NOをYESにする力！ 結果を出すための「説明術・プレゼン術」 その5
前回、前々回でご紹介した「言語化力」「細分化力」を上手に活用した説明をしても、決定権者がどうも乗り気にならない場合があります。 そんなとき、相手は何か否定的な言葉を発します。 「ピンとこないな」 「パンチが足りないね」 「新鮮味がないよ」 「決めきれないな」 NOを言うときに彼らが言うセリフは、同じような常套句ばかりです。それはなぜか？
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1＋1の力を2以上に発揮させる“企業内コミュニケーション”の重要性
昔の話になりますが、1997年に四大証券の一つであった山一證券株式会社が廃業を発表したとき、一握りを除いて全国の社員は寝耳に水だったそうです。 マスコミに発表された朝、初めて自分の会社がなくなることを知ったということが、さらなるニュースになりました。 会社の非常事態でなくとも、大きな企業の場合、従業員が会社の重要な情報を新聞やテレビで知るというケースはよくあります。 ただ、従業員にとっては決して気持ちのいいものではありません。 自分の会社のことは、外部より詳しいはずですし、早く知りたいと思っています。
高年齢者のために働く環境を整備すると支給される助成金
一昨年から年金の受給年齢が引き上げられ始め、これにより60歳で定年退職してしまうと収入がない期間ができてしまうことになりました。 また会社も定年退職した人を原則として再雇用しなければならず、今後は再雇用する年齢も上がっていきます。 つまり、高年齢者を雇用し、いかに活用するかが求められる時代になっています。 そこで今回は、そんな時代に対応するべく、高年齢者が働きやすい環境を整える会社に支給される助成金をご紹介します。
日本酒の飲み放題も！ミニサイズも！ 初心者からマニアまで総取りの日本酒バル
2011年4月に、飲食店激戦区とも言える五反田に店を構えた『和酒バール AGI（あぎ）』。 5日～1週間ほどの短い期間で銘柄を総入れ替えしたり、50mlから楽しめるシステムなどを導入。 初心者からマニアまで気軽に日本酒を楽しめるバルとして連日満席の人気店だ。
「がん緩和ケア」というチャンス
高齢化が進む日本のなかで、今後、地域医療の果たす役割はますます重要になると思われます。 昨今のがん関連学会では、「高齢者のがん」が話題になることも多くなりました。 これまでのような高齢者医療＝循環器疾患や認知症だけでなく、がんの予後や終末期、そしてサルコペニアなど女性に多いロコモティブシンドロームによる要介護状態など、多彩な医療ニーズが地域のクリニックに望まれる時代になってまいります。
政府統計で読み解く歯科医院経営(1) 年代別医療費の推移
政府では多岐にわたる統計調査を行っており、各省庁からは毎日のようにさまざまな統計資料が公表されています。 その中には歯科医療に関係するものも多く、それらを読み解くことは、漠然とした印象を明確な計画に変えていくための一つの基礎になります。 今回は、すでに常識といえる高齢者医療費の増加について、実際にどの程度のものなのかを政府統計で見てみましょう。
ネット予約の利用率を上げるとっておきの秘訣とは？
予約制を導入しているサロンは珍しくありません。 しかし、その方法や運用の仕方は各サロンの実情によって異なります。 首都圏郊外に店舗を構えるサロンRは、独自の方法でネット予約の割合を徐々に高めています。 サロンRの予約は、電話予約と来店時の次回予約、それとネット予約にて受け付けています。 割合としては、電話が6～7割前後、次回予約が2割、ネット予約が1割程度です。
スタッフの定着率を高めるために何が必要か？
スタッフが定着しないため困っている…という経験はありませんか？ 新卒採用をしても1～2ヵ月で辞めてしまう、中途採用をしても定着しない等々。 介護業界は全産業の中でも特に離職率が高い業界であり、常に人材の確保に悩まされている事業所が多く存在しています。
受注の要！ 建設業許可とは？
一定金額以上の工事を請け負うときに必要な許認可、それが建設業許可です。 ただ年々「許可を持ってないと発注できない」というケースが増えています。 というのが、小さな工事であっても「許可を持ってないと発注しない」とケースも増えているからです。 下請として入るとき（＝元請からの発注工事）にこの傾向が強いですね。 この建設業許可、建設、建築、設備会社にとって極めて大事なものなのですが、意外と知られていません。 今回、建設業許可とは？ ということで解説させてもらいたいと思います。
知らないとまずい「給与」と「業務委託」の違い
昨今は都市部では急激に人材の確保が難しくなっており、アルバイトやパートではなく正社員としての雇用が増えてきたように感じます。 特に大手ではそのような傾向が強いようです。 しかしながら、将来的なことを考えますと、中小企業ではそうやすやすと雇用者の人数を増やすわけにはいきません。 それではと、せめて金銭的な条件を引き上げて人材の確保をしてはということになるのですが、今度はどうしても原資の確保が難しくなります。 そこでご提案したいのが、業務委託として契約することによって、金銭的な条件を大幅に引き上げるという人材確保の手法です。