師２名、業務調整員１名の合計４名を最低人数とし、災害や事故の発生時には複数のチームが全国から被災地域に駆けつけ、傷病者の治療や医療支援に当たります。 今回はDMATの具体的な活動内容や、隊員になる条件、所属する病院の役割などについて解説します。