アクティブシニア採用、人材不足解消の切り札になるか!?

少子高齢化が急速に進行する中、企業では人材不足に拍車がかかっています。
そこで注目されているのが、定年後もまだまだ働きたいと意欲を燃やす『アクティブシニア』層です。 
これまでは、定年を迎えた後は悠々自適な年金生活を送る、というのが日本のサラリーマンのスタンダードでしたが、近頃は昔に比べると元気なシニア層が増えていることもあり、多くの企業が積極的な採用を試みています。 
あらゆる分野でアクティブシニアが活躍するであろう未来のために、シニア採用の基礎知識をみていきましょう。

シニアの意欲と企業側の本音、現状は？

厚生労働省の『平成28年版高齢社会白書』によると、現在65歳以上の労働力人口は744万人で、労働力人口総数の11.3％を占め、1980年時の4.9％と比較すると大幅に増加しています。
企業の受け入れ実態を見ても、継続雇用制度の導入や定年の引き上げといった高年齢者雇用確保措置を実施している企業は全体の99.5％で、ほとんどの企業がシニア人材を受け入れているようです。
また、『平成28年版高齢社会白書』によると、「65歳を超えて働きたい」は65.9％、「働けるうちはいつまででも」は29.5％と回答。就業意欲の高いシニアが多いことがわかりました。
一方で、シニア人材の体力や能力に対する不安から、シニア人材を新たに雇うことに慎重な企業もあるようです。


企業サイドは、働きやすい環境づくりを怠らないで

昨今、ファストフードやテーマパークなどで活躍するアクティブシニアを見かけることが増えています。
生き生きと元気に仕事をしているとはいえ、シニア層の多くは60歳を超えています。しかしながら、本人の自覚以上に体力や能力は落ちているものです。企業側もそのことを十分に理解しておくことが、シニア人材採用を成功させる秘訣といえます。

また、デスクワークやサービス業を問わず、現場では仕事内容をわかりやすくマニュアル化や単純化させたり、体を動きやすくするために配置転換をしたりと、企業側がシニア層にとって働きやすい環境を整えることも大切です。


バリエーションにとんだ雇用形態で、人材確保を

現在、シニア向けにさまざまな求人サービスがあります。そのほとんどが、職種・条件・地域から探せる簡単検索機能つきで、スマートフォンにも対応しています。
シニアに特化した人材派遣で実績を上げている企業では、60歳以上の登録社員を、シニア人材を必要としている企業に派遣しています。必要に応じて業務委託で請け負う形態もあります。
シニアに健康的に働いてもらうためにも、業務内容の明確化はもちろん、派遣社員やパートといったさまざまな雇用形態に対応するなど、あらゆる要望やライフスタイルにこたえられるようにしておくと、応募率もアップします。
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