新入社員のミスは責めない
「なでしこジャパン」ことサッカー女子日本代表の佐々木則夫監督が、3月中旬に退任した。リオ五輪の出場権を逃したことによる勇退である。 日本の女子サッカーを世界のトップレベルへ押し上げた佐々木さんは、サッカー指導者としてはもちろん、組織のリーダーとしても優秀だった。たとえば、チームに新しい選手を招集した際に、こんなエピソードがある。
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「女性はひとくくり」がそもそもの問題？
リーマン・ショックからもう8年。日本のリーマン・ブラザーズ證券株式会社で営業職として働いていた30歳の日本人女性の話です。社員たちは一夜にして国際的大金融会社の職を失いましたが、その人たちを引き取ろうという企業も現れました。野村證券もその1つでした。 野村證券の担当者が来て、リーマンの社員を集めて説明会を開きました。そのとき、ひと握りの女性社員のいることに気付いた野村マンが、「わが社は女性も大歓迎ですから…」と特別に声をかけました。それを聞いたリーマン女子は、野村には行かないことを決めたそうです。なぜかと言うと、リーマンでは、「女性」というくくりはなかったからです。「女性を大切にする」というのは、女性差別の第一歩でもあるのです。
勝てる組織は「カード」が尽きない
前回触れた、男子サッカーのリオデジャネイロ五輪アジア最終予選で、日本が優勝を飾った。日本は上位3ヵ国に与えられる出場権を、獲得したのである。 男子サッカーの五輪予選は、23歳以下の選手で争われた。しかし、日本のこの世代は、これまで結果を残せていなかった。 最終予選突破を危惧されたチームは、いかにしてアジアの頂点に立ったのか。その答えは、手倉森誠（てぐらもり・まこと）監督の采配にある。
男女雇用機会均等法の緊急課題は「子ども」
男女雇用機会均等法は生まれてから30年経ち、社会の中に浸透しつつあります。その中でも、最後に残された大きな課題は、少子化対策に結びつく、職場における妊娠・子育て問題です。
「誰かのために」が仕事への意欲を高める
男子サッカーのリオ五輪アジア最終予選が1月12日から開催され、日本はわずか3つの出場枠をつかみ取り、6大会連続の五輪出場を決めた。 チームを率いるのは、手倉森誠（てぐらもり・まこと）監督である。J1リーグのベガルタ仙台で優勝争いを演じたことのある48歳は、優れたモチベーターとして知られる。
知っているようで、よく知らない「男女雇用機会均等法」とは？
太平洋戦争は1945年に終わりましたが、日本の法制度は占領下で大きく変わりました。その1つが女性の地位です。よく「女・子ども」と言いますが、女は子どもと同様に弱いもの、保護すべきものということで1人前に扱ってもらえていなかったのです。例えば、家中心の法律では、妻は財産を持てず、法的に無能力で選挙権もなかったのです。それが敗戦により一変しました。男女平等が憲法でうたわれ、夫婦は平等、世帯主は女性でもよい、相続は男女や出生順に関係なく平等となりました。特に教育については、男女平等ゆえ、女性も4年制大学に入学することができるようになりました。それまでは「女子大」といっても、実は専門学校でしかなかったのです。
大黒柱の離脱を好機に！
女子サッカーを長く牽引してきた澤穂希（さわ・ほまれ）さんが、2015年限りで現役を引退することになった。「なでしこジャパン」こと日本女子代表は、2016年2月末にリオ五輪アジア予選を控えている。ピッチの内外で絶大な影響力を発揮してきた澤さんの不在を、チームは埋められるのか。サッカーファンならずとも気になるところだ。 グループの大黒柱やコアメンバーの離脱は、ビジネスシーンでも起こり得る。組織のレベルを維持する難しさは、どんな業態のリーダーでも一度は経験したことがあるはずだ。
キャリア人材で大切なのは会社の経営方針とのすり合わせ
当たり前のことですが、会社が必要とする人材にはいろいろなコースがあります。将来にわたって基幹的な仕事を担うコースは大切ですが、誰でもすぐできる定型的作業もありますし、業務量の増減に合わせて調整できる人材も必要です。人材育成を社内で行うとすると、新卒を採用して、教育訓練をして、計画的な配置転換も行う必要があります。そして、費用と時間をかけた人材は、長期的に雇用しなければ、元が取れません。
チームや個人の問題点をその場で明確化する「M-T-M」とは？
サッカーやラグビーなどの球技の指導法に、マッチ・トレーニング・マッチ（以下、M-T-M）がある。チーム内の紅白戦で問題点が生じたとき、その場でゲームを止めて確認し、その後またゲームを再開するというものだ。前回の更新時にお伝えした「社員が成長を実感できる仕事」や「雰囲気作り」の方法論のひとつが、M-T-M指導法だ。
業績アップの配置換え、業績ダウンの配置換え
「どちらにお勤めですか？」と訊かれることがあります。日本では「就職」ではなく「就社」だからです。それは、1つの会社に長く勤めようとするからで、そのためには企業の事情に合わせて仕事を換えることは、当然と思われています。企業が必要あって従業員の配置を換えるのであれば、業績にはプラスになって当然です。規模が小さい場合は異動が少ないですが、従業員にとっては1つの仕事を安定して続けることができるというメリットもあります。